EduLabは反発の動き、21年9月期大幅増収増益予想
- 2021/3/9 08:25
- 株式投資ニュース
EduLab<4427>(東1)はEdTechを活用して英語学習オンラインサービスやテスト運営受託事業などを展開している。21年9月期はテストセンター事業やAI事業などが牽引して大幅増収増益予想としている。収益拡大基調を期待したい。株価は1月の直近安値圏から反発の動きを強めている。調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。
■EdTechを活用
ラーニングサイエンスとEdTechを活用して、学力測定技術およびテスト法の開発、能力検査・試験の開発・実施・分析、教育サービスなどを展開している。ライセンス収入、プラットフォーム利用収入、テストシステム提供が収益柱である。
事業セグメントは21年9月期から、テスト等ライセンス事業、教育プラットフォーム事業、テストセンター事業、AI事業、テスト運営・受託事業としている。
英検協会と共同運営する英語学習者向けサイト「英ナビ」運営、英語学習オンラインサービス「スタディギア」提供などを主力として、教育プラットフォーム事業、テストセンター事業、AI事業(AI-OCR、レコメンデーションエンジンなど)を今後の成長投資分野と位置付けている。20年3月には教育デジタルソリューションズ(EDS)を子会社化した。
■21年9月期大幅増収増益予想
21年9月期の連結業績予想は、売上高が20年9月期比45.4%増の120億円、営業利益が17.7%増の22億円、経常利益が15.3%増の18億50百万円、当期純利益が11.8%増の12億50百万円としている。
第1四半期は、売上高が前年同期比48.7%増の17億41百万円、営業利益が56百万円の赤字(前年同期は1億41百万円の赤字)、経常利益が1億73百万円の赤字(同1億67百万円の赤字)、四半期純利益が1億37百万円の赤字(同1億19百万円の赤字)だった。
人件費や減価償却費の増加、中国自習室事業譲渡に伴う市場調査費用や市場変更費用などの一時的費用の発生で営業利益以下は赤字だったが、テスト等ライセンス事業が8.5%増収、教育プラットフォーム事業が21.9%増収、テストセンター事業が29倍増収と伸長し、売上総利益は29.6%増益、EBITDAは17倍増益だった。なおAI事業は中国自習室事業譲渡の影響で13.4%減収、テスト運営・受託事業は納入時期変更の影響で29.6%減収だったが、利益への影響は限定的としている。
通期ベースでは、教育プラットフォーム事業、テストセンター事業、AI事業、テスト運営・受託事業が大幅増収と牽引し、AI-OCR「DEEPREAD」拡販に伴う費用増加などを吸収して増益予想としている。収益拡大基調を期待したい。
■株価は反発の動き
株価(20年10月19日付で東証マザーズから東証1部に市場変更)は1月の直近安値圏から反発の動きを強めている。調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。3月8日の終値は7450円、時価総額は約741億円である。