トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）は総合リサイクルショップを展開している。８日発表した５月の既存店売上高は１０９．５％で、１５ヶ月連続の前年比プラスと好調を維持している。株価は４月高値後の上げ一服局面だが、中期成長力を評価する流れに変化はなく、自律調整が一巡して再動意のタイミングだろう。

　首都圏を中心に総合リユースショップ（総合業態）や服飾専門リユースショップ（服飾業態）などを直営とＦＣで展開している。１５年２月末時点の店舗数は、直営総合業態５０店舗、直営服飾業態２４店舗、新業態の古着アウトレット業態「ユーズレット」１店舗、スポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ」１店舗、事業を譲り受けたブランドコレクト業態２店舗、ＦＣ総合業態４店舗の合計８２店舗である。

　中期成長戦略として、多店舗出店（複数の業態を組み合わせて年間１０店舗程度の新規出店、関西地域でのドミナント出店）、既存店活性化（店舗移転・リニューアルによる収益力改善、既存店の売上総利益率改善）、ネットへの取り組み強化（宅配買取の強化、ネット経由の販売強化）、そして新規業態開発を推進している。

　関西地域でのドミナント出店については、１３年５月総合業態の関西１号店・神戸新長田店、１３年１０月服飾業態の関西１号店・尼崎店、１４年３月大阪府初出店となる関西３号店の総合業態・岸和田店、７月大阪府２号店となる総合業態・八尾店、１１月大阪府３号店となる総合業態・東大阪店、１５年２月服飾業態の関西旗艦店となるアメリカ村店（大阪市中央区）をオープンして関西圏の店舗数は合計６店舗となった。

　新業態はスポーツ・アウトドア用品専門業態「トレファクスポーツ」１号店の横浜市・青葉台店を１４年９月にオープンし、ネット通販も強化して１３年４月に楽天市場へ出店した。また新規事業では１０年１０月からブランドバッグ＆ファッションのオンラインレンタルサービス「Ｃａｒｉｒｕ」を運営している。

　また１４年１０月ファーストザウェーブ社の「ブランドコレクト」事業（ウェブサイト、フルフィルメントセンター１拠点、ブランドコレクト原宿店）を譲り受け、１５年１月には原宿２号店をオープンした。ネットでの事業展開を加速するとともに、ハイブランド・高価格帯のブランド古着に特化した都心型店舗の新業態としてファッションカテゴリーを強化する方針だ。

　１５年２月には不動産賃貸仲介大手のハウスコム＜３２７５＞と業務提携した。ハウスコム店舗で契約したお客様限定で、引越と不用品買取を行うサービス「トレファク引越」を割引料金で提供して買取を強化する。

　なお１５年２月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）２５億８２百万円、第２四半期（６月～８月）２３億３６百万円、第３四半期（９月～１１月）２８億８５百万円、第４四半期（１２月～１月）２８億７９百万円、営業利益は第１四半期３億５１百万円、第２四半期７７百万円、第３四半期３億４３百万円、第４四半期１億８４百万円だった。

　既存店の売上総利益率は第１四半期６６．８％、第２四半期６５．９％、第３四半期６６．５％、第４四半期６３．４％だった。第１四半期と第３四半期は、引越シーズンなどで利益率の高い家電製品や家具の構成比が高まるため、売上総利益率が高くなる季節要因があるようだ。

　１５年２月期のＲＯＥは１４年２月期比２．４ポイント上昇の２１．０％、自己資本比率は同０．３ポイント上昇の５８．５％、配当性向は同４．４ポイント上昇の１７．７％だった。

　今期（１６年３月期）の非連結業績予想（４月１０日公表）については、売上高が前期比１１．０％増の１１８億５３百万円、営業利益が同８．７％増の１０億３９百万円、経常利益が同８．８％増の１０億５２百万円、純利益が同１１．４％増の６億３１百万円としている。

　配当予想は中間配当を開始して年間１１円（第２四半期末５円５０銭、期末５円５０銭）としている。１５年６月１日付の株式２分割を考慮して前期の年間１８円を年間９円に換算すると、実質的に前期比２円増配となる。予想配当性向は同１．８ポイント上昇の１９．５％で、配当性向は２５％を当面の目標としている。

　既存店は前期並みの増収率（１０７．９％）と売上総利益率（６５．６％）の達成を目指し、新規出店は１１～１３店舗の計画だ。中部地域や北関東など新規エリアへの出店も検討するようだ。知名度上昇、新業態を含めた積極的な新規出店、既存店の収益力強化、大口仕入や出張買取の強化、ネット事業の強化、売上総利益率の上昇などで増収増益基調だろう。

　月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１５年３月は全店１１１．８％、既存店１０４．０％、４月は全店１１８．３％、既存店１０８．４％、８日発表の５月は全店１１７．６％、既存店１０９．５％と好調に推移している。既存店は１４年３月から１５ヶ月連続の前年比プラスで、１４年２月の大雪の影響が一巡した１５年２月（１１５．９％）以来の高い伸び率だった。

　好調な仕入も背景として、販売単価の高い生活家電、家具、さらに衣料、服飾雑貨の好調が続いている。なお新規出店は３月０店舗、４月１店舗、５月０店舗で、１５年５月末時点の店舗数は合計８３店舗となった。

　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて国内主要都市への出店や業態の多様化を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に年間１０店舗程度の新規出店で１００店舗体制構築を当面の目標としている。既存店の収益力強化策や新業態・新規事業の積極展開も寄与して中期的に収益拡大基調だろう。

　株主優待制度については毎年２月２８日時点の１単元（１００株）以上保有株主に対して「トレジャーチケット」を贈呈している。「トレジャーチケット」の内容は「トレジャー・ファクトリーオリジナルクオカード１０００円分」、プレゼント抽選券「トレジャーロト」、および当社の店舗および宅配買取サービスで利用できる「買取金額アップクーポン」をセットにしている。

　株価の動き（１４年９月１日付で株式２分割、１５年６月１日付で株式２分割）を見ると、１６年２月期増収増益・増配予想および株式２分割を好感した４月高値１６９２円５０銭後は上げ一服の形だが、大きく下押す動きは見られず、高値圏の１５００円近辺で堅調に推移している。

　６月８日の終値１５１０円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ５６円３８銭で算出）は２６～２７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１１円で算出）は０．７％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績に株式２分割を考慮したＢＰＳ２６３円６０銭で算出）は５．７倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線を一旦割り込んだが、週足チャートで見るとサポートラインの１３週移動平均線近辺で自律調整一巡感を強めている。中期成長力を評価する流れに変化はなく、既存店売上の好調も評価して再動意のタイミングだろう。