サンコーテクノ＜３４３５＞（東２）は、建設用あと施工アンカーなどのファスニング事業を主力として、各種測定器やプラスチック成形機・包装機などの機能材事業も展開している。２１年３月期は減益予想としているが、利益予想は上振れの可能性が高いだろう。さらに２２年３月期の収益拡大も期待したい。株価は戻り一服の形となったが、低ＰＥＲや低ＰＢＲも見直し材料だろう。調整一巡して出直りを期待したい。

■ファスニング事業と機能材事業を展開

　ファスニング事業を主力として、機能材事業も展開している。２０年３月期のセグメント別売上高構成比はファスニング事業が７６％、機能材事業が２４％、営業利益構成比（連結調整前）はファスニング事業が８１％、機能材事業が１９％だった。ファスニング事業は建設投資関連のため、期後半の収益構成比が高い特性がある。

　ファスニング事業は、あと施工アンカー（コンクリート用特殊ネジ・釘類）の製造販売、ドリルやファスナーの製造販売、耐震補強事業、太陽光関連事業、土木建築工事管理などを展開している。あと施工アンカーの最大手である。

　機能材事業は、ＦＲＰシート関連、電動油圧工具関連、アルコール検知などの各種測定器関連、車両表示板などの電子プリント基板関連、プラスチック成形機・包装機の輸入販売関連などを展開している。１９年２月にプリント基板表面実装・加工の浦和電研を子会社化、１９年４月にプラスチック成形機・包装機輸入販売の成光産業・成光パックを子会社化した。

　２１年３月には、呼気アルコール検知器「ＡＬＣ　Ｆａｃｅ　ＳＴ－２０００」が、鉄軌道運転士の酒気帯び確認要として、東京都の都営地下鉄に採用された。都営地下鉄の各駅に配備（全１０３台）され、順次運用開始される。

■中長期的に営業利益率８．０％以上目指す

　中長期目標数値に売上高成長率５．０％以上、営業利益率８．０％以上を掲げ、安定成長実現に向けた基盤・体制の強化を推進している。

　建設現場では現場作業の省力化・機械化ニーズの高まりや非熟練作業者の増加が予想され、現場での使いやすさを高めた施工ツール、あと基礎アンカー、アンカー打込機、紫外線硬化ＦＲＰシートといった製品の需要増が期待される。都市再開発や国土強靭化政策などで中期的に事業環境は良好である。

　２０年１０月には、付帯設備の撤去・更新に伴う使用後のアンカーの取り扱いが重要視されていることに対応して、拡底式「メタルアンダーカットアンカー」を新発売した。少ない作業工程で精確に拡底し、使用後の完全な抜き取りも可能となる。

■２１年３月期減益予想だが上振れ余地、２２年３月期収益拡大期待

　２１年３月期連結業績予想は、売上高が２０年３月期比２．７％減の１８０億円、営業利益が２２．４％減の１１億７０百万円、経常利益が２２．２％減の１１億９０百万円、親会社株主帰属当期純利益が２０．７％減の８億円としている。配当予想は２０年３月期と同額の２６円（期末一括）である。

　売上高の計画はファスニング事業が０．７％減の１３９億１０百万円、機能材事業が８．８％減の４０億９０百万円としている。ファスニング事業は新型コロナウイルスによる設備投資抑制の影響を想定し、機能材事業では電動油圧工具や電子基板関連の需要減少を見込んでいる。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比４．１％減の１３０億７３百万円、営業利益が０．１％減の１０億３９百万円、経常利益が０．３％減の１０億４２百万円、四半期純利益が３．４％増の７億１１百万円だった。

　ファスニング事業は４．８％減収で７．６％減益だった。インフラ関連を中心に完成工事高が増加したが、各種設備工事需要が減少して主力のあと施工アンカーの販売が減少した。機能材事業は２．２％減収だが２０．２％増益だった。電動油圧工具関連やＦＲＰシート関連が減少したが、包装・物流機器関連のＭ＆Ａ効果が寄与した。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高４１億１８百万円で営業利益３億１１百万円、第２四半期は売上高４４億２７百万円で営業利益３億５１百万円、第３四半期は売上高４５億２８百万円で営業利益３億７７百万円だった。

　新型コロナウイルス感染再拡大による設備投資抑制などの不透明感を考慮して通期予想を据え置いている。ただし第３四半期累計の進捗率は売上高が７２．６％、営業利益が８８．８％、経常利益が８７．６％、当期純利益が８８．９％と高水準だった。第３四半期累計の利益進捗率が高水準だったことを勘案すれば、通期利益予想は上振れの可能性が高いだろう。さらに２２年３月期の収益拡大も期待したい。

■株主優待制度は毎年３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年３月３１日現在の１単元（１００株）以上保有株主に対して、ＱＵＯカード５００円分を贈呈（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は調整一巡

　株価は戻り一服の形となったが、低ＰＥＲや低ＰＢＲも見直し材料だろう。調整一巡して出直りを期待したい。４月１２日の終値は９３８円、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９９円０１銭で算出）は約９倍、前期推定配当利回り（会社予想の２６円で算出）は約２．８％、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１５８３円４６銭で算出）は約０．６倍、時価総額は約８２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）