整形外科、皮膚科、内科といった領域を得意として、農業薬品や飼料添加物なども展開する医薬品メーカーである。医薬品・医療機器では、生化学工業＜４５４８＞からの仕入品である関節機能改善剤アルツを主力として、癒着防止吸収性バリアのセプラフィルム、高脂血症治療剤リピディル、創傷治癒促進剤フィブラストスプレーなどを展開し、ジェネリック医薬品も急拡大している。

日本初の外用爪白癬治療剤クレナフィン（一般名エフィナコナゾール）については、日本では当社が１４年７月に製造販売承認を取得し、１４年９月に販売を開始した。海外ではカナダのバリアント社が１３年１０月にカナダで承認を取得、１４年６月に米国で承認を取得した。

開発中のテーマとしては、歯周病を適応症とする「ＫＣＢ－１Ｄ」の申請を準備中（申請予定を１５年１０月に変更）で１６年承認予定だ。腱・靱帯付着部症を適応症とする「ＳＩ－６５７」（生化学工業と共同開発、アルツの効能追加）は１６年承認予定としている。潰瘍性大腸炎を適応症とする「ＫＡＧ－３０８」（旭硝子＜５２０１＞と共同開発の経口プロスタグランジン製剤）はフェーズⅡを準備中である。

また１５年３月３１日付で、米ブリッケル社が米国において原発性局所多汗症を対象に開発している「ＢＢＩ－４０００」（外用抗コリン剤）の独占的ライセンス実施許諾および共同開発に関する契約を締結し、日本とアジア主要国における独占的な開発・販売・製造の権利を取得した。

５月１２日に発表した前期（１５年３月期）の連結業績は売上高が前々期比５．６％増の９３８億８９百万円、営業利益が同３０．０％増の２０６億３１百万円、経常利益が同３１．４％増の２０３億９４百万円、そして純利益が同２４．５％増の１２１億２２百万円だった。売上高、営業利益とも過去最高を更新し、中期的な数値目標としていた営業利益２００億円を達成した。

配当予想は５月１２日に増額修正して同１１円増配の年間５９円（第２四半期末２７円、期末３２円）とした。配当性向は４０．６％で、１３期連続の増配となる。なおＲＯＥは同２．２ポイント上昇して１６．７％、自己資本比率は同３．０ポイント上昇して６７．０％となった。

１４年９月に販売開始した外用爪白癬治療剤クレナフィンの売上が想定以上となり、薬価改定の影響などを吸収して期初に発表した計画を上回る増収増益だった。売上原価率は４７．７％で同３．１ポイント低下した。研究開発費は７６億１５百万円で同８．１％増加したが計画を下回った。

セグメント別売上高は、薬業が同５．８％増の９１４億５８百万円、不動産事業が同１．３％減の２４億３１百万円となった。
主な医薬品・医療機器の売上高を見ると、関節機能改善剤アルツは数量が伸長したが薬価改定の影響で同５．７％減の３０２億５９百万円、癒着防止吸収性バリアのセプラフィルムは新材形発売が寄与して増収だが、計画をやや下回り同０．６％増の１０７億９１百万円、外用爪白癬治療剤クレナフィンは１４年９月新発売で６８億５７百万円、高脂血症治療剤リピディルは数量が伸長したが薬価改定の影響で同１．３％減の４３億７３百万円、創傷治癒促進剤フィブラストスプレーは同７．３％減の３５億１１百万円、ジェネリック医薬品合計は既存製品の伸びに加え新製品も寄与して同１２．８％増の１２３億８０百万円だった。

四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）２１４億６４百万円、第２四半期（７月～９月）２２７億６８百万円、第３四半期（１０月～１２月）２６９億２３百万円、第４四半期（１月～３月）２２７億３４百万円、営業利益は第１四半期４０億８５百万円、第２四半期４７億２１百万円、第３四半期７８億０５百万円、第４四半期４０億２０百万円だった。

今期（１６年３月期）の連結業績予想（５月１２日公表）は、売上高が前期比４．９％増の９８５億円、営業利益が同１．８％増の２１０億円、経常利益が同３．５％増の２１１億円、純利益が同１５．５％増の１４０億円としている。

外用爪白癬治療剤クレナフィンの収益寄与が本格化して増収増益見込みだ。利益面では、パイプライン充実に向けて研究開発費が増加（同４８．４％増の１１３億円の計画）するため、営業利益は微増益の見込みとしている。ただし会社予想は保守的な印象が強い。外用爪白癬治療剤クレナフィンは想定以上に市場に浸透しているもようであり、増額余地がありそうだ。

医薬品・医療機器の売上高計画は、関節機能改善剤アルツが同１．１％増の３０６億円、外用爪白癬治療剤クレナフィンが同７５．０％増の１２０億円、癒着防止吸収性バリアのセプラフィルムが同１．９％増の１１０億円、高脂血症治療剤リピディルが同２．９％増の４５億円、創傷治癒促進剤フィブラストスプレーが同２．５％増の３６億円、ジェネリック医薬品合計が同７．４％増の１３３億円としている。ジェネリック医薬品は６月に１品目の新発売を予定している。なおバリアント向けＪｕｂｌｉａ関連売上は５０億円の計画としている。

５月１２日に単元株式数の変更と株式併合を発表した。１５年１０月１日付で単元株式数を１０００株から１００株に変更するとともに、中長期的な株価変動等を考慮しつつ投資単位を適切な水準に調整することを目的として、１５年１０月１日付で２株を１株に併合する。株式併合については６月２６日開催予定の第９５回定時株主総会に付議する。また本単元株式数変更および本株式併合に伴い、当社株式の投資単位は従前に比して５分の１の水準となる。

また５月２７日に１６年３月期配当予想の修正を発表し、第２四半期末３４円、期末６８円とした。５月１２日発表の株式併合（２株→１株）に伴うもので、株式併合前に換算すると第２四半期末３４円、期末３４円の年間６８円となるため前回予想（５月１２日公表）と実質的に変更はない。また前期の年間５９円に対しても実質的に同９円増配で、１４期連続の増配予定となる。

株価の動きを見ると、急伸した４月の上場来高値４７５０円から利益確定売りで一旦反落したが、高値圏の４０００円～４５００円近辺で堅調に推移している。急伸後の自律調整局面だ。

５月２７日の終値４１１５円を指標面（１５年１０月１日付予定の株式併合前）で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１６８円９７銭で算出）は２４～２５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間６８円で算出）は１．７％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ９３０円５６銭で算出）は４．４倍近辺である。

週足チャートで見るとサポートラインの１３週移動平均線近辺から切り返す動きだ。自律調整が一巡したようだ。強基調を確認した形であり、中期成長力や積極的な株主還元姿勢を評価して上値を試す展開だろう。