中外製薬＜４５１９＞（東１）は１１日、４１１９円まで上げて続伸している。東京オリンピックが、８月８日に閉幕したが、その後も前日９日の東京都の新型コロナウイルスの新規感染者が２８８４人、全国でも１万２０５６人と過去最高ペースの感染爆発に歯止めが掛かっておらず、軽症・中等症の感染者の重症化リスクを７割削減する同社の「抗体カクテル療法」に期待する買い物が再燃している。投資アナマリーでも、同社の永山治名誉会長が、今年８月１日から日本経済新聞の『私の履歴書』欄に自伝を執筆しており、同履歴書に登場する会社は株高となることも、買い手掛かり材料となっている。

■重症化リスクを７割削減し国内向け供給でも合意

　「抗体カクテル療法」は、２つの異なる抗体医薬品を同時に投与してスパイクタンパク質に変異を持つコロナウイルスを防御し、重症化リスクを７割削減することが海外治験などから明らかになっている。同療法は、米国のリジェネロン社と同社の親会社ロシュが、製造・開発・販売を共同で実施し、中外薬は、昨年１２月に国内での開発権と独占販売権を取得、今年３月から第１相試験を実施してきた。

　その後今年５月には、日本政府と同療法が薬事承認された場合は、国内への供給で合意し、7月１９日には特例承認として薬事承認を取得しており、国の調達数は２０万回分、うち２０２１年度は７万回分が確保されたと報道されている。新型コロナウイルス感染症の感染爆発に歯止めが掛からず、政府は、自宅療法を基本に変更した医療体制のうち、中等症感染者も入院と一部修正しており、重症化リスクを軽減する「抗体カクテル療法」への期待が高まるととみに需要増となることも想定される。

　業績も順調で、今２０２１年１２月期は売り上げ８０００億円（前期比１．７％増）、営業利益３２００億円（同３．９％増）、純利益２１９４億３３００万円（同５．７％増）と見込み、純利益は、連続して過去最高を更新する。配当は、年間６０円と昨年７月１日を効力発生日とした株式分割（１株を３分割）を勘案して連続増配となる。なお「抗体カクテル療法」は、今期予想に織り込んでいないため業績上ぶれ期待も高い。

■調整一巡感も強め戻り高値奪回から分割落ち後高値目指す

　株価は、昨年１２月の「抗体カクテル療法」の国内開発権・独占販売権取得で株式分割権利落ち後高値６４３５円まで買い進まれたが、その後は、同療法が点滴による投与となっていることでやや失望売りが先行、今年５月には分割権利落ち後安値３８９８円まで調整した。同安値からは欧州での新薬承認で４６４０円までリバウンドし、足元では「抗体カクテル療法」承認などをテコに４０００円大台固めを続け調整一巡感も強めている。感染爆発のなか再人気化が期待され、今年６月の戻り高値４６４０円奪回から分割権利落ち後高値６４３５円を目指そう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）