【アナリスト水田雅展の銘柄診断】日本エム・ディ・エムは16年3月期増収増益・増配予想を評価

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 日本エム・ディ・エム<7600>(東1)は整形外科分野の医療機器商社でメーカー機能を強化している。株価は戻り高値圏650円近辺から18日の年初来安値503円まで調整したが、16年3月期の増収増益・増配を評価して切り返し展開だろう。

 人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能の強化によって高収益体質への転換を推進している。ジョンソン・エンド・ジョンソンとの販売契約が13年3月期に終了したが、米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品の拡販、自社製品比率上昇による売上原価率低下効果で収益改善基調だ。米ODEV社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。

 自社製新製品の動向としては、米国で14年1月に米ODEV社製の人工膝関節製品「BKS-Momentum」と「E-Vitalize」を販売開始した。日本では14年5月に人工膝関節製品「BKSオフセットティビアルトレイ」を販売開始した。

 14年9月に米ODEV社製の人工股関節大腿骨ステム「OVATION Tributeヒップシステム」と、ステムヘッド「ODEV BIOLOX deltaセラミックヘッド」を販売開始した。また米ODEV社は人口膝関節製品「KASM」の米国食品医薬品局(FDA)薬事承認を取得して販売開始している。

 15年2月に米ODEV社製の人工膝関節製品「バランスド・ニー・システム TriMax PS」の薬事承認を取得した。15年5月から販売開始して16年3月期業績に寄与する。より深い膝関節の屈曲を可能としたHigh-Flexタイプの人工膝関節で、現在販売中の「バランスド・ニー・システム」シリーズにHigh-Flexタイプの製品が加わることで、人工膝関節製品の販売拡大が期待されている。

 なお15年3月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月~6月)26億32百万円、第2四半期(7月~9月)26億87百万円、第3四半期(10月~12月)31億59百万円、第4四半期(1月~3月)33億77百万円、営業利益は第1四半期2億39百万円、第2四半期2億53百万円、第3四半期5億38百万円、第4四半期2億65百万円だった。

 整形外科医療機器の販売は下期が繁忙期となる傾向があるため、当社の業績も下期の構成比が高い傾向があるとしている。

 今期(16年3月期)の連結業績予想(4月30日公表)は売上高が前期比12.2%増の133億円、営業利益が同8.1%増の14億円、経常利益が同10.4%増の12億円、純利益が7億円(前期は3億91百万円の赤字)としている。配当予想は同1円増配の年間6円(期末一括)で、予想配当性向は22.7%となる。

 米ODEV社製の人工股間接製品「オベーションヒップシステム」や脊椎固定器具「Pagodaスパイナルシステム」、当社と米ODEV社が共同開発した骨接合材料製品「MODE」シリーズなど、主力製品の販売が日本および米国において好調に推移する。

 さらに14年12月発売の脊椎固定器具「IBISスパイナルシステム」や15年5月発売の人工膝関節製品「バランスド・ニー・システム TriMax PS」も寄与する。自社製品比率上昇も寄与して増収増益見込みだ。

 純利益は繰延税金資産取崩の影響一巡も寄与する。想定為替レートは1ドル=120円(15年3月期は1ドル=110円30銭)としている。なお6月末に米国ArthroCare Corporationとの日本国内販売代理店契約を終了するが、業績への影響は軽微としている。

 品目別売上高の計画は、人工関節が同16.2%増の85億10百万円、骨接合材料が同4.8%増の30億20百万円、脊椎固定器具が同26.3%増の13億50百万円、その他が同28.0%減の4億20百万円で、このうち自社製品売上高は同20.0%増の113億90百万円(自社製品比率は前期比5.6ポイント上昇の85.6%)としている。

 4月30日に発表した16年3月期~18年3月期の新中期経営計画「MODE2017」では、経営目標数値を18年3月期売上高160億円、営業利益20億円、経常利益18億円、ROE8.0%とした。

 中期経営指針を「成長領域への積極投資を通じ新たなステージへ成長を加速させる」として、顧客ニーズに対応した自社新製品の開発強化、10品目以上の自社開発新製品群の継続的市場投入、整形外科領域周辺・隣接分野での調達力強化、製品ラインナップの強化、北米市場での販売拡大、自社製造能力(米ODEV社)の拡大と製造コストのさらなる低減、品質管理の強化、製造から販売・市販後まで一貫した安全管理体制の整備、などの施策を推進する。

 高齢化社会到来も背景として、利益率の高い自社製品の拡販が牽引して中期的に収益拡大基調だろう。

 株価の動きを見ると、戻り高値圏650円近辺から反落して調整局面となった。6月18日には年初来安値となる503円まで調整した。ただし19日には517円まで切り返している。調整のほぼ最終局面だろう。

 6月19日の終値517円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS26円45銭で算出)は19~20倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間6円で算出)は1.2%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS409円70銭で算出)は1.3倍近辺である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線と26週移動平均線が戻りを押さえる形となって調整局面だが、52週移動平均線近辺で下げ渋る動きだ。サポートラインを確認したようだ。16年3月期の増収増益基調を評価して切り返し展開だろう。

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