ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品の大手である。成長ドライバーの自動車部品用ピーブロックなど高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。２１年３月期は新型コロナ影響で減収だが、自動車用を中心に需要が回復基調となって営業増益だった。２２年３月期は横ばい予想としているが保守的だろう。上振れを期待したい。株価は上値を切り下げる形だが、調整一巡して出直りを期待したい。

■発泡プラスチック製品の大手

　発泡プラスチック製品の大手である。押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。

　２１年３月期セグメント別売上高構成比は押出事業３４％、ビーズ事業５８％、その他５％、営業利益構成比（調整前）は押出事業４１％、ビーズ事業５７％、その他２％だった。収益は販売数量、為替、原油価格、原料価格と販売価格の差であるスプレッド、プロダクトミックスなどが影響する。

　なお２０年１２月には、米国子会社ＪＳＰ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｇｒｏｕｐの電子線架橋ポリエチレンシート事業について、需要拡大が見込めず生産効率改善も進展しないため撤退して会社清算（２１年６月末予定）すると発表している。

■自動車部品用ピーブロック拡販など成長戦略推進

　長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２７」では目標値に２８年３月期売上高１８００億円、営業利益１８０億円、営業利益率１０％を掲げている。
　
　また２１年４月公表の新中期経営計画（２１年度～２３年度）では目標値に２４年３月期売上高１２００億円、営業利益７７億円、営業利益率６．４％以上、経常利益７９億円、親会社株主帰属当期純利益５２億円、ＲＯＡ５．６％以上を掲げている。セグメント別計画は押出事業が売上高４１８億円で営業利益２８億円、ビーズ事業が売上高７２４億円で営業利益６０億円、その他が売上高５８億円で営業利益１億円、営業利益調整額が▲１２億円としている。

　基本方針は変革戦略として、循環性の高いビジネスモデルへのシフト、組織の活性化・効率化を推進する。４つの成長エンジンについては２３年度に１９年度比で、自動車部品の販売数量２３％増、建築住宅断熱材の販売数量１２％増、ＦＰＤ関連保護材の販売数量２０％増、新たな事業領域の売上高３０億円の達成を目指す。３年間の設備投資額は２３５億円の計画としている。

　自動車部品用発泡ポリプロピレンのピーブロック（英名ＡＲＰＲＯ）は、自動車軽量化要求に対応する製品として需要が急速に拡大し、日系自動車メーカーのシートコア材などへの採用が広がっている。中期成長ドライバーとして期待される。

　省エネ基準適合義務化対象拡大で需要拡大している「ミラフォーム」については、関西工場（兵庫県たつの市）の隣接地に新工場が完成（１９年１月）して東西２大生産拠点体制を構築している。

　サステナビリティ経営では、欧州の自動車メーカーからリサイクル原料使用の要求が強く、原料にリサイクルポリプロピレンを用いたＡＲＰＲＯ　ＲＥの採用が始まっている。

■２２年３月期横ばい予想だが保守的

　２１年３月期の連結業績は、売上高が２０年３月期比９．４％減の１０２６億６８百万円、営業利益が２．０％増の５１億８５百万円、経常利益が５．９％増の５５億１９百万円、親会社株主帰属当期純利益が１７．１％減の３０億１７百万円だった。特別損失に子会社整理損２億４２百万円、子会社における送金詐欺損失９億８４百万円を計上した。配当は２０年３月期と同額の５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）とした。

　新型コロナウイルスによる世界経済収縮の影響受けて減収だが、自動車部品用ピーブロックを中心に需要が回復基調となり、付加価値の高い製品の販売増加、原材料価格の下落、生産合理化による固定費削減なども寄与して営業増益だった。押出事業は需要減少で５．５％減収だが、生産合理化効果などで１２．３％増益だった。ビーズ事業は上期の自動車分野を中心とする需要減少などで１１．６％減収、６．１％減益だった。その他は１０．８％減収で６．４％減益だった。

　なお四半期別に見ると、第１四半期は売上高が２４８億１５百万円で営業利益が９億１６百万円、第２四半期は売上高が２３２億６５百万円で営業利益が３億６８百万円、第３四半期は売上高が２８０億６５百万円で営業利益が２７億５４百万円、第４四半期は売上高が２６５億２３百万円で営業利益が１１億４７百万円だった。

　２２年３月期の連結業績予想（収益認識に関する企業会計基準第２９号を適用するため２１年３月期との比較は非掲載）は、売上高が１１３０億円、営業利益が５０億円、経常利益が５２億円、親会社株主帰属当期純利益が３４億円としている。配当予想は２１年３月期と同額の５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）である。

　２１年３月期との単純比較で見ると売上高は１０．１％増収、営業利益は３．６％減益、経常利益は５．８％減益、当期純利益は特別損失が一巡して１２．７％増益の見込みとなる。

　押出事業は販売数量増加で４．３％増収だが原料価格上昇で１４．６％減益、ビーズ事業は販売数量回復に原料価格上昇に伴う販売価格見直しも寄与して１４．２％増収で７．０％増益、その他４．３％増収で４．２％増益の計画としている。

　下期に向けて経済活動の正常化が進むことを想定して２桁増収だが、原油価格上昇や固定費増加などを考慮して営業・経常減益予想としている。ただし保守的だろう。上振れを期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は上値を切り下げる形だが、調整一巡して出直りを期待したい。５月２８日の終値は１６８７円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１４円０６銭で算出）は約１５倍、今期予想配当利回り（会社予想の５０円で算出）は約３．０％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２７６７円２６銭で算出）は約０．６倍、時価総額は約５３０億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）