「短期は需給、長期はファンダメンタルズ（基礎的諸条件）」という。株価形成セオリーのことである。需給関係は、誰が買うのか誰が売るのか、なぜ買うのかなぜ売るの売りが多いのか買いが多いのかによって株価が上下にブレ、投資家にとってはまさにマーケットに「神の手」が動いたようなサプライズを感じさせることもある。

　この需給イベントは、このところマーケットにアゲインストに作用した。その一つが、今年５月２７日大引け値で反映されたＭＳＣＩ（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）スタンダード・インデックスの定期銘柄入れ替えであった。日本株は、新規採用がゼロで除外が２９銘柄にものぼり、リプレースの売り需要が約６０００億円も発生するとして、日経平均株価は、発表日の５月１２日に４６１円安と急落、翌日には一時２万８０００円台を割った。ただ５月２８日には６００円高と急反発して無事にイベント通過とはなった。

　一方、ファンダメンタルズはどうか？日本２０２１年の経済成長率は、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）の世界経済見通しで唯一、０・１％下方修正されたが、２．６％成長とプラスを維持し、企業業績は、好不調が分かれるＫ字型ではあるものの、株価が１万円大台寸前に迫り時価総額が３０兆円を超えたトヨタ自動車＜７２０３＞（東１）に代表されるように好調企業が目立つ。しかも、前週末４日の米国市場では、５月の雇用統計で非農業部門の雇用者の増加が市場予想を下回って、長期金利が低下し、ハイテク株などの高ＰＥＲ株が大きく上げており、週明けはトヨタなどの景気敏感株のほか半導体関連などの値がさハイテク株にも買いが入り、ジャンプアップしてスタートする可能性が強い。

　ただ今週も、需給イベントが控えている。まず１１日のメジャーＳＱ（特別清算指数）算出である。相場アノマリーでは、「魔の水曜日」とも恐れられ、金曜日の算出日を前に株価が乱高下する可能性もあり、需給イベントとして目が離せない。それでなくても６月は、政治日程が目白押しなのである。６月９日の国会での党首討論、６月１６日の今通常国会の会期末、６月２０日は、緊急事態宣言の解除期限に当たり、解除か再延長か、またこの時に判断されるとみられる東京五輪・パラリンピックの開催・中止、開催方法などについて菅偉義首相と政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長の間でバトルに発展する雲行きである。さらに７月４日投開票の東京都都議会選挙も、６月２５日に告示される予定で、こうした政治スケジュールがすべて１１日のＳＱ算出に反映されるとも観測されている。

　弱材料を無理やり引っ張り出し慎重方向にミスリードするようで気が滅入るが、今週の当特集では、そんなこんなを「短期は需給」で早めに下方方向に織り込んだとみられるＭＳＣＩ指数の除外２９銘柄の揺り戻しに期待してリベンジ投資に注目することにした。２９銘柄の多くは、除外発表の５月１２日に反落したが、前週末４日の終値と５月１１日終値を比較すると、値上がり銘柄が１３銘柄、値下がり銘柄が１６銘柄の「１３勝１６敗」となった。勝ち組銘柄の代表は、２０％超上昇した西武ホールディングス＜９０２４＞（東１）で、負け組ではしまむら＜８２２７＞（東１）、アルフレッサ　ホールディングス＜２７８４＞（東１）が逆に年初来安値を更新した。

　今回と同様に大量除外銘柄が出た２０２０年１１月のＭＳＣＩ指数定期見直しで除外されたパーク２４＜４６６６＞（東１）や住友ゴム工業＜５１１０＞（東１）などの株価が、前週末４日に年初来高値を更新、除外発表前日の終値から約７カ月で２倍化、５０％超高しており、この再現のリベンジ高を期待したいところである。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）