ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配サービスを主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。２１年３月期は赤字予想だが、２２年３月期は新事業の冷凍弁当「旬をすぐに」拡販などで収益改善が期待される。さらに健康食宅配市場の拡大も背景として中期成長を期待したい。株価は底固め完了して急反発の動きだ。冷凍弁当のブーム化に加えて、メディアで「旬をすぐに」が取り上げられたことも支援材料となったようだ。基調転換して戻りを試す展開を期待したい。なお４月３０日に２１年３月期決算発表を予定している。

■健康食宅配サービスが主力

　通販カタログ「ミールタイム」を活用した健康食（冷凍弁当）宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業を主力としている。２０年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８９％、マーケティング事業１１％だった。

　２０年７月に新商品「旬をすぐに」の発売を開始し、２１年３月期第２四半期から事業区分を「ミールタイム」のＭＦＤ事業、「旬をすぐに」のＣＩＤ事業、周辺事業のマーケティング事業の３区分に変更した。初の生産拠点となる埼玉工場が稼働し、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの転換を推進している。

　なお４月１日付で、食や健康に関する新たなＷＥＢサービスの提供や収益源の多様化を推進することを目的として、メディア事業部を新設した。

■健康食通販カタログ「ミールタイム」のＭＦＤ事業

　ＭＦＤ事業は健康食通販カタログ「ミールタイム」を医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指していることが特徴だ。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　全国の医療機関や調剤薬局など２万ヶ所以上の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人、１９年３月期末２４万４６５１人、２０年３月期末２５万９９８５人と増加基調である。また２０年３月期末の定期コース会員数は８３１８人だった。定期コース売上比率は概ね６０％以上、１件あたり購入単価は概ね７０００円前後で推移している。

■新商品「旬をすぐに」のＣＩＤ事業

　２０年７月に新商品「旬をすぐに」の発売を開始した。健康な身体はバランスの良い食事からという考えのもと、食の安心・安全にこだわり、国産食材１００％であること、健康被害の恐れのある６７種類の食品添加物を使用していないこと、食材ごとに異なる最適な加熱温度特許技術で１℃単位のコントロールを行っていること、冷凍工学に基づいた究極の特許冷凍技術で－７０℃の瞬間凍結を行っていることなど、従来の冷凍弁当とは一線を画すクオリティを特徴としている。

　管理栄養士が考えた栄養バランスや、特許加熱・冷凍による美味しさが特徴のメニュー構成である。さらに、独自のネットワークを活用して四季ごとの旬の国産食材を使用するため、同じメニューは一度しか作らない「一期一会のメニュー」として、週６種類以上のペースで新メニューを発売している。

　立ち上げが計画に対して遅れたが、拡販や収益性改善に向けた取り組みを推進している。２０年１２月には大量調理で生じる食品ロスの料理を即時メニュー化して販売する取り組みを開始した。フードロス削減にも貢献する取り組みだ。また最低購入金額の引き下げと購入金額に応じた送料体系への変更を実施した。

　２１年１月には新配送体系で最短翌日配達を開始、ワンランク上の美味しさを追求した新ブランドＰＲＥＭＩＵＭシリーズの販売を開始した。２１年３月には「旬をすぐに」の新メニューを発表するＹｏｕＴｕｂｅチャンネル「旬チューバー」がＹｏｕＴｕｂｅパートナープログラムに承認されたと発表した。今後はチャンネルの収益化も可能となる。４月６日には「旬をすぐに」ＥＣサイトリニューアルを実施した。

■周辺領域のマーケティング事業

　マーケティング事業は健康食宅配サービスから派生した周辺事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などを展開し、収益源の多様化を推進している。

■健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」

　日々の食事において塩分摂取量を適正に保つことの重要性を啓蒙し、日本全体の健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」を開始した。２０年４月から３年間の活動を予定している。

　賛同企業として２０年６月に、にんべん、エバラ食品工業、はごろもフーズ、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ、キング醸造、理研ビタミンが加入した。その後も７月には東洋水産、キッコーマン、ハナマルキ、ヤマキ、紀文食品、日清食品、ミツカン、ひかり味噌、神州一味噌、８月にはピエトロ、湖池屋、宝酒造、９月には田中食品、白鶴酒造、シマヤ、日清フーズ、２１年３月には雪印メグミルク、２１年４月には三幸製菓、くらこん、エースコックが加入し、賛同企業は２７社、認定商品は６４商品となった。

■２３年３月期営業利益２０億円目標

　中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」では目標値に２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。ヘルスケア総合企業を目指し、新工場稼働によってＳＰＡモデルへの事業構造転換を推進する。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者の増加などで健康食宅配市場は拡大基調だろう。

■２１年３月期赤字予想だが、２２年３月期収益改善期待

　２１年３月期の業績予想（非連結、１０月３０日に下方修正）は、売上高が２０年３月期比０．１％増の３３億５０百万円、営業利益が２億９５百万円の赤字（２０年３月期は５億３９百万円の黒字）、経常利益が２億９８百万円の赤字（同５億３６百万円の黒字）、当期純利益が２億４３百万円の赤字（同３億４５百万円の黒字）としている。配当予想は２０年３月期と同額の３円（期末一括）としている。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比８．６％減の２３億３６百万円、営業利益が１億２１百万円の赤字（前年同期は４億３８百万円の黒字）、経常利益が１億２６百万円の赤字（同４億３７百万円の黒字）、四半期純利益が１億１５百万円の赤字（同２億７７百万円の黒字）だった。

　マーケティング事業（２．８％増収）は順調だったが、ＭＦＤ事業（１０．４％減収）が苦戦した。新型コロナウイルスの影響で紹介ネットワーク（医療機関等）からの新規顧客獲得が低調だった。また２０年７月開始のＣＩＤ事業の損益分岐点未達に伴う在庫評価損計上、埼玉工場に係る減価償却費の増加、広告掲載や無料サンプリング・キャンペーンによる広告宣伝費の増加などが影響した。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高が７億５５百万円で営業利益は２５百万円の黒字、第２四半期は売上高７億５７百万円で営業利益４６百万円の赤字、第３四半期は売上高８億２４百万円で営業利益１億円の赤字だった。第２四半期以降の赤字はＣＩＤ事業の在庫評価損などが影響している。

　通期のセグメント別営業利益計画は、ＭＦＤ事業が９．６％増の６億７２百万円、ＣＩＤ事業が９億５４百万円の赤字、マーケティング事業が３７．６％増の３億４４百万円としている。

　２１年３月期は赤字予想だが、新事業であるＣＩＤ事業「旬をすぐに」拡販や収益性改善に向けた取り組みを推進している。２２年３月期の収益改善を期待したい。さらに健康食宅配市場の拡大も背景として中期成長を期待したい。

■株価は急反発の動き

　株価は底固め完了して急反発の動きだ。冷凍弁当のブーム化に加えて、メディアで「旬をすぐに」が取り上げられたことも支援材料となったようだ。基調転換して戻りを試す展開を期待したい。４月２０日の終値は８０５円、前期推定配当利回り（会社予想の３円で算出）は約０．４％、前々期実績ＰＢＲ（前々期実績のＢＰＳ４７７円１３銭で算出）は約１．７倍、時価総額は約５２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）