三洋貿易＜３１７６＞（東１）は自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品などを主力とする専門商社である。バイオマス・地熱・海洋など再生エネルギー関連への取り組みも強化している。２１年９月期は需要回復基調で大幅増益予想としている。当面は部品不足による自動車減産が懸念材料となりそうだが、影響は一時的で２２年９月期も収益拡大基調だろう。株価は反発力が鈍く上値を切り下げる形だが、調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。なお１１月５日に２１年９月期決算発表を予定している。

■自動車向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に展開し、自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。メーカー並みの技術サポート力が特徴だ。海外は米国、メキシコ、中国、タイ、ベトナム、インド、インドネシア、シンガポール、ドイツに展開している。

　自動車関連は合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーター（Ｇｅｎｔｈｅｒｍ社製）はカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポート（Ｌ＆Ｐ　Ｇｒｏｕｐ社製）は世界市場６割を占有している。

　２０年９月期のセグメント別（連結調整前）営業利益構成比は化成品が２４％、機械資材が６０％、海外現地法人が１５％、その他が１％だった。収益面では設備投資関連商材を含むため、３月期決算企業の期末にあたる第２四半期の構成比が高い特性がある。

　Ｍ＆Ａも活用して業容拡大・グローバル戦略を推進している。１９年５月ゴムライニング製ポンプで世界首位の新東洋機械工業を子会社化、１９年１０月畜産機能性原料の輸入専門商社ワイピーテックを子会社化、１９年１１月英国ＯＸＩＳ社と業務提携、２０年３月食品添加物を中心とする化学品輸入販売商社のＮＫＳコーポレーションを子会社化した。

　２０年１０月には連結子会社のアズロと非連結子会社のＮＫＳコーポレーションを合併（新社名は三洋ライフマテリアル）、２０年１１月には健康食品原料や化粧品原料を中心とする化学品輸出専門商社のグローバル・トレーディングを子会社化、２０年１２月には非連結子会社の三洋テクノスが研究機器向け試験片および部品製造のテストマテリアルズを子会社化、２１年４月には子会社のグローバル・トレーディングを吸収合併した。

　２１年４月にはグループの事業の選択・集中の観点から、産業用合成ゴム材料製造の非連結子会社の三洋東和（上海）の全持分８５．９％を譲渡した。

■長期経営計画の経営スローガン「最適解への挑戦」

　長期経営計画「ＶＩＳＩＯＮ２０２３」では、目標値を２３年９月期経常利益７５億円、ＲＯＥ１５％、海外拠点成長率（売上高、年率）１０％としている。

　経営スローガンに「最適解への挑戦」を掲げ、基本戦略として企業体質の強化で最適解への挑戦、企業基盤の強化、人材への投資、収益基盤の強化で事業領域の深化、新規ビジネスの開拓、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進に取り組む。

　注力市場はモビリティ（あらゆるモビリティ）、ファインケミカル（ゴム、塗料、インキ、コーティング）、サスティナビリティ（バイオマス・地熱・海洋などの再生エネルギー、畜産飼料）、ライフサイエンス（在宅医療、化粧品、食品、科学機器、電材など）としている。今後の成長ドライバーとしては木質バイオマス関連、自動車関連、および海外への展開を加速する方針だ。

　木質バイオマス関連は、実績豊富な木質ペレット製造装置（ＣＰＭ社製）やガス化熱電併給装置（ブルクハルト社製）のプロジェクト受注を積み上げて、将来的には部品更新やメンテナンスを中心とするストック型収益の構築を目指す。１８年８月には大日本コンサルタント＜９７９７＞と合弁で、静岡県・湯船原地区の木質バイオマス発電所を管理運営する合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立した。

　自動車関連はＥＶ化や自動運転化に対応し、モビリティ分野での移動環境の快適化・高付加価値化の流れを踏まえた商品開発を推進する。また海外はアセアン＋インド、中国、北中米の３拠点を主軸としてグローバル展開を加速する。

　さらに、事業部の垣根を越え、規模が大きく有望なビジネスを優先的に開発する社長直轄の事業開発室を創設し、２０年９月期時点で新規プロジェクト４４件を選定している。

■２１年９月期大幅増益予想、２２年９月期も収益拡大基調

　２１年９月期連結業績予想（５月１１日に売上高、利益を上方修正）は、売上高が２０年９月期比１５．７％増の８８０億円、営業利益が２５．２％増の６０億円、経常利益が１９．５％増の６３億円、親会社株主帰属当期純利益が３９．４％増の４２億円としている。配当予想（５月１１日に第２四半期末５０銭上方修正）は５０銭増配の３８円（第２四半期末１９円、期末１９円）である。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比１９．３％増の６８４億２５百万円、営業利益が３３．０％増の５０億８３百万円、経常利益が３３．８％増の５６億２８百万円、親会社株主帰属四半期純利益が３８．３％増の３７億９１百万円だった。自動車関連を中心に需要が好調に推移して大幅増収増益だった。

　化成品は８．２％増収で４５．７％営業増益だった。ゴム関連商品は供給ひっ迫と価格高騰が深刻化したが、自動車をはじめ全ての産業向けで需要が拡大した。化学品関連商品はＵＶインキ原材料などが好調だった。利益面では１６年に買収したソートののれん償却終了も寄与した。

　機械資材は１５．２％増収で２９．１％営業増益だった。産業資材関連は主力の自動車向けシート周辺部材が好調だった。機械・環境関連商品は北海道当別町の大型バイオマス案件が実現した。科学機器関連商品は粒子分散および耐候性試験機が堅調だった。

　海外現地法人は４５．４％増収で３８．０％営業増益だった。米国は中国製自動車部品の追加関税や販管費増加で微増益にとどまったが、中国（上海）で自動車部品が大幅伸長した。タイやベトナムも順調だった。なおインドネシアの子会社を第１四半期から新規連結している。

　四半期別に見ると第１四半期は売上高２１６億０９百万円で営業利益１７億２１百万円、第２四半期は売上高２３９億１６百万円で営業利益１９億１３百万円、第３四半期は売上高２２９億円で営業利益１４億４９百万円だった。

　新型コロナの影響や半導体不足の影響など不透明感を考慮して通期予想を据え置いたが、第３四半期累計の進捗率は売上高が７７．８％、営業利益が８４．７％、経常利益が８９．３％、当期純利益が９０．３％と高水準だった。通期予想は再上振れの可能性が高いだろう。当面は部品不足による自動車減産が懸念材料となりそうだが、影響は一時的で２２年９月期も収益拡大基調だろう。

■株価は調整一巡

　２２年４月４日移行予定の新市場区分については、上場維持基準への適合状況に関する第一次判定結果としてプライム市場適合を確認し、２１年７月１２日開催の取締役会においてプライム市場選択申請に係る手続きに入る旨の決議を行っている。

　株価は反発力が鈍く上値を切り下げる形だが、調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。１０月１９日の終値は１１４３円、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１４６円５９銭で算出）は約８倍、前期推定配当利回り（会社予想の３８円で算出）は約３．３％、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１０６９円４１銭で算出）は約１．１倍、時価総額は約３３２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）