朝日ラバー＜５１６２＞（ＪＱ）は、自動車内装ＬＥＤ照明光源カラーキャップを主力として、医療・ライフサイエンスや通信分野の拡大も推進している。２１年３月期は新型コロナ影響による車載用の需要減少などで減収・営業赤字だった。ただし従来予想に対して営業赤字幅が縮小した。２２年３月期は需要回復基調で増収・営業黒字化予想としている。収益拡大を期待したい。株価は反発力が鈍く上値を切り下げる形だが、調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。

■自動車内装ＬＥＤ照明の光源カラーキャップが主力

　シリコーンゴムや分子接着技術をコア技術として、自動車内装照明関連、卓球ラケット用ラバー、ＲＦＩＤタグ用ゴム製品などの工業用ゴム事業、およびディスポーザブル用ゴム製品などの医療・衛生用ゴム事業を展開している。車載用ＬＥＤ照明の光源カラーキャップ「ＡＳＡ　ＣＯＬＯＲ　ＬＥＤ」が主力製品である。

　２１年３月期セグメント別売上構成比は工業用ゴム事業８２％、医療・衛生用ゴム事業１８％、営業利益構成比（調整前）は工業用ゴム事業５２％、医療・衛生用ゴム事業４８％だった。

■重点分野は光学、医療・ライフサイエンス、機能、通信

　２０３０年を見据えた長期ビジョンを「ＡＲ－２０３０ＶＩＳＩＯＮ」として、ＳＤＧｓ・ＥＳＧ経営を意識して経営基盤強化を目指している。

　中期事業分野を、光学事業（ＡＳＡ　ＣＯＬＯＲ　ＬＥＤなど）、医療・ライフサイエンス事業（薬液混注用ゴム栓、プレフィルドシリンジ用ガスケットなど）、機能事業（車載スイッチ用ラバー、卓球ラケット用ラバーなど）、通信事業（ＲＦＩＤタグ用ゴム製品、ビーコンなど）として、それぞれの製品群を成長させるコア技術や工場の役割を整理し、これまで整えてきた生産環境を最大限に生かす取り組みを推進する。

　そして最初のステージとなる第１３次三カ年中期経営計画では、数値目標に２３年３月期売上高８０～９０億円、営業利益率８％以上を掲げ、設備投資額は約１０億円とした。

　光学事業（２３年３月期売上高計画約４０億円）では、自動車の内装照明市場から外装照明、アンビエント照明に向けた技術開発を推進する。医療・ライフサイエンス事業（約１５億円）では、診断・治療分野、理化学機器分野、介護・予防分野に向けて制御技術と感性技術を磨く。機能事業（約２１億円）では、ビークル分野、エネルギー分野、環境発電分野、スポーツ分野において制御技術、触覚・熱・振動・光関連技術、感性技術を磨く。通信事業（約１２億円）では、自動認識分野、通信機器分野、センシング分野において、センシング技術、触覚・熱・振動・光関連技術、感性技術を磨く。

　なお２１年３月期の中期事業分野別の売上高は、光学事業が１５．７％減の２８億９０百万円、医療・ライフサイエンス事業が１．４％減の１２億０６百万円、機能事業が１５．６％減の１７億５９百万円、通信事業が１６．０％減の６億３１百万円だった。主要製品の売上高はＡＳＡ　ＣＯＬＯＲ　ＬＥＤが１５．８％減の２７億１２百万円、ディスポーザブル用ゴム製品が４．３％減の１１億３８百万円、卓球ラケット用ラバーが２７．９％減の３億０９百万円、ＲＦＩＤ用ゴム製品が１８．４％減の４億７６百万円だった。新型コロナウイルス影響による需要減少で低調だった。

　技術開発では、ＲＦＩＤタグ用ゴム製品で培った技術を活用した簡易睡眠ポリグラフ検査用着衣型ウェアラブルシステム、風車用プラズマ気流制御用電極、視認性に優れ疲労低減特性のある自動車内装照明用ＬＥＤなどの開発を推進している。

　２０年１月には、切り紙構造とゴムの複合により低応力で伸長し、耐久性に優れた新しい伸縮配線の開発を発表した。ゴムの復元力と立体的な構造によって生体センシング分野での活用が見込まれ、早稲田大学と北里大学の共同研究で発表されたウェアラブル筋電計測デバイスの一部に採用された。２０年１０月にはレンズの光学設計受託ビジネス開始を発表した。

　２０年１１月には独自の配合技術と表面改質およびマイクロ加工技術を活かして、シリコーンゴムに親水性に優れた処理を施す技術を開発したと発表している。またウイルス不活性化のための深紫外線ＬＥＤシステムの研究開発および実証実験が、さいたま市令和２年度イノベーション技術創出支援補助金に採択された。

　さらに２０年１１月には、白河工場が自動車産業の国際的な品質マネジメントシステム規格であるＩＡＴＦ１６９４９の認証を取得した。認証取得も武器として、グローバルな新規顧客開拓と継続した品質改善を加速させる。

■２２年３月期は減収・営業赤字、２２年３月期は増収・営業黒字化予想

　２１年３月期の連結業績は売上高が２０年３月期比１３．４％減の６４億８７百万円、営業利益が９２百万円の赤字（２０年３月期は３億２５百万円の黒字）、経常利益が９４．７％減の１８百万円、親会社株主帰属当期純利益が１０．２％減の１億１３百万円だった。配当は２０円減配の１０円（期末一括）とした。

　新型コロナ影響による車載用の需要減少などで減収・営業赤字だった。ただし期後半に需要が回復基調となり、従来予想に対して上振れて着地した。営業利益は赤字幅が縮小した。工業用ゴム事業は１５．９％減収で７２．８％減益、医療・衛生用ゴム事業は５．１％減収で４０．０％減益だった。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高１４億３０百万円で営業利益２７百万円の赤字、第２四半期は売上高１４億１９百万円で営業利益１億５２百万円の赤字、第３四半期は売上高１７億４６百万円で営業利益１９百万円の黒字、第４四半期は売上高が１８億９２百万円で営業利益が６８百万円の黒字だった。第３四半期以降は需要回復基調となった。

　２２年３月期連結業績予想は、売上高が２１年３月期比１０．７％増の７１億８１百万円で、営業利益が２億８３百万円の黒字（２１年３月期は９２百万円の赤字）、経常利益が２億８１百万円の黒字（同１８百万円の黒字）、親会社株主帰属当期純利益が８４．６％増の２億１０百万円としている。配当予想は１０円増配の２０円（期末一括）である。

　需要回復基調で増収・営業黒字化予想としている。なお自動車向けゴム製品の受注は上期堅調だが下期不透明、医療用ゴム製品は第四半期が在庫調整だが第２四半期以降回復の見通しとしている。

　売上高計画は工業用ゴム事業が１３．３％増収、医療・衛生用ゴム事業が１．６％減収としている。中期事業別分野には、光学事業がＡＳＡ　ＣＯＬＯＲ　ＬＥＤの回復で１４．６％増収、医療・ライフサイエンス事業が第１四半期の在庫調整の影響で５．６％減収、機能事業がスイッチ用など自動車関連の回復で３２．１％増収、通信事業が北米市場のＲＦＩＤタグ用ゴム製品が低調で３５．４％減収の見込みとしている。収益拡大を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は反発力が鈍く上値を切り下げる形だが、調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。５月２６日の終値は６２９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４６円２９銭で算出）は約１４倍、今期予想配当利回り（会社予想の２０円で算出）は約３．２％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ９７６円７３銭で算出）は約０．６倍、時価総額は約２９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）