トーセ＜４７２８＞（東１）は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。２１年８月期は次期以降に向けた仕込みの期と位置付けて人材投資を推進するため減収減益予想としている。次世代ゲーム機や５Ｇ対応などでゲーム市場の活性化が予想されており、先行投資の成果で中期成長を期待したい。株価は安値圏でモミ合う形だが調整一巡して出直りを期待したい。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手

　家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業（ゲームソフト関連、モバイルコンテンツ関連、パチンコ・パチスロ関連などデジタルコンテンツの企画・開発・運営の受託）、その他事業（ＳＩ事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、新規事業の創出）を展開している。

　２０年８月期の売上高構成比はデジタルエンタテインメント事業が８８％、その他事業が１２％、営業利益構成比はデジタルエンタテインメント事業が８６％、その他事業が１４％だった。

　収益は開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上である。大型案件の開発受託の有無や、開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。

　複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力、開発売上とストック型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴としている。

　なお、こどもたちの命を守りたいと願う企業・団体が一体となって生まれた「京のこどもを守るプロジェクト」に協賛している。２０年９月には、交通安全グッズとしてスウェーデン生まれのリフレクター（反射板）「グリミス」を、京都市交通対策協議会に寄付した。２１年１月には、令和２年度京都市輝く地域企業表彰「地域企業輝き賞」および「地域企業輝き特別賞」を受賞した。

■２１年８月期は人材投資で減益予想だが中期成長期待

　２１年８月期連結業績予想は売上高が２０年８月期比７．４％減の５２億１５百万円、営業利益が３１．４％減の２億５０百万円、経常利益が２９．２％減の２億７４百万円、親会社株主帰属当期純利益が２８．５％減の１億６２百万円としている。配当予想は２０年８月期と同額の２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）である。

　セグメント別売上高計画は、デジタルエンタテインメント事業が６．０％減の４６億５６百万円（売上構成比はモバイルコンテンツ関連が４９．５％、パチンコ・パチスロ関連が３．１％、ゲームソフト関連が４７．４％）で、その他事業がＩＴシステム開発案件の減少で１８．２％減の５億５９百万円としている。

　開発完了タイトルの計画は、スマートフォン向けゲームが６本（全てが通常よりも小規模なリメイク版）、据置型ゲーム機向けソフトが１本（マルチプラットフォーム向け）としている。開発金額５０百万円以上の大型案件（試作案件含む）は１２件の見込みである。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比１５．８％減の１８億３８百万円、営業利益が８５百万円の赤字（前年同期は１億１２百万円の黒字）、経常利益が８３百万円の赤字（同１億３８百万円の黒字）、四半期純利益が１億０３百万円の赤字（同７４百万円の黒字）だった。

　減収・赤字だった。複数の家庭用ゲームソフト大型案件について、品質をより一層向上させるために、顧客要望によって開発スケジュールが変更となり、売上計上が下期にズレ込んだ。また新型コロナウイルス感染拡大防止策に係る費用の増加も影響した。

　事業別の売上高は、デジタルエンタテインメント事業が１０％減の１６億０７百万円（売上構成比はモバイルコンテンツ関連が６９．８％、パチンコ・パチスロ関連が４．４％、ゲームソフト関連が２５．８％）、その他事業が４２％減の２億３０百万円だった。

　２１年８月期は次期（２２年８月期）以降に向けた仕込みの期と位置付けて、大規模・高度化開発に耐えうる開発体制強化に向けた人材投資を推進するため、減収減益予想としている。なお上期に開発スケジュール変更になった案件については、下期に売上計上の見込みとしている。

　新型ゲーム機「プレイステーション５」や「Ｘｂｏｘ　Ｓｅｒｉｅｓ　Ｘ／Ｓ」の登場、５Ｇ対応モバイルゲームの登場などでゲーム市場の活性化が予想されており、先行投資の成果で中期成長を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は安値圏でモミ合う形だが調整一巡して出直りを期待したい。５月２８日の終値は８２０円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２１円４４銭で算出）は約３８倍、今期予想配当利回り（会社予想の２５円で算出）は約３．０％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７８９円０２銭で算出）は約１．０倍、時価総額は約６４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）