CRI・ミドルウェアのデジタル展⽰会プラットフォーム「CRI DXExpo」が7月開催の『未来都市スマート化EXPO(大阪)』に採用決定

■出展社から要望が多かった「呼びかけ機能」を新たに搭載

 CRI・ミドルウェア<3698>(東マ)は5月11日午後、同社のデジタル展示会プラットフォーム「CRI DXExpo」が、今年7月に開催されるオンラインとリアルの連動型ハイブリッド展「Super City/Smart City OSAKA 2021~未来都市のスマート化EXPO & カンファレンス~」(「SCSCO 2021」、2021年7月8日開幕、主催:株式会社JTBコミュニケーションデザイン)のデジタル展示会プラットフォームとして採用されたと発表した。

 ウィズコロナのニューノーマル時代、これにあわせて、出展社が来場者に対して積極的にメッセージを送ることができる新機能「呼びかけ機能」を「CRI DXExpo」に搭載する。

「SCSCO 2021」は、「2025年大阪・関西万博」を契機に、都市が抱える問題に対して国と自治体と民間事業者が一体となり、「スーパーシティ・スマートシティ構想」の実現を目指す展示会になる。最先端技術のショーケースとなる『OSAKA』から未来の街づくりを発信する。

 ウィズコロナのニューノーマル時代において、最新技術や新製品の発表の場である各種イベントや展示会のデジタルトランスフォーメーションが進み、その形式も多様化している。このような状況下で増加しているデジタル展示会では、実際の展示会のような新しい発見や偶然の出会いの場、ビジネスマッチングを実現する場としての役割がますます求められるようになってきている。

 「CRI DXExpo」は、こうしたニーズに対応。21年7月に開催される「SCSCO 2021」のデジタル展示会プラットフォームとして採用されることが決定した。20年11月の「ET & IoT Digital 2020」(一般社団法人・組込みシステム技術協会主催)に続く2件目の採用となる。

 これにあわせて、新機能「呼びかけ機能」を搭載する。本機能は、従来は受け身だった出展社が来場登録者を検索して積極的にアプローチできる機能になる。リアル展示会での呼び込みのように、ターゲティングしたリードや潜在顧客を自社ブースやセミナーにアグレッシブに誘導することができる。

■「スマートタイムライン」動画などで新しい発見や偶然の出会い

<「SCSCO 2021」での採用理由>
(JCD事業共創部トレードショー事業局「SCSCO 2021」担当者)
「SCSCO 2021」は、「2025年大阪・関西万博」を契機に、都市が抱える問題に対して国と自治体と民間事業者が⼀体となり、「スーパーシティ・スマートシティ構想」の実現を⽬指す展示会です。最先端技術のショーケースとなる「OSAKA」から未来の街づくりを発信します。

 開催形式としては、会期の前半にオンラインで、後半にリアル展示会として開催し、従来とは異なる『連動型ハイブリッド展』として実施します。オンライン開催は、オンラインのメリットを活用してリアル展⽰会ではなかなか出会えないような方々とのビジネスマッチングの接点の場の提供を⽬的としています。「CRI DXExpo」を採用することで、来場者にとってはリアル展示会のような新しい発見や偶然の出会い、出展社にとっては潜在顧客の獲得や分析の機会が増え、両者の出会いのチャンスがさらに増えることを期待しています。

 なかでも、CRI社の⾼度な動画技術による「スマートタイムライン」動画は⼤変ユニークで、他の展⽰会プラットフォームには無い魅力でした。「SCSCO 2021」ではこれらを活用して、まるでSNSのような感覚で出展社と来場者の「偶然の出会い」を⽣み、双方にとって価値のあるビジネスマッチングのプロデュースを目指していきたいと考えます。

■「CRI DXExpo」について

 CRIのWeb動画ソリューション「LiveAct PRO」をベースに開発された「デジタル展示会プラットフォーム」。独自の動画技術「スマートタイムライン」で視聴者の興味に合った動画コンテンツをページ上位に優先的に表示することができる。SNS感覚でタイムラインをスクロールするだけで、展示会を実際に歩いて回っているかのように各社ブースを気軽に訪問することが可能。「スマートタイムライン」や高精度なビジネスマッチングを実現するデジタルアナリティクスにより、展示会の機能をオンライン上で時間と空間を超えて実現している。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■上方修正を重ねる銘柄群が相場の主役に  同コラムは今週、ダブルセット銘柄、トリプルセット銘柄、フ…
  2. ■政治安定を好感、全面高期待が再燃  超短期決戦だった衆議院議員選挙が、昨8日に投票され即日開票さ…
  3. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  4. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  5. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  6. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る