ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配サービスを主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。２１年３月期は新型コロナウイルスの影響や新事業「旬をすぐに」の立ち上げ遅れで赤字予想だが、健康食宅配市場の拡大も背景として中期成長を期待したい。株価は上場来安値を更新する場面があったが、その後は売り一巡して反発の動きを強めている。１２月１６日は終値で前日比１０．７１％高と急伸した。底打ちした可能性がありそうだ。出直りを期待したい。

■健康食宅配サービスが主力

　通販カタログ「ミールタイム」を活用した健康食（冷凍弁当）宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業を主力としている。２０年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８９％、マーケティング事業１１％だった。

　２０年７月に新商品「旬をすぐに」の発売を開始し、２１年３月期第２四半期からセグメント区分を、「ミールタイム」のＭＦＤ事業、「旬をすぐに」のＣＩＤ事業、周辺事業のマーケティング事業の３区分に変更した。初の生産拠点となる埼玉工場が稼働し、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの転換を推進している。

■健康食通販カタログ「ミールタイム」のＭＦＤ事業

　ＭＦＤ事業は健康食通販カタログ「ミールタイム」を医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指していることが特徴だ。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　全国の医療機関や調剤薬局など２万ヶ所以上の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人、１９年３月期末２４万４６５１人、２０年３月期末２５万９９８５人と増加基調である。また２０年３月期末の定期コース会員数は８３１８人だった。定期コース売上比率は概ね６０％以上、１件あたり購入単価は概ね７０００円前後で推移している。

■新商品「旬をすぐに」のＣＩＤ事業

　２０年７月に新商品「旬をすぐに」の発売を開始した。健康な身体はバランスの良い食事からという考えのもと、食の安心・安全にこだわり、国産食材１００％であること、健康被害の恐れのある６７種類の食品添加物を使用していないこと、食材ごとに異なる最適な加熱温度特許技術で１℃単位のコントロールを行っていること、冷凍工学に基づいた究極の特許冷凍技術で－７０℃の瞬間凍結を行っていることなど、従来の冷凍弁当とは一線を画すクオリティを特徴としている。

　管理栄養士が考えた栄養バランス、特許加熱・冷凍による美味しさが特徴のメニュー構成である。また独自のネットワークを活用して四季ごとの旬の国産食材を使用するため、同じメニューは一度しか作らない「一期一会のメニュー」としている。

　新工場の稼働が安定したため、一段の飛躍に向けた「旬をすぐに」１０万食サンプリングキャンペーンを、全国の医療機関、栄養士養成施設、保育園などで展開している。また「旬をすぐに」の認知度向上に向けて１１月２３日から、ＪＲ東日本の主要路線および東急全線（世田谷線除く）で「旬をすぐに」の電車広告を掲出している。さらに１１月３０日～１２月２８日の期間限定で「旬すぐアンテナショップ」を銀座にオープンし、国産農林水産物の消費拡大プロジェクトを推進する。

■周辺領域のマーケティング事業

　マーケティング事業は健康食宅配サービスから派生した周辺事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などを展開し、収益源の多様化を推進している。

■健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」

　日々の食事において塩分摂取量を適正に保つことの重要性を啓蒙し、日本全体の健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」を開始した。２０年４月から３年間の活動を予定している。

　賛同企業として２０年６月には、にんべん、エバラ食品工業、はごろもフーズ、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ、キング醸造、理研ビタミン、７月には東洋水産、キッコーマン、ハナマルキ、ヤマキ、紀文食品、日清食品、ミツカン、ひかり味噌、神州一味噌、８月にはピエトロ、湖池屋、宝酒造、９月には田中食品、白鶴酒造、シマヤ、日清フーズが相次いで新規加入している。

■２１年３月期赤字予想だが、中期成長期待

　２１年３月期の非連結業績予想（１０月３０日に下方修正）は、売上高が２０年３月期比０．１％増の３３億５０百万円、営業利益が２億９５百万円の赤字（２０年３月期は５億３９百万円の黒字）、経常利益が２億９８百万円の赤字（同５億３６百万円の黒字）、純利益が２億４３百万円の赤字（同３億４５百万円の黒字）としている。配当予想は据え置いて２０年３月期と同額の３円（期末一括）としている。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比１０．７％減の１５億１２百万円、営業利益が２１百万円の赤字（前年同期は２億５９百万円の黒字）、経常利益が２４百万円の赤字（同２億５９百万円の黒字）、純利益が３９百万円の赤字（同１億６４百万円の黒字）だった。

　マーケティング事業（１０．９％増収で２１．６％増益）は概ね順調だったが、ＭＦＤ事業（１２．９％減収で８．９％減益）は新型コロナウイルスの影響で医療機関への外来患者が減少し、紹介ネットワークを通じた新規顧客獲得が想定を下回った。ＣＩＤ事業（売上高４百万円、営業利益２億６７百万円の赤字）は、サービス開始が遅れため顧客獲得が想定を下回り、費用が先行した。在庫評価損の計上、減価償却費や広告宣伝費の増加も影響した。

　通期のセグメント別営業利益計画は、ＭＦＤ事業が９．６％増の６億７２百万円、ＣＩＤ事業が９億５４百万円の赤字、マーケティング事業が３７．６％増の３億４４百万円としている。新型コロナウイルスの影響や新事業「旬をすぐに」の立ち上げ遅れで通期赤字予想だが、新事業「旬をすぐに」の認知度向上などで後半の挽回を期待したい。

■２３年３月期営業利益２０億円目標

　中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」では目標値に２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。ヘルスケア総合企業を目指し、新工場稼働によってＳＰＡモデルへの事業構造転換を推進する。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者の増加などで健康食宅配市場は拡大基調である。健康食メニュー開発力を強みとして、中期成長を期待したい。

■株価は底打ちの可能性

　株価は上場来安値を更新する場面があったが、その後は売り一巡して反発の動きを強めている。１２月１６日は終値で前日比１０．７１％高と急伸した。底打ちした可能性がありそうだ。出直りを期待したい。１２月１６日の終値は５８９円、今期予想配当利回り（会社予想の３円で算出）は約０．５％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ４７７円１３銭で算出）は約１．２倍、時価総額は約３８億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）