トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを複数業態で全国展開している。２１年２月期は新型コロナウイルスの影響で減収減益だったが、下期は回復基調となった。２２年２月期は過去最高水準となる新規出店やＤＸへの取り組みの効果で大幅増収増益予想としている。また意欲的な中期経営計画も発表している。収益拡大を期待したい。株価は年初来高値圏で堅調だ。自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力として、リユースショップを複数業態で首都圏直営店中心に全国展開している。

　周辺事業・新規事業としては、引越事業のトレファク引越、ＢｔｏＢオークション事業のトレファク、不動産仲介事業のトレファク不動産、生前整理・終活時のリユースを請け負うレガシー事業、ＥＣドレスレンタル事業のＣａｒｉｒｕなどを推進している。海外はタイに展開している。

　１９年１月にシステム開発のデジタルクエストを子会社化、２０年２月にＡＩアプリのＸＺ（クローゼット）運営のＳＴＡＮＤＩＮＧ　ＯＶＡＴＩＯＮと資本業務提携、２０年１０月に総合不動産会社のビーロットと業務提携、静岡県内でリユースショップ直営店１２店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化した。

　２１年１月には台湾に現地法人を設立（２１年４月予定）すると発表した。タイに続いて海外展開を推進する。またＳＤＧｓの一環としてプロサッカークラブ「ＦＣ東京」とクラブスポンサー契約を締結した。

　２１年３月１日時点の店舗数は、グループ合計２０６店舗（タイの３店舗を含むトレジャー・ファクトリー６７店舗、トレファクスタイル５５店舗、トレファクスポーツ６店舗、ユーズレット８店舗、ブランドコレクト３店舗、トレファクマーケット１店舗、カインドオル３８店舗、ゴルフキッズ１５店舗、ピックアップ１３店舗）となった。

　なお収益面では、引越しシーズンにあたる第１四半期（３月～５月）の利益率が高く、第２四半期（６月～８月）の構成比が小さい季節特性がある。

■中期経営計画で成長加速

　中期経営計画を策定し、目標値に２４年２月期売上高２７８億円、経常利益１３億円、経常利益率４．７％を掲げた。既存店の成長は概ね前年並みを想定している。成長を加速させるため新規出店、新規事業、海外事業、Ｍ＆Ａの４つの分野に投資を継続しながら、収益拡大、収益率向上、ガバナンス整備を進める。

　リユース事業の成長では、グループ全体で年間２０店以上の出店、リアル×ＷＥＢによる深化、ＤＸによる業務効率化を推進する。新規事業への投資では、オークションや引越等の新規事業への投資継続と収益柱への育成、リユースと周辺事業を組み合わせた生活密着の不用品売買プラットフォームの構築を推進する。海外事業ではタイ事業の黒字化、台湾への進出を推進する。Ｍ＆Ａでは、既存事業とのシナジー効果や新たな収益事業につながるＭ＆Ａを積極的に検討する。

■２２年２月期大幅増収増益予想

　２１年２月期連結業績は、売上高が２０年２月期比２．０％減の１８７億３５百万円、営業利益が８８．６％減の１億０６百万円、経常利益が８２．４％減の１億７４百万円、親会社株主帰属当期純利益が特別損失（減損損失１億３９百万円）計上で１億３４百万円の赤字（２０年２月期は５億１５百万円の黒字）だった。配当は７円減配の１０円（第２四半期末２円、期末８円）とした。

　減収減益だった。上期に新型コロナウイルスの影響（緊急事態宣言に伴う店舗臨時休業・営業時間短縮、外出自粛）を受け、成長投資に伴う費用増加も影響した。ただし下期は回復基調となった。なお単体ベースの既存店売上は９５．６％だった。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高３９億５９百万円で営業利益２億２１百万円の赤字、第２四半期は売上高４４億１７百万円で営業利益４１百万円の赤字、第３四半期は売上高５０億５１百万円で営業利益２億６４百万円の黒字、第４四半期は売上高５３億０７百万円で営業利益１億０５百万円だった。売上は回復基調である。

　２２年２月期の連結業績予想は、売上高が２１年２月期比２０．８％増の２２６億３６百万円、営業利益が７．５倍の８億０４百万円、経常利益が４．７倍の８億１８百万円、親会社株主帰属当期純利益が５億３７百万円（２１年２月期は１億３４百万円の赤字）としている。また配当予想は６円増配の１６円（第２四半期末８円、期末８円）である。

　成長投資を継続して費用が増加するが、過去最高水準の新規出店（年間１５店舗～２０店舗の計画）や、ＤＸへの取り組み強化による顧客利便性の向上などの効果で大幅増収増益予想としている。収益拡大を期待したい。

　なお月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、２１年３月は全店１１２．４％、既存店１０９．１％と好調だった。緊急事態宣言解除や気温上昇で春物衣料やブランド品が好調だった。新規出店は１店舗だった。

■株主優待制度は２月末の株主対象

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は上値試す

　株価は上げ一服となったが年初来高値圏で堅調だ。自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。４月２８日の終値は１０６１円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４７円５０銭で算出）は約２２倍、今期予想配当利回り（会社予想の１６円で算出）は約１．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３８２円０８銭で算出）は約２．８倍、時価総額は約１２３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）