ジェイエスエス＜６０７４＞（ＪＱ）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。２１年３月期は新型コロナウイルスの影響を受けたが、営業・経常黒字予想としている。コストコントロール効果で通期利益予想は３回目の上振れ余地がありそうだ。さらに２２年３月期の収益拡大も期待したい。株価は水準を切り上げて戻り高値圏だ。自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２０年３月末現在の事業所数は直営６３ヶ所、受託２１ヶ所、合計８４ヶ所（うちコンパクトプール１５か所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。

　２０年３月期末会員数は、子供会員が１９年３月期末比１．１％減の８万５８７６人、大人会員が２．９％減の１万１２６８人、合計が１．３％減の９万７１４４人である。なお育成選手の実績として、瀬戸大地選手、渡部香生子選手、荒井祭里選手、玉井陸斗選手など多くの有力選手を輩出している。

　スクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。

　２０年３月には、ニチイ学館＜９７９２＞との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するディップネス（２０年４月１日現在、関東エリアを中心に全国１７３店舗を展開）と協業してシナジーを創出する。

■中期経営計画で２３年３月期経常利益５億５０百万円目指す

　中期経営計画（２０年８月公表）では目標数値として、２３年３月期売上高９０億８６百万円、経常利益５億５０百万円、純利益３億４７百万円、ＥＰＳ８９円３５銭を掲げている。

　重点施策として、事業戦略では年間２事業所程度の着実な出店、中高年層をターゲットとしたプログラムの開発、水泳指導技術を活かした商品開発の強化、東京オリンピックへ向けての選手強化、業務受託および業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

■２１年３月期利益は３回目の上振れ余地

　２１年３月期業績予想（非連結、期初時点は未定、８月１１日公表、１１月１３日に利益を上方修正、２月１２日に利益を２回目の上方修正）は、売上高が２０年３月期比２２．１％減の６６億０５百万円、営業利益が８８．５％減の４３百万円、経常利益が８７．５％減の４９百万円、当期純利益が２億４０百万円の赤字（２０年３月期は１億８５百万円の黒字）としている。配当予想は１円２５銭増配の１５円（第２四半期末７円５０銭、期末７円５０銭）である。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比２９．２％減の４６億８５百万円、営業利益が８１．８％減の７４百万円、経常利益が８１．４％減の７７百万円、四半期純利益が２億１３百万円の赤字（前年同期は２億６４百万円の黒字）だった。

　新型コロナウイルスに伴う臨時休業や在籍会員数減少で減収減益だが、コストコントロール効果で営業・経常利益は黒字だった。全事業所の合計会員数は７．７％減の９万３８６０人となった。なお臨時休業中に発生した固定費を新型コロナウイルス感染症による損失（５億２２百万円）として特別損失に計上し、雇用調整助成金等収入１億８４百万円を特別利益に計上した。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高９億４１百万円で営業利益６億５６百万円の赤字、第２四半期は売上高１８億２２百万円で営業利益５億７１百万円の黒字、第３四半期は売上高１９億２２百万円で営業利益１億５９百万円の黒字だった。緊急事態宣言による臨時休業など新型コロナウイルスの影響を強く受けた第１四半期をボトムとして回復傾向である。

　２１年３月期は新型コロナウイルスの影響を受けたが、各業務のオペレーション見直しやＷＥＢ会議システムの活用など、コストコントロール効果で営業・経常黒字予想としている。そして第３四半期累計の各利益は修正後の通期利益予想を上回っている。通期利益予想は３回目の上振れ余地がありそうだ。さらに２２年３月期の収益拡大も期待したい。

■株主優待制度は３月末と９月末の年２回

　株主優待制度は毎年３月３１日および９月３０日の年２回、１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。保有株式数に応じて優待券（詳細は会社ＨＰ参照）を贈呈する。

■株価は上値試す

　株価は順調に水準を切り上げて戻り高値圏だ。自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。４月２日の終値は５６５円、前期推定配当利回り（会社予想の１５円で算出）は約２．７％、前々期実績ＰＢＲ（前々期実績のＢＰＳ７４１円６４銭で算出）は約０．８倍、時価総額は約２３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）