トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値製品拡販などを推進している。２２年３月期は新型コロナウイルスの影響などを考慮して減益予想としているが保守的だろう。上振れを期待したい。株価は年初来高値圏でのモミ合いから下放れの形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。なお８月２日に２２年３月期第１四半期の決算発表を予定している。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

　室内装飾関連事業（カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類）を主力として、介護用品事業（ステッキなど）も展開している。カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。

　２１年３月期のセグメント別売上高構成比は室内装飾関連事業が９９％、その他が１％、営業利益構成比は室内装飾関連事業が９９％、その他が１％だった。室内装飾関連事業の商品別売上構成比はカーテンレール類が４３％、ブラインド類が４６％、間仕切類・他が１１％、販路別売上構成比はインテリア専門店・工事店が７２％、ホームセンターなどの大型小売業が１４％、海外販売が２％、その他（メーカーへの資材販売など）が１２％だった。

　生産は国内、インドネシア、中国で行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場向けに代理店等を通じて販売している。なお１００％子会社のトーソー流通サービスを２１年４月１日付で吸収合併した。経営効率化を推進する。

　収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い特性がある。

■高付加価値製品拡販などを推進

　２０１６年度にスタートした１０年間の経営ビジョン「Ｖｉｓｉｏｎ２０２５」では、目標値（新型コロナウイルスの影響を勘案して最終年度を２６年度に変更）に売上高２７０億円、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）８％以上を掲げている。

　中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、住宅分野での深耕、高付加価値製品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新製品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を推進している。

　そして第２フェーズ（２０年度～２３年度）目標値を２３年度売上高２４０億円、ＲＯＥ６％以上としている。住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて、一層の成長戦略（非住宅分野、用途開発、海外事業、新規領域）を推進する方針だ。

　２０年１０月には、遮像性と採光性の両方を兼ね備えたロールスクリーン「マイテックシリーズ　プライベートスクリーン」が、公益財団法人日本デザイン振興会の２０２０年度グッドデザイン賞を受賞した。前年のカーテンロール「シエロシリーズ」に続いて２年連続の受賞だった。

■２２年３月期減益予想だが保守的

　２２年３月期の連結業績予想は売上高が２１７億円、営業利益が７億２０百万円、経常利益が７億３０百万円、そして親会社株主帰属当期純利益が４億７０百万円としている。収益認識に関する企業会計基準第２９号を適用するため前期比増減率は非記載だが、２１年３月期実績値との単純比較で見ると、売上高は１．３％増収、営業利益は３４．４％減益、経常利益は３６．０％減益、当期純利益は３７．３％減益となる。配当予想は２１年３月期と同額の１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。

　新型コロナウイルスの影響などを考慮して減益予想としているが保守的だろう。新型コロナウイルスの影響が和らいで需要が緩やかに回復基調であり、上振れを期待したい。

■株主優待制度は毎年３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年３月末時点の株主を対象として実施している。なお２０年３月３１日基準から、保有株式数および継続保有期間に応じた優待内容に変更（詳細は会社ＨＰ参照）した。

■株価は調整一巡

　株価は年初来高値圏でのモミ合いから下放れの形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。低ＰＢＲも見直し材料だろう。７月１５日の終値は５１９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円６７銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の１０円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４１１円１２銭で算出）は約０．４倍、時価総額は約５２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）