今週の当特集では、景気敏感株、バリュー株の最後発・最出遅れセクターとして専門商社株に注目することとした。専門商社株は、素材関連、ハイテク関連を問わず値ごろ妙味があり、ＰＥＲ・ＰＢＲ評価も割安であり、なかでも今２０２１年３月期業績を上方修正した銘柄が数多い。あの米国の著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるフアンドの上位に組み入れた伊藤忠商事＜８００１＞（東１）に代表される総合商社は、すでに「ソウゴウショウシャ」として世界共通語として定着している。専門商社も、同じく日本型ビジネスモデルの「センモンショウシャ」と世界共通語への認知度が高まることになれば、「ソウゴウショウシャ」からの周回遅れの挽回が加速することは請け合いとなりそうだ。

■素材系では鉄鋼・化学・エネルギー関連に業績上方修正が相次ぐ

素材関連の専門商社で今期業績を上方修正したのは、鉄鋼関連と化学関連が中心となっている。鉄鋼関連ではコード番号順に列挙すると小野建＜７４１４＞（東１）、佐藤商事＜８０６５＞（東１）、神鋼商事＜８０７５＞（東１）、阪和興業＜８０７８＞（東１）、日鉄物産＜９８１０＞（東１）となる。このうち佐藤商事は、今期業績を２回上方修正し、小野建と神鋼商は、業績上方修正と同時に増配も発表した。ＰＥＲはほとんどが１ケタ台、ＰＢＲは０．３倍、０．５倍と大手商社株の半分にとどまっている銘柄がゴロゴロしている。株価変動率も伊藤忠、丸紅＜８００２＞（東１）、三井物産＜８０３１＞（東１）が昨年来安値から今年２～３月の昨年来高値まで７０～８０％高しているのに対して３０％～４０％高程度と周回遅れとなっているだけに、上値余地の大きさを示唆している。

化学関連では同じくコード番号順に上げると長瀬産業＜８０１２＞（東１）、稲畑産業＜８０９８＞（東１）、明和産業＜８１０３＞（東１）と続き、長瀬産業と明和産業は今期配当を増配し、長瀬産業は、自己株式の取得と消却も合わせて開示した。昭光通商＜８０９０＞（東１）が、丸紅＜８００２＞（東１）系ファンドに株式公開買い付け（ＴＯＢ）されることも業界再編思惑を強め側面支援材料となりそうだ。燃料商社でも業績を上方修正したカメイ＜８０３７＞（東１）、三愛石油＜８０９７＞（東１）は外せない。

■ハイテク関連では半導体商社、機械・工具商社がバリュー株特性を内包

ハイテク関連では電子部品・半導体関連の専門商社で業績上方修正が目立ち、しかも先発組では今期第１四半期入通過で公表するなど早期立ち上がりを示した。これもコード番号順に上げるとトーメンデバイス＜２７３７＞（東１）、マクニカ・富士エレホールディングス＜３１３２＞（東１）、レスターホールディングス＜３１５６＞（東１）、伯東＜７４３３＞（東１）、東海エレクトロニクス＜８０７１＞（名２）、リョーサン＜８１４０＞（東１）、新光商事＜８１４１＞（東１）、三信電気＜８１５０＞（東１）、菱電商事＜８０８４＞（東１）、加賀電子＜８１５４＞（東１）となる。ＰＢＲはほとんどが１倍以下、ＰＥＲも６倍～１５倍の割安評価水準に分布しバリュー株特性を示唆している。

また機械・機械工具関連の専門商社でも山善＜８０５１＞（東１）、第一実業＜８０５９＞（東１）、西華産業＜８０６１＞（東１）、東京産業＜８０７０＞（東１）、テクノアソシエ＜８２４９＞（東２）などが、今期業績を上方修正した。

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