日本エム・ディ・エムは切り返しの動き、22年3月期2桁営業・経常増益予想

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 日本エム・ディ・エム<7600>(東1)は整形外科分野の医療機器メーカーである。米国子会社の自社開発製品を主力として収益力向上を推進している。22年3月期は新型コロナ影響が和らいで2桁営業・経常増益予想としている。新中期経営計画「MODE2023」を発表し、利益の伴った持続的な成長を実現するとしている。収益拡大を期待したい。株価は上値の重い展開だが、5月の直近安値圏から切り返しの動きを強めている。出直りを期待したい。

■整形外科分野の医療機器メーカー、米国子会社の自社開発製造が主力

 人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器メーカーである。商社機能と開発主導型メーカー機能を融合した事業展開で、米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品を主力としている。

 21年3月期売上構成比は、日本が66%(人工関節26%、骨接合材料22%、脊椎固定器具15%、人工骨1%、その他1%)、米国が34%(人工関節34%、脊椎固定器具0%)で、自社製品比率は79.9%(20年3月期は83.1%)だった。営業利益構成比(調整前)は日本が63%、米国が37%だった。21年3月期は特に米国において新型コロナ影響を受けたため、米国の構成比が低下した。

 収益面の特性として、医療機器償還価格の影響や為替変動の影響を受けるほか、整形外科医療機器の販売は下期が繁忙期となる傾向があるため、業績も下期の構成比が高い特性があるとしている。

■新中期経営計画「MODE2023」

 21年4月に新中期経営計画「MODE2023」を公表し、目標値に24年3月期の売上高220億円(日本90億円、米国・オーストラリア132億円)、営業利益35億円、経常利益34億円、親会社株主帰属当期純利益23億円、ROE(自己資本利益率)10.0%、ROIC(投下資本利益率)9.0%を掲げている。想定為替レートは1ドル=108円である。また10年後の目指す姿として、日本内資企業で売上高首位、世界整形外科市場で15位以内を目指すとしている。

 中期重点施策として海外ビジネスの拡大、開発・調達力の強化、人材・組織の専門性強化、デジタル化を推進する。そして利益の伴った持続的な成長を実現するとしている。

 海外ビジネスの拡大は、米国では販売体制強化と人工関節分野新製品導入による2桁成長を目指す。中国では合弁会社設立によるODEV社製品の輸入販売拡大と中国現地生産品の製造・販売開始を目指す。オーストラリアではODEV社製人工関節製品の販売を開始し、症例実績積み上げを推進する。

 開発・調達力の強化は、ODEV社との日米共同開発による適応症例拡大に向けたインプラント開発、および新素材インプラントや手術支援システムなど外部調達によるビジネス拡大を目指す。

 21年3月にはODEV社が中国WASTONと、中国現地生産品の製造・販売を目的とした合弁会社を設立した。21年5月にはODEV社が米国THINK社と共同で、米ODEV社の人工関節製品を用いた人工関節全置換手術を、THINK社の手術支援ロボットシステムを用いて行うことができるようにした。

■22年3月期は新型コロナ影響緩和して2桁営業・経常増益予想

 22年3月期の連結業績予想は、売上高が21年3月期比11.7%増の187億円、営業利益が24.5%増の27億円、経常利益が24.7%増の26億50百万円、親会社株主帰属当期純利益が8.1%増の18億円としている。配当予想は1円増配の12円(期末一括)である。

 2桁増収、2桁営業・経常増益予想としている。売上高の計画は日本が6.7%増収(人工関節が8.9%増収、骨接合材料が3.9%増収、脊椎固定器具が7.0%増収、人工骨・他が5.6%増収)、米国が26.4%増収(人工関節が26.2%増収、骨接合材料・他が85.6%増収)としている。自社製品売上比率は82.4%(21年3月期は79.9%)の計画である。

 売上面では、新型コロナウイルスや日本の診療報酬改定などのマイナス影響があるが、日本が自社新製品を中心に好調に推移し、前期に新型コロナウイルスの大きな影響を受けた米国市場において下期の症例数回復を見込んでいる。コスト面では積極的な人材投資や営業活動回復などで人件費や営業費が増加するが、増収効果や自社製品比率上昇による原価率改善効果などで吸収する。収益拡大を期待したい。

■株価は切り返しの動き

 株価は上値の重い展開だが、5月の直近安値圏から切り返しの動きを強めている。出直りを期待したい。6月16日の終値は2181円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS68円22銭で算出)は約32倍、今期予想配当利回り(会社予想の12円で算出)は約0.6%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS706円07銭で算出)は約3.1倍、時価総額は約577億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

関連記事

最新記事

カテゴリー別記事情報

     

    ピックアップ記事

    1. ■新市場区分の第一次判定結果、9日、東証から個別に通知  JPホールディングス<2749>(…
    2. ■「HAMA-SUSHI」という英字表記を加える  ゼンショーホールディングス<7550>(…
    3. ■TikTokの急成長を牽引するなど、高い実績を有す  ユーチューバーの制作サポート事業など…
    2021年7月
    « 6月    
     1234
    567891011
    12131415161718
    19202122232425
    262728293031  
    IRインタビュー 一覧

    テンポイノベーション・原康雄社長 アルコニックスの竹井正人社長 JPホールディングス・古川浩一郎社長に聞く Eストアーの石村賢一社長に聞く アイビーシーの加藤裕之社長に聞く ピクスタの古俣大介社長に聞く メディカル・データ・ビジョンの岩崎博之社長に聞く ヨコレイの西山敏彦社長に展望を聞く 平山の平山善一社長に近況と展望を聞く アンジェス MGの山田 英社長に聞く CRI・ミドルウェアの押見正雄社長に聞く 京写の児嶋一登社長に聞く

    アーカイブ

    「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
    また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
    ページ上部へ戻る