ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配サービスを主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。２２年３月期は大幅増収・黒字転換予想（上期は赤字、下期に黒字転換）としている。事業環境が好転の兆しを見せており、積極的な販売促進策を実施する方針だ。収益回復基調を期待したい。株価は反発力の鈍い展開だが底固め完了感を強めている。出直りを期待したい。

■健康食宅配サービスが主力

　通販カタログ「ミールタイム」を活用した健康食（冷凍弁当）宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業を主力としている。

　２０年７月に新商品「旬をすぐに」の発売を開始し、２１年３月期第２四半期からセグメント区分を「ミールタイム」のＭＦＤ事業、「旬をすぐに」のＣＩＤ（Ｃｏｏｋｉｎｇ　Ｉｍｍｅｄｉａｔｅｌｙ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、および周辺領域のマーケティング事業の３区分に変更した。２１年３月期の事業別売上高構成比はＭＦＤ事業が８７％、ＣＩＤ事業が１％、マーケティング事業が１２％だった。

　なお２１年４月には、食や健康に関する新たなＷＥＢサービスの提供や収益源の多様化を推進することを目的として、メディア事業部を新設した。

■健康食通販カタログ「ミールタイム」のＭＦＤ事業

　ＭＦＤ事業は健康食通販カタログ「ミールタイム」を医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指していることが特徴だ。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　全国の医療機関や調剤薬局など２万ヶ所以上の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。

■新商品「旬をすぐに」のＣＩＤ事業

　２０年７月に新商品「旬をすぐに」の発売を開始した。健康な身体はバランスの良い食事からという考えのもと、食の安心・安全にこだわり、国産食材１００％であること、健康被害の恐れのある６７種類の食品添加物を使用していないこと、食材ごとに異なる最適な加熱温度特許技術で１℃単位のコントロールを行っていること、冷凍工学に基づいた究極の特許冷凍技術で－７０℃の瞬間凍結を行っていることなど、従来の冷凍弁当とは一線を画すクオリティを特徴としている。

　管理栄養士が考えた栄養バランスや、特許加熱・冷凍による美味しさが特徴のメニュー構成である。独自のネットワークを活用して四季ごとの旬の国産食材を使用するため、同じメニューは一度しか作らない「一期一会のメニュー」として、週６種類以上のペースで新メニューを発売している。

　立ち上げが計画に対して遅れたが、拡販や収益性改善に向けた取り組みを推進している。２０年１２月には大量調理で生じる食品ロスの料理を即時メニュー化して販売する取り組みを開始した。フードロス削減にも貢献する取り組みだ。

　２１年１月にはワンランク上の美味しさを追求した新ブランドＰＲＥＭＩＵＭシリーズの販売を開始した。２１年３月には新メニューを発表するＹｏｕＴｕｂｅチャンネル「旬チューバー」がＹｏｕＴｕｂｅパートナープログラムに承認された。今後はチャンネルの収益化も可能となる。

■周辺領域のマーケティング事業

　マーケティング事業は健康食宅配サービスから派生した周辺事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などを展開し、収益源の多様化を推進している。

■健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」

　日々の食事において塩分摂取量を適正に保つことの重要性を啓蒙し、日本全体の健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」を開始した。２０年４月から３年間の活動を予定している。

　賛同企業として２０年６月に、にんべん、エバラ食品工業、はごろもフーズ、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ、キング醸造、理研ビタミンが加入した。その後も７月には東洋水産、キッコーマン、ハナマルキ、ヤマキ、紀文食品、日清食品、ミツカン、ひかり味噌、神州一味噌、８月にはピエトロ、湖池屋、宝酒造、９月には田中食品、白鶴酒造、シマヤ、日清フーズ、２１年３月には雪印メグミルク、２１年４月には三幸製菓、くらこん、エースコックが加入し、賛同企業は２７社、認定商品は６４商品となった。

■ヘルスケア総合企業を目指す

　中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」では目標値に２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。

　ヘルスケア総合企業を目指し、初の生産拠点となる埼玉工場が稼働してＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進する。一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者の増加などで健康食宅配市場は拡大基調だろう。

■２２年３月期大幅増収・黒字転換予想で収益改善基調

　２２年３月期業績（非連結）予想は売上高が２１年３月期比２６．５％増の３８億７４百万円、営業利益が１億円の黒字（２１年３月期は５億５３百万円の赤字）、経常利益が９２百万円の黒字（同５億５９百万円の赤字）、当期純利益が６８百万円の黒字（同３億７４百万円の赤字）としている。配当予想は２１年３月期と同額の３円（期末一括）である。

　ＭＦＤ事業は積極的な販売促進によって１４．６％増収で６．４％営業増益、ＣＩＤ事業はＳＮＳ活用などによる知名度向上によって８．８倍増収で営業赤字縮小、マーケティング事業はＯ２Ｏサービスへの注力によって５２．８％増収で６０．３％営業増益の計画としている。なお上期は営業赤字が残るが、ＭＦＤ事業およびマーケティング事業の利益でＣＩＤ事業の損失をカバーし、下期に黒字転換予想としている。

　第１四半期は売上高が前年同期比４．５％増の７億８８百万円、営業利益が１３百万円の赤字（前年同期は２５百万円の黒字）、経常利益が１５百万円の赤字（同２２百万円の黒字）、四半期純利益が２９百万円の赤字（同１５百万円の黒字）だった。

　全体として増収だが、売上高の進捗率が低水準にとどまり、ＣＩＤ事業の損失をカバーできず赤字だった。ＭＦＤ事業の売上高は８．０％減の６億２５百万円で、通期予想に対する進捗率が２０．４％にとどまった。２０年７月開始のＣＩＤ事業の売上高は６２百万円で損益分岐点未達だった。マーケティング事業の売上高は３４．３％増の１億円と伸長したが、通期予想に対する進捗率が１８．３％にとどまった。

　ただし、ＭＦＤ事業は医療機関での栄養指導の実施件数がコロナ禍以前の水準に戻りつつあり、事業環境が好転している。新規顧客数は２７４４人で前年同期比４６５人増加した。またＣＩＤ事業の新規顧客数は、ＴＶ・ラジオ・ＷＥＢ記事で取り上げられた効果などで５８２０人となり、２１年３月期第４四半期の１１９３人に対して４６２７人増加した。

　通期は、事業環境が好転の兆しを見せており、積極的な販売促進策を実施して大幅増収・黒字転換予想としている。収益回復基調を期待したい。さらに一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者の増加などで健康食宅配市場の拡大が予想されており、健康食メニュー開発力を強みとして中期成長も期待したい。

■株価は底固め完了

　なお２２年４月予定の新市場区分について、新市場区分における上場維持基準への適合状況に関する一次判定結果でグロース市場に適合していることを確認しており、９月１５日開催の取締役会においてグロース市場選択を決議した。今後は新市場区分選択申請に係る所定の手続きを進める。

　株価は反発力の鈍い展開だが底固め完了感を強めている。出直りを期待したい。９月２２日の終値は５６６円、今期予想ＰＥＲ（会社予想ＥＰＳ１０円８３銭で算出）は約５２倍、今期予想配当利回り（会社予想３円で算出）は約０．５％、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ４０８円８２銭で算出）は約１．４倍、時価総額は約３７億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）