■株主総会を控え取締役会で反対決議でも株主還元圧力が株高圧力

　今週の当特集では、出遅れクラスター株に注目することとした。一つ目のクラスター株は、６月に相次いで開催される定時株主総会に関連して株主提案権を行使された出遅れ株である。もう一つはピークアウトした３月期決算発表時に業績サプライズとなったクラスター株のいわば落穂拾いで鉄スクラップ関連の静脈産業株である。この多くが、１部半的な小型株となっており、仮に６月相場が、エレべータ相場になったとしても、小回りは効きそうだ。

　株主提案株のシンボル株として先行性を発揮しそうなのが、荏原実業である。同社株は、今年２月に投資ファンドから特別配当・普通配当の株主提案を受けたが、反対の取締役会を決議した。ただ同社の配当は、前１２月期業績の上方修正のたびに増配され年間１４０円まで増配幅を伸ばし、今年５月１８日に発表した株式分割（基準日６月３０日、１株を２株に分割）では、配当を実質１０円増配、年間１５０円とした。株価は、取締役会決議してから約３０％高、上場来高値追いとなった。「モノ言う株主」などの株主提案が、株主還元圧力となり株高圧力となったことを株価上昇で実証したことになる。

　今年年初以来、株主提案を受けて反対決議などをした株主還元余力のある出遅れ株は、発表順に以下の通りとなる。世紀東急工業＜１８９８＞（東１）、東京製綱＜５９８１＞（東１）、デジタルホールディングス＜２３８９＞（東１）、極東貿易＜８０９３＞（東１）、浅沼組＜１８５２＞（東１）、住友商事＜８０５３＞（東１）、西川ゴム＜５１６１＞（東２）、日本電計＜９９０８＞（ＪＱＳ）、有沢製作所＜５２０８＞（東１）、乾汽船＜９３０８＞（東１）、東都水産＜８０３８＞（東１）、日鉄ソリューション＜２３２７＞（東１）、ワキタ＜８１２５＞（東１）である。

　東京製綱は結局、日本製鉄＜５４０１＞（東１）により敵対的な株式公開買い付け（ＴＯＢ）を実施されたが、ＰＢＲはまだ０・８倍にとどまっており、ＴＯＢ価格１５００円を意識してコーポレート・ガバナンス圧力が高まることになる。残りの銘柄も、多くはＰＢＲ１倍以下となっており同様の展開が有力になりそうだ。

■景気敏感の鉄スクラップ価格上昇が再資源化事業の上方修正をサポート

　静脈産業株では５月１４日大引け後にイボキン＜５６９９＞（ＪＱＳ）、エンビプロ・ホールディングス＜５６９８＞（東１）、リバーホールディングス＜５６９０＞（東２）が、同時に今６月期業績や今１２月期業績を上方修正してクラスターを形成した。資源リサイクル事業で、鉄スクラップの価格の上昇と取扱量の増加が上方修正要因となり、エンビプロＨＤとリバーＨＤは２回目の上方修正で、イボキンは配当も増配、エンビプロＨＤは２回目の増配も発表した。

　ただ株価は、イボキンは窓を開けて急伸したものの、エンビプロＨＤは同時発表の自己株式立会外分売（分売価格９９１円）、またリバーＨＤは、今年１０月に共同持株会社設立で経営統合するタケエイ＜２１５１＞（東１）との比較感で限定的な反応にとどまった。ただ３社ともＰＥＲは、７倍～１２倍の評価にとどまっており、再騰も想定範囲内になる。また前期業績を上方修正した松田産業＜７４５６＞（東１）、要興業＜６５６６＞（東２）、ダイセキ環境ソリューション＜１７１２＞（東１）などもクラスターの一角として見直され、人気波及となりそうだ。