トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値製品拡販などを推進している。２２年３月期第１四半期は住宅市場持ち直しなどで増収だが、原材料価格高騰や営業活動再開に伴う営業費用増加などで減益だった。通期は新型コロナ影響などを考慮して減益予想としているが、需要が回復基調であり後半の挽回を期待したい。株価は調整一巡して反発の動きを強めている。戻りを試す展開を期待したい。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

　室内装飾関連事業（カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類）を主力として、介護用品事業（ステッキなど）も展開している。カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。

　２１年３月期のセグメント別売上高構成比は室内装飾関連事業が９９％、その他が１％、営業利益構成比は室内装飾関連事業が９９％、その他が１％だった。室内装飾関連事業の商品別売上構成比はカーテンレール類が４３％、ブラインド類が４６％、間仕切類・他が１１％、販路別売上構成比はインテリア専門店・工事店が７２％、ホームセンターなどの大型小売業が１４％、海外販売が２％、その他（メーカーへの資材販売など）が１２％だった。

　生産は国内、インドネシア、中国で行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場向けに代理店等を通じて販売している。なお１００％子会社のトーソー流通サービスを２１年４月１日付で吸収合併した。経営効率化を推進する。

　収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い特性がある。

■高付加価値製品拡販などを推進

　２０１６年度にスタートした１０年間の経営ビジョン「Ｖｉｓｉｏｎ２０２５」では、目標値（新型コロナウイルスの影響を勘案して最終年度を２６年度に変更）に売上高２７０億円、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）８％以上を掲げている。

　中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、住宅分野での深耕、高付加価値製品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新製品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を推進している。

　そして第２フェーズ（２０年度～２３年度）目標値を２３年度売上高２４０億円、ＲＯＥ６％以上としている。住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて、一層の成長戦略（非住宅分野、用途開発、海外事業、新規領域）を推進する方針だ。

　２０年１０月には、遮像性と採光性の両方を兼ね備えたロールスクリーン「マイテックシリーズ　プライベートスクリーン」が、公益財団法人日本デザイン振興会の２０２０年度グッドデザイン賞を受賞した。前年のカーテンロール「シエロシリーズ」に続いて２年連続の受賞だった。

■２２年３月期１Ｑは原材料価格高騰で減益、通期予想据え置き

　２２年３月期の連結業績（収益認識に関する企業会計基準第２９号を適用するため前期比増減率は非記載）予想は、売上高が２１７億円、営業利益が７億２０百万円、経常利益が７億３０百万円、そして親会社株主帰属当期純利益が４億７０百万円としている。２１年３月期実績値との単純比較で見ると、売上高は１．３％増収、営業利益は３４．４％減益、経常利益は３６．０％減益、当期純利益は３７．３％減益となる。配当予想は２１年３月期と同額の１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。

　第１四半期は、売上高が前年同期比１．３％増の４８億４４百万円だが、営業利益が４２．２％減の９０百万円、経常利益が３６．０％減の１億０５百万円、親会社株主帰属四半期純利益が３９．９％減の６１百万円だった。なお収益認識に関する企業会計基準第２９号適用で売上高は６百万円、営業利益は２百万円減少した。

　住宅市場の持ち直しなども背景として増収だが、世界的な原材料価格高騰や営業活動再開に伴う営業費用増加などで減益だった。売上総利益率は０．７ポイント低下した。セグメント別には、室内装飾関連事業は売上高が０．５％増の４７億４３百万円だが営業利益が４８．３％減の８３百万円、その他は売上高が６２．３％増の１億円で営業利益が６百万円の黒字（前年同期は６百万円の赤字）だった。

　通期予想は据え置いた。新型コロナ影響による不透明感などを考慮して減益予想としている。第１四半期の進捗率は低水準だが、需要が回復基調であり後半の挽回を期待したい。

■株主優待制度は毎年３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年３月末時点の株主を対象として実施している。なお２０年３月３１日基準から、保有株式数および継続保有期間に応じた優待内容に変更（詳細は会社ＨＰ参照）した。

■株価は反発の動き

　株価は調整一巡して反発の動きを強めている。低ＰＢＲも見直して戻りを試す展開を期待したい。８月２３日の終値は５３４円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円６７銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の１０円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４１１円１２銭で算出）は約０．４倍、時価総額は約５３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）