アールシーコア＜７８３７＞（ＪＱ）は、自然材をふんだんに使ったログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」を展開している。２１年３月期は新型コロナウイルスの影響などで赤字予想だが、従来予想に比べて赤字幅が縮小する見込みだ。受注残の積み上げやコストダウン効果で２２年３月期の収益改善を期待したい。株価は下値切り上げの動きを強めている。底固めが完了したようだ。戻りを試す展開を期待したい。

■ログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」を展開

　自然材をふんだんに使った個性的な木の家であるログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売を、国内直販部門、連結子会社ＢＥＳＳパートナーズ（ＢＰ）社、および国内販社で展開している。

　２０年３月期セグメント別（調整前）売上構成比は直販部門が２６％、販社部門が５０％、ＢＰ社が２４％、営業利益構成比は直販部門が２６％、販社部門が８３％、ＢＰ社が▲９％だった。ＦＣを中心とした事業展開で高資本効率を実現している。

　２０年３月期末時点で展示場４１拠点を展開し、東京都・代官山のＢＥＳＳ　スクエア、神奈川・藤沢市のＢＥＳＳ　藤沢、東京都・昭島市のＬＯＧＷＡＹ　ＢＥＳＳ多摩の３ヶ所を直営拠点としている。なお２１年４月には東京・代官山のＬＯＧＷＡＹ旗艦店を「ＢＥＳＳ　ＭＡＧＭＡ　ＬＯＧＷＡＹ、ＮＩＰＰＯＮ」としてリニューアルオープンした。

　収益は直販部門とＢＰ社の「ＢＥＳＳ」売上、販社からのロイヤリティ収入および販社へのキット部材売上などである。四半期収益は物件引き渡し件数・時期などで変動しやすい特性がある。

　新中期経営計画ではスローガンに「曲がり真直ぐ、ＢＥＳＳの道」を掲げている。また重点施策としては、ＬＯＧＷＡＹ戦略のベストサイクル追求、新時代の暮らし方「梺（ふもと）ぐらし」の本格化、ブランドパートナー型ＦＣ制度の確立、長寿企業を目指す収益構造改革を推進している。

　なお２１年３月には、運転資金および設備投資（東京・代官山のＢＥＳＳ本店リニューアル）への充当を目的として、シンジケーション方式によるコミットメントライン契約およびタームローン契約を締結した。

■２１年３月期は新型コロナ影響だが、２２年３月期収益改善期待

　２１年３月期連結業績予想（７月３１日公表、３月１２日に利益を上方修正）は、売上高が２０年３月期比９．７％減の１５９億円、営業利益が４億円の赤字（２０年３月期は７０百万円の黒字）、経常利益が５億円の赤字（同７４百万円の黒字）、親会社株主帰属当期純利益が４億４０百万円の赤字（同２３百万円の黒字）としている。配当予想は３０円減配の２０円（第２四半期末１０円、期末１０円）である。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比５．６％減の１１８億６０百万円、営業利益が３億１１百万円の赤字（前年同期は１億９９百万円の赤字）、経常利益が３億３６百万円の赤字（同２億０４百万円の赤字）、四半期純利益が３億４９百万円の赤字（同２億２３百万円の赤字）だった。新型コロナウイルスの影響などで前年比営業赤字拡大した。

　直販部門は０．２％増収で６４．２％増益だった。受注は２７．４％減少したが、期初受注残の売上進捗が順調だった。販社部門は２１．０％減収で６３．６％減益だった。新型コロナウイルスの影響などで受注が２１．５％減少し、着工スケジュール長期化も影響した。ＢＥＳＳパートナーズは３５．２％増収だった。１９年１月から引き継いだ６拠点が売上増加に寄与した。直近に引き継いだ３拠点は運営経費が先行しているが、全体として赤字縮小した。受注は１６．３％増加した。

　合計受注高は、東京都・代官山のＢＥＳＳ　スクエアを改修工事で一時閉鎖（２１年４月リニューアルオープン予定）したことも影響して、１１．１％減の９９億６５百万円となった。期末受注残高は１２７億５１百万円となった。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高３１億３３百万円で営業利益４億２１百万円の赤字、第２四半期は売上高４４億９０百万円で営業利益４２百万円の黒字、第３四半期は売上高４２億３７百万円で営業利益６８百万円の黒字だった。第２四半期と第３四半期は小幅ながら営業黒字に回復した。

　通期も新型コロナウイルスの影響などで赤字予想だが、従来予想に比べて赤字幅が縮小する見込みだ。コスト面で、ＷＥＢ活用による営業効率の改善、人件費の圧縮など費用削減効果が寄与する。

　さらに早期着工推進による売上回転率の向上、生産～流通のトータルコストダウンによる売上総利益率の改善、ＢＰ社拠点の収益性改善などを強化する方針だ。受注残の積み上げやコストダウン効果で２２年３月期の収益改善を期待したい。

■株主優待は３月末と９月末の株主対象

　利益配分については、ＤＯＥ（純資産配当率）を重視した長期的視点での安定配当を行うことを基本とし、当面はＤＯＥを７％程度まで高めることを目標としている。

　株主優待制度は毎年３月末および９月末時点の株主を対象として実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は下値切り上げ

　株価は下値切り上げの動きを強めている。底固めが完了したようだ。出直りを期待したい。４月２６日の終値は７６０円、前期推定配当利回り（会社予想の２０円で算出）は約２．６％、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ８４０円７５銭で算出）は約０．９倍、時価総額は約３４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）