三洋貿易＜３１７６＞（東１）は自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。２１年９月期は事業環境の不透明感や販管費の増加を考慮して減益予想としている。ただしやや保守的だろう。上振れ余地がありそうだ。株価は上値が重くボックス展開だ。ただし下値を徐々に切り上げている。調整一巡して上放れを期待したい。

■自動車向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に展開し、自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。メーカー並みの技術サポート力が特徴だ。海外は米国、メキシコ、中国、タイ、ベトナム、インド、インドネシア、シンガポール、ドイツに展開している。

　自動車関連は合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーター（Ｇｅｎｔｈｅｒｍ社製）はカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポート（Ｌ＆Ｐ　Ｇｒｏｕｐ社製）は世界市場６割を占有している。

　２０年９月期のセグメント別（連結調整前）営業利益構成比は化成品が２４％、機械資材が６０％、海外現地法人が１５％、その他が１％だった。収益面では設備投資関連商材を含むため、３月期決算企業の期末にあたる第２四半期の構成比が高い特性がある。

　Ｍ＆Ａも活用して業容拡大・グローバル戦略を推進している。１９年５月ゴムライニング製ポンプで世界首位の新東洋機械工業を子会社化、１９年１０月畜産機能性原料の輸入専門商社ワイピーテックを子会社化、１９年１１月英国ＯＸＩＳ社と業務提携、２０年３月食品添加物を中心とする化学品輸入販売商社のＮＫＳコーポレーションを子会社化した。

　２０年１０月には、連結子会社で医薬品原料など輸入化学品を取り扱うアズロと非連結子会社のＮＫＳコーポレーションを合併（新社名は三洋ライフマテリアルと）した。２０年１１月には、健康食品原料や化粧品原料を中心とする化学品輸出専門商社のグローバル・トレーディングを子会社化した。また１２月１８日には非連結子会社の三洋テクノスが、研究機器向け試験片および部品製造のテストマテリアルズを子会社化した。

■長期経営計画の経営スローガン「最適解への挑戦」

　長期経営計画「ＶＩＳＩＯＮ２０２３」では、目標値を２３年９月期経常利益７５億円、ＲＯＥ１５％、海外拠点成長率（売上高、年率）１０％としている。

　経営スローガンに「最適解への挑戦」を掲げ、基本戦略として企業体質の強化で最適解への挑戦、企業基盤の強化、人材への投資、収益基盤の強化で事業領域の深化、新規ビジネスの開拓、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進に取り組む。

　注力市場はモビリティ（あらゆるモビリティ）、ファインケミカル（ゴム、塗料、インキ、コーティング）、サスティナビリティ（バイオマス・地熱・海洋などの再生エネルギー、畜産飼料）、ライフサイエンス（在宅医療、化粧品、食品、科学機器、電材など）としている。今後の成長ドライバーとしては木質バイオマス関連、自動車関連、および海外への展開を加速する方針だ。

　木質バイオマス関連は、実績豊富な木質ペレット製造装置（ＣＰＭ社製）やガス化熱電併給装置（ブルクハルト社製）のプロジェクト受注を積み上げて、将来的には部品更新やメンテナンスを中心とするストック型収益の構築を目指す。１８年８月には大日本コンサルタント＜９７９７＞と合弁で、静岡県・湯船原地区の木質バイオマス発電所を管理運営する合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立した。

　自動車関連はＥＶ化や自動運転化に対応し、モビリティ分野での移動環境の快適化・高付加価値化の流れを踏まえた商品開発を推進する。また海外はアセアン＋インド、中国、北中米の３拠点を主軸としてグローバル展開を加速する。

　なお事業部の垣根を越え、規模が大きく有望なビジネスを優先的に開発する社長直轄の事業開発室を創設し、２０年９月期時点で新規プロジェクト４４件を選定している。

■２１年９月期は事業環境の不透明感で減益予想だが上振れ余地

　２１年９月期連結業績予想は、売上高が２０年９月期比７．８％増の８２０億円、営業利益が１６．５％減の４０億円、経常利益が２０．３％減の４２億円、純利益が１０．４％減の２７億円としている。配当予想は２０年９月期と同額の３７円５０銭（第２四半期末１８円５０銭、期末１９円）としている。

　化学品での子会社再編によるライフサイエンス強化やＭ＆Ａの効果、機械・環境での木質バイオマス関連の大型案件、中国市場の需要回復、米国での吸水性樹脂の拡販などで増収だが、新型コロナウイルスによる世界経済収縮や自動車関連の国内外での原価低減圧力など、事業環境の不透明感や販管費の増加を考慮して減益予想としている。ただしやや保守的だろう。上振れを余地がありそうだ。

■株価は調整一巡

　株価（２０年２月１日付で株式２分割）は上値が重くボックス展開の形だ。ただし下値を徐々に切り上げている。調整一巡して上放れを期待したい。１２月１８日の終値は９７６円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９４円２７銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の３７円５０銭で算出）は約３．８％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１０６９円４１銭で算出）は約０．９倍、時価総額は約２８３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）