ＴＯＢ、ＭＢＯは今年１月以来の発表を数えると１５件に達する。ＴＯＢには、友好的・敵対的が交錯しており、すでに昨年に大戸屋ホールディングス＜２７０５＞（ＪＱＳ）への敵対的ＴＯＢや、島忠を巡るニトリホールディングス＜９８４３＞（東１）などの三つ巴のＴＯＢを体験したばかりであり、コーポレートガバナンス（経営統治）改革やコロナ禍を経て利潤証券としてよりも支配証券としての株券への認識がより先鋭化していることがダメ押しされていることを示している。今後も、ＭＢＯ思惑が底流するソフトバンクグループ＜９９８４＞（東１）を始め、親子上場問題・持ち合い解消を巡ってＴＯＢ、ＭＢＯがクローズアップされる展開も想定され、先鋭ケースとして株価思惑が高まりそうで要マークとなる。

■株式分割・業績上方修正・増配のトリプル効果が継続

今年１月以来、業績上方修正と増配、株式分割を同時発表し、一段とトリプル効果が高まると想定されるのは、コード番号順に上げると植木組＜１８６７＞（東１）、物語コーポレーション＜３０９７＞（東１）、コーエーテクモホールディングス＜３６３５＞（東１）、リスクモンスター＜３７６８＞（東１）、コタ＜４９２３＞（東１）、アサヒホールディングス＜５８５７＞（東１）、エレコム＜６７５０＞（東１）、ＧＳＩクレオス＜８１０１＞（東）、日本瓦斯＜８１７４＞（東１）となる。

割り当ての基準日は、今年２月２８日の物語コーポ以外は３月３１日で、分割比率も、１対５の日本瓦斯以外は１対２となっている。このなかで業績上方修正と増配がともに期中に２回続いたのがアサヒＨＤ、業績の２回上方修正が日本瓦斯、増配２回がリスクモモンスターとコーエーテクモ、ＰＥＲ６倍台～８倍台となっているのが植木組、アサヒＨＤ、ＧＳＩクレオの３社などとなっており、いずれも株式分割の権利取り妙味を示唆している。

■敵対的ＴＯＢ銘柄はなお攻防の思惑が続き仲介会社株にも波及

今年１月以来、ＴＯＢ・ＭＢＯを発表した会社は、山陽百貨店＜８２５７＞（ＪＱＳ）に対する山陽電気鉄道＜９０５２＞（東１）のＴＯＢなどおよそ１４件を数える。このうち当初のＭＢＯが、ＭＢＯ価格が不当に安いとして敵対的なＴＯＢに変わった日本アジアグループ＜３７５１＞（東１）を除くと、ＭＢＯが７件で、残りの７件のうち友好的なＴＯＢは２件、敵対的なＴＯＢは現在も進行中である。日本製鉄＜５４０１＞（東１）による東京製綱＜５９８１＞（東１）へのＴＯＢ（ＴＯＢ価格１５００円）、フリージア・マクロス＜６３４３＞（東２）による日邦産業＜９９１３＞（ＪＱＳ）へのＴＯＢ（同９３０円）、投資ファンドによるサンケン電気＜６７０７＞（東１）へのＴＯＢ（同５２０５円）である。サンケン電気を除いてＴＯＢ発表とともにストップ高するなど急騰しており、ＴＯＢ価格にはなお上値余地があり、攻防継続も想定範囲内となる。

ＴＯＢや事業承継関連の仲介会社や信用情報会社も関連人気が波及しそうで、前述の株式分割予定のリスクモンスター、同じく今年３月３１日基準日に１対２の株式分割を予定している日本Ｍ＆Ａセンター＜２１２７＞（東１）、さらにＧＣＡ＜２１７４＞（東１）、山田コンサルティンググループ＜４７９２＞（東１）、Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ＜６０８０＞（東１）、ストライク＜６１９６＞（東１）、証券大手の大和証券グループ本社＜８６０１＞（東１）、野村ホールディングス＜８６０４＞（東１）などもマークしたい。

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