ジェイエスエス＜６０７４＞（ＪＱ）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。２１年３月期は新型コロナ影響で減収減益・最終赤字だったが、営業・経常利益は従来予想に対して上振れ着地した。２２年３月期予想は新型コロナ影響が不透明なため未定としているが、新型コロナ影響が和らいで収益回復を期待したい。株価は年初来高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２１年３月末現在の事業所数は直営６２ヶ所、受託２１ヶ所、合計８３ヶ所（うちコンパクトプール１５か所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。

　２１年３月期末の会員数は、子供会員が２０年３月期末比６．５％減の８万３３１人、大人会員が１１．３％減の９９９８人、合計が７．０％減の９万３２９人となった。２１年３月期は新型コロナ影響を受けた。なお育成選手の実績として、瀬戸大地選手、渡部香生子選手、荒井祭里選手、玉井陸斗選手など多くの有力選手を輩出している。

　スクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。

　２０年３月には、ニチイ学館＜９７９２＞との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するディップネス（２０年４月１日現在、関東エリアを中心に全国１７３店舗を展開）と協業してシナジーを創出する。

■中期経営計画で２３年３月期経常利益５億５０百万円目指す

　中期経営計画（２０年８月公表）では目標数値として、２３年３月期売上高９０億８６百万円、経常利益５億５０百万円、純利益３億４７百万円、ＥＰＳ８９円３５銭を掲げている。

　重点施策として、事業戦略では年間２事業所程度の着実な出店、中高年層をターゲットとしたプログラムの開発、水泳指導技術を活かした商品開発の強化、東京オリンピックへ向けての選手強化、業務受託および業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

■２１年３月期営業・経常減益だが上振れ着地、２２年３月期予想未定

　２１年３月期の業績（非連結）は、売上高が２０年３月期比２３．４％減の６４億９４百万円、営業利益が７８．２％減の８１百万円、経常利益が７７．０％減の９０百万円、当期純利益が特別損失の計上で４億４０百万円の赤字（２０年３月期は１億８５百万円の黒字）だった。配当は３円２５銭減配の１０円５０銭（第２四半期末７円５０銭、期末３円）とした。

　新型コロナウイルスに伴う臨時休業、休会者・退会者の増加による在籍会員数減少で減収減益だった。ただしコストコントロール徹底、本社部門の効率化による労務費削減などで営業利益と経常利益は従来予想に対して上振れ着地した。期末合計会員数は７．０％減の９万３２９人（子供が６．５％減の８万３３１人、大人が１１．３％減の９９９８人）となった。なお特別利益に助成金収入１億８４百万円、特別損失に減損損失２億６８百万円、新型コロナウイルス感染症による損失５億２２百万円を計上した。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高９億４１百万円で営業利益６億５６百万円の赤字、第２四半期は売上高１８億２２百万円で営業利益５億７１百万円、第３四半期は売上高１９億２２百万円で営業利益１億５９百万円、第４四半期は売上高１８億０９百万円で営業利益７百万円の黒字だった。

　２２年３月期の業績（非連結）予想は、新型コロナウイルスの影響が不透明なため未定としている。なお新規施設については、既存施設の新築移転を含めて２店舗程度の開設を計画している。ディップネスとの協業も本格化する見込みだ。新型コロナ影響が和らいで収益回復を期待したい。

■株主優待制度は３月末と９月末の年２回

　株主優待制度は毎年３月３１日および９月３０日の年２回、１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。保有株式数に応じて優待券（詳細は会社ＨＰ参照）を贈呈する。

■株価は調整一巡

　株価は年初来高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。５月２１日の終値は５２０円、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ６１５円２１銭で算出）は約０．８倍、時価総額は約２１億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）