日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東１）は整形外科分野の医療機器メーカーである。米国子会社の自社開発製品を主力として収益力向上を推進している。２２年３月期は新型コロナ影響が和らいで２桁営業・経常増益予想としている。新中期経営計画「ＭＯＤＥ２０２３」を発表し、利益の伴った持続的な成長を実現するとしている。収益拡大を期待したい。株価は上値の重い展開だが、５月の直近安値圏から切り返しの動きを強めている。出直りを期待したい。

■整形外科分野の医療機器メーカー、米国子会社の自社開発製造が主力

　人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器メーカーである。商社機能と開発主導型メーカー機能を融合した事業展開で、米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品を主力としている。

　２１年３月期売上構成比は、日本が６６％（人工関節２６％、骨接合材料２２％、脊椎固定器具１５％、人工骨１％、その他１％）、米国が３４％（人工関節３４％、脊椎固定器具０％）で、自社製品比率は７９．９％（２０年３月期は８３．１％）だった。営業利益構成比（調整前）は日本が６３％、米国が３７％だった。２１年３月期は特に米国において新型コロナ影響を受けたため、米国の構成比が低下した。

　収益面の特性として、医療機器償還価格の影響や為替変動の影響を受けるほか、整形外科医療機器の販売は下期が繁忙期となる傾向があるため、業績も下期の構成比が高い特性があるとしている。

■新中期経営計画「ＭＯＤＥ２０２３」

　２１年４月に新中期経営計画「ＭＯＤＥ２０２３」を公表し、目標値に２４年３月期の売上高２２０億円（日本９０億円、米国・オーストラリア１３２億円）、営業利益３５億円、経常利益３４億円、親会社株主帰属当期純利益２３億円、ＲＯＥ（自己資本利益率）１０．０％、ＲＯＩＣ（投下資本利益率）９．０％を掲げている。想定為替レートは１ドル＝１０８円である。また１０年後の目指す姿として、日本内資企業で売上高首位、世界整形外科市場で１５位以内を目指すとしている。

　中期重点施策として海外ビジネスの拡大、開発・調達力の強化、人材・組織の専門性強化、デジタル化を推進する。そして利益の伴った持続的な成長を実現するとしている。

　海外ビジネスの拡大は、米国では販売体制強化と人工関節分野新製品導入による２桁成長を目指す。中国では合弁会社設立によるＯＤＥＶ社製品の輸入販売拡大と中国現地生産品の製造・販売開始を目指す。オーストラリアではＯＤＥＶ社製人工関節製品の販売を開始し、症例実績積み上げを推進する。

　開発・調達力の強化は、ＯＤＥＶ社との日米共同開発による適応症例拡大に向けたインプラント開発、および新素材インプラントや手術支援システムなど外部調達によるビジネス拡大を目指す。

　２１年３月にはＯＤＥＶ社が中国ＷＡＳＴＯＮと、中国現地生産品の製造・販売を目的とした合弁会社を設立した。２１年５月にはＯＤＥＶ社が米国ＴＨＩＮＫ社と共同で、米ＯＤＥＶ社の人工関節製品を用いた人工関節全置換手術を、ＴＨＩＮＫ社の手術支援ロボットシステムを用いて行うことができるようにした。

■２２年３月期は新型コロナ影響緩和して２桁営業・経常増益予想

　２２年３月期の連結業績予想は、売上高が２１年３月期比１１．７％増の１８７億円、営業利益が２４．５％増の２７億円、経常利益が２４．７％増の２６億５０百万円、親会社株主帰属当期純利益が８．１％増の１８億円としている。配当予想は１円増配の１２円（期末一括）である。

　２桁増収、２桁営業・経常増益予想としている。売上高の計画は日本が６．７％増収（人工関節が８．９％増収、骨接合材料が３．９％増収、脊椎固定器具が７．０％増収、人工骨・他が５．６％増収）、米国が２６．４％増収（人工関節が２６．２％増収、骨接合材料・他が８５．６％増収）としている。自社製品売上比率は８２．４％（２１年３月期は７９．９％）の計画である。

　売上面では、新型コロナウイルスや日本の診療報酬改定などのマイナス影響があるが、日本が自社新製品を中心に好調に推移し、前期に新型コロナウイルスの大きな影響を受けた米国市場において下期の症例数回復を見込んでいる。コスト面では積極的な人材投資や営業活動回復などで人件費や営業費が増加するが、増収効果や自社製品比率上昇による原価率改善効果などで吸収する。収益拡大を期待したい。

■株価は切り返しの動き

　株価は上値の重い展開だが、５月の直近安値圏から切り返しの動きを強めている。出直りを期待したい。６月１６日の終値は２１８１円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６８円２２銭で算出）は約３２倍、今期予想配当利回り（会社予想の１２円で算出）は約０．６％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７０６円０７銭で算出）は約３．１倍、時価総額は約５７７億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）