ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品の大手である。成長ドライバーと位置付ける自動車部品用ピーブロックなどの拡販を推進している。２２年３月期予想は下期をやや保守的に見込んでいるが、需要が回復基調であり、高付加価値製品の販売好調や、原燃料価格高騰に対する販売価格改定なども勘案すれば、再上振れの可能性が高いだろう。収益拡大を期待したい。株価は反発力の鈍い展開だが、調整一巡して出直りを期待したい。

■発泡プラスチック製品の大手

　発泡プラスチック製品の大手である。押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。

　２１年３月期セグメント別売上高構成比は押出事業３４％、ビーズ事業５８％、その他５％、営業利益構成比（調整前）は押出事業４１％、ビーズ事業５７％、その他２％だった。収益は販売数量、為替、原油価格、原料価格と販売価格の差であるスプレッド、プロダクトミックスなどが影響する。

　なお米国子会社ＪＳＰ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｇｒｏｕｐの電子線架橋ポリエチレンシート事業について、需要拡大が見込めず生産効率改善も進展しないため撤退して会社清算（２１年６月末）した。

■自動車部品用ピーブロック拡販など成長戦略推進

　長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２７」では目標値に２８年３月期売上高１８００億円、営業利益１８０億円、営業利益率１０％を掲げている。

　また２１年４月公表の新中期経営計画（２１年度～２３年度）では目標値に２４年３月期売上高１２００億円、営業利益７７億円、営業利益率６．４％以上、経常利益７９億円、親会社株主帰属当期純利益５２億円、ＲＯＡ５．６％以上を掲げている。セグメント別計画は押出事業が売上高４１８億円で営業利益２８億円、ビーズ事業が売上高７２４億円で営業利益６０億円、その他が売上高５８億円で営業利益１億円、営業利益調整額が▲１２億円としている。

　基本方針は変革戦略として、循環性の高いビジネスモデルへのシフト、組織の活性化・効率化を推進する。４つの成長エンジンについては２３年度に１９年度比で、自動車部品の販売数量２３％増、建築住宅断熱材の販売数量１２％増、ＦＰＤ関連保護材の販売数量２０％増、新たな事業領域の売上高３０億円の達成を目指す。３年間の設備投資額は２３５億円の計画としている。

　自動車部品用発泡ポリプロピレンのピーブロック（英名ＡＲＰＲＯ）は、自動車軽量化要求に対応する製品として需要が急速に拡大し、日系自動車メーカーのシートコア材などへの採用が広がっている。中期成長ドライバーとして期待される。

　省エネ基準適合義務化対象拡大で需要拡大している「ミラフォーム」については、関西工場（兵庫県たつの市）の隣接地に新工場が完成（１９年１月）して東西２大生産拠点体制を構築している。

　サステナビリティ経営では、欧州の自動車メーカーからリサイクル原料使用の要求が強く、原料にリサイクルポリプロピレンを用いたＡＲＰＲＯ　ＲＥの採用が始まっている。

　なお２１年９月には、労働施策総合推進法に基づいて、直近３事業年度の採用した正規雇用労働者の中途採用比率を公表した。１８年度は４９％、１９年度は５４％、２０年度は４１％だった。

■２２年３月期は需要回復で再上振れの可能性

　２２年３月期の連結業績予想（収益認識に関する企業会計基準第２９号を適用、７月３０日に上方修正）は、売上高が２１年３月期比１１．０％増の１１４０億円、営業利益が０．３％増の５２億円、経常利益が２．２％減の５４億円、親会社株主帰属当期純利益が１９．３％増の３６億円としている。配当予想は２１年３月期と同額の５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）である。

　第１四半期は、売上高が前年同期比８．７％増の２６９億８２百万円、営業利益が７１．１％増の１５億６７百万円、経常利益が８７．１％増の１５億５８百万円、親会社株主帰属四半期純利益が２．０倍の１０億９６百万円だった。なお特別損失に韓国の連結子会社における「火災による損失」１億２７百万円を計上した。

　自動車分野を中心とする需要の回復、ピーブロックを中心とする高付加価値製品の販売好調などで増収、原燃料価格高騰の影響を吸収して大幅増益だった。セグメント別に見ると、押出事業は売上高が１．２％減の９０億円で営業利益が５３．５％増の６億７４百万円、ビーズ事業は売上高が１３．２％増の１６５億４４百万円で営業利益が５２．１％増の１１億２９百万円、その他は売上高が３１．３％増の１４億３７百万円で営業利益が１９百万円（前年同期は１６百万円の赤字）だった。

　第１四半期の好調を受けて、第２四半期累計および通期の連結業績予想を上方修正した。修正後の第２四半期累計予想は、売上高が前年同期比１５．４％増の５５５億円、営業利益が２．２倍の２８億円、経常利益が２．３倍の２９億円、親会社株主帰属四半期純利益が２．１倍の１９億円としている。

　修正後の通期予想に対する第１四半期の進捗率は売上高が２３．７％、営業利益が３０．１％、経常利益が２８．９％である。下期をやや保守的に見込んでいるが、需要が回復基調であり、高付加価値製品の販売好調や、原燃料価格高騰に対する販売価格改定なども勘案すれば、再上振れの可能性が高いだろう。収益拡大を期待したい。

■株主優待は３月末対象

　株主優待制度は、毎年３月３１日時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として、一律３０００円相当の社会貢献寄付金附きオリジナルクオカードを贈呈（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は調整一巡

　株価は反発力の鈍い展開だが、調整一巡して出直りを期待したい。１０月１２日の終値は１６０４円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２０円７７銭で算出）は約１３倍、今期予想配当利回り（会社予想の５０円で算出）は約３．１％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２７６７円２６銭で算出）は約０．６倍、時価総額は約５０４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）