寿スピリッツ＜２２２２＞（東１）は「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、首都圏エリア強化や商品プレミアム化などの重点施策を推進している。ＧｏＴｏキャンペーンの一時停止もあり、２１年３月期は新型コロナウイルスの影響が避けられず厳しい状況だが、中期成長を期待したい。株価は戻り一服の形だが、業績悪化を織り込み済みだろう。調整一巡して出直りを期待したい。

■「お菓子の総合プロデューサー」として地域限定ブランド菓子を展開

　地域限定ブランド菓子の製造・販売を展開する持株会社で、全国各地のお菓子のオリジナルブランドとショップブランドを創造する「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げている。さらにＷＳＲ（ワールド　サプライジング　リゾート）宣言を経営スローガンに掲げ、中期経営目標を売上高経常利益率２０％としている。

　主要子会社（セグメント）は、ショップブランド「東京ミルクチーズ工場」などを展開するシュクレイ、「ＬｅＴＡＯ」などを展開するケイシイシイ、「お菓子の壽城」などを展開する寿製菓・但馬寿、「赤い風船」などを展開する九十九島グループ、および「コンディトライ神戸」などを展開する販売子会社（東海３社、中国・九州４社、関西２社）である。

　２０年３月期の販売チャンネル別売上構成比は、通信販売６．４％（うちルタオ通販５．０％）、店舗販売（直営店舗、催事）４３．３％、卸売（駅・空港・高速道路ＳＡなどの小売店、代理店卸、ＯＥＭ）４６．６％、海外３．６％、その他０．１％だった。

　駅・空港・高速道路ＳＡなど、交通機関チャネルでの土産品としての販売比率が高いことも特徴である。またクリスマス・年末年始・バレンタイン・ホワイトデー商戦などで、下期の構成比が高い季節特性もある。

　なお２０年３月期のセグメント別売上高は、シュクレイが１６１億９９百万円、ケイシイシイが１２７億円、寿製菓・但馬寿が１０５億７２百万円、販売子会社が６１億７６百万円、九十九島グループが４５億２２百万円、その他（健康食品販売、台湾子会社など）が８億１２百万円だった。香港は２０年２月に事業を閉鎖し、現地法人を清算手続中である。

　２０年１１月には、島根大学生物資源科学部横田一成教授と共同研究を行っているタデアイ（藍）について、潰瘍性大腸炎モデルマウスでの藍フラボノイドの抗炎症作用が確認されたと発表している。

■首都圏ＷＳＲ化展開など重点施策を推進

　重点施策としては、ハイブリッド店舗などビジネスモデル・商品・売場・販売のＧＴＳ（グレート・トランスフォーメーション・サクセス）化、免税売場拡大などインバウンド対策の強化、海外における事業モデル構築、首都圏でのＷＳＲ化展開（シュクレイの既存店売上拡大、新規出店、および催事・卸売拡大、グループ各社の主力ブランドの催事展開）などを推進している。

　また新たな重点施策としてメインとニューの項目を掲げ、既存ブランド・既存店・既存商品のさらなる深化、新ブランド・新店舗・新商品による新たな世界観創出を目指している。なお１２月１１日にはシュクレイが新業態「ＴＨＥ　ＭＡＳＴＥＲ　ｂｙ　Ｂｕｔｔｅｒ　Ｂｕｔｌｅｒ」を横浜高島屋にオープンした。

　重点施策の２０年３月期売上高は、インバウンド（国際線ターミナル売店卸売上）が１９年３月期比１６．７％増の５３億７５百万円、海外（現地法人売上＋ロイヤルティ含む国内出荷売上）が２３．５％増の１６億２８百万円、シュクレイ（首都圏ＷＳＲ化）が１６．９％増の１６１億９９百万円だった。

■２１年３月期は新型コロナ影響だが中期成長期待

　２１年３月期連結業績予想（期初時点では未定、１１月４日に公表）は、新型コロナウイルスの影響で売上高が２０年３月期比４８．８％減の２３１億４０百万円、営業利益が３４億円の赤字（２０年３月期は６４億５４百万円の黒字）、経常利益が１３億７０百万円の赤字（同６４億７５百万円の黒字）、純利益が９億円の赤字（同４１億円の黒字）としている。配当予想は１０円減配の３０円（期末一括）である。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比６４．７％減の７９億０４百万円、営業利益が３４億２０百万円の赤字（前年同期は３５億１８百万円の黒字）、経常利益が１９億５５百万円の赤字（同３５億４８百万円の黒字）、純利益が１２億９０百万円の赤字（同２２億６８百万円の黒字）だった。

　新型コロナウイルスの影響（店舗の臨時休業、外出・移動・帰省の自粛、インバウンド需要の消失）を強く受けて大幅減収・赤字だった。営業外収益には雇用調整助成金など助成金収入１４億円を計上した。

　セグメント別売上は、シュクレイが７１．１％減収、ケイシイシイが５１．７％減収、寿製菓・但馬寿が６７．３％減収、販売子会社が７７．４％減収、九十九島グループが６８．５％減収、その他が４４．６％減収だった。ケイシイシイの通信販売が伸長したが、総じて大幅減収だった。

　なお売上高の月別増減率（前年同月比、海外子会社除く）は、４月８２．４％減、５月７９．０％減、６月６１．５％減、７月５６．７％減、８月６０．８％減、９月４８．６％減だった。９月に入ってＧｏＴｏキャンペーン効果で緩やかな回復傾向となり、減収幅が縮小した。

　また四半期別業績を見ると、第１四半期は売上高が２７億１６百万円で営業利益が２４億０９百万円の赤字、第２四半期は売上高が５１億８９百万円で営業利益が１０億１２百万円の赤字だった。第１四半期をボトムとして売上が緩やかに回復し、第２四半期は営業赤字が縮小した。

　通期ベースでも赤字が避けられないが、下期はＧｏＴｏキャンペーンや経費削減などの効果で、小幅ながら黒字予想（売上高が１５２億３５百万円、営業利益が２１百万円の黒字、経常利益が５億８６百万円の黒字、純利益が３億９０百万円の黒字）としている。

　新型コロナウイルスの影響を踏まえた下期の重点施策として、コロナ禍での消費者ニーズ変化への迅速な対応（商品対策、売場対策、販売力対策、通信販売対策、郊外店・高速道路ＳＡ・百貨店など販売チャネル対策）によるブランド訴求力向上、季節イベント商戦（クリスマス、年末年始帰省、バレンタイン、ホワイトデー）対策の強化、コスト削減による損益およびキャッシュフローの改善を推進する。

　ＧｏＴｏキャンペーンの一時停止もあり、２１年３月期は新型コロナウイルスの影響が避けられず厳しい状況だが、中期成長を期待したい。

■株主優待制度は毎年３月末の株主対象

　株主優待制度は、毎年３月末現在の１００株以上保有株主を対象に、保有株式数に応じて自社グループ製品や直営店舗利用優待券を贈呈（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は調整一巡

　株価は戻り一服の形だが、２１年３月期の業績悪化を織り込み済みだろう。調整一巡して出直りを期待したい。１２月２８日の終値は５１８０円、今期予想配当利回り（会社予想の３０円で算出）は約０．６％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６８０円１１銭で算出）は約７．６倍、時価総額は約１６１２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）