ジェイエスエス＜６０７４＞（ＪＱ）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略としてスイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。２２年３月期第２四半期累計はコロナ禍の影響が和らいで黒字転換した。通期も大幅増益予想としている。第２四半期累計の営業・経常利益の進捗率が高水準であり、通期予想に上振れの可能性がありそうだ。収益回復基調を期待したい。株価は安値圏でモミ合う形だが下値固め完了感を強めている。調整一巡して出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２１年３月末現在の事業所数は直営６２ヶ所、受託２１ヶ所、合計８３ヶ所（うちコンパクトプール１５か所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。

　２１年３月期の種類別売上高は、スイミングスクール収入が５９億８８百万円（直営事業収入が５２億７７百万円、受託事業収入が６億０２百万円、企画課外収入が１億０８百万円）、商品売上が４億６９百万円、その他の営業収入が３６百万円だった。また２１年３月期末の会員数は子供会員が２０年３月期末比６．５％減の８万３３１人、大人会員が１１．３％減の９９９８人、合計が７．０％減の９万３２９人となった。２１年３月期はコロナ禍の影響で会員数が減少し、売上高も大幅減少した。

　選手強化の実績として、東京２０２０オリンピックにおいて、競泳では渡辺香生子選手、五十嵐千尋選手、白井璃緒選手、飛込では玉井陸斗選手、荒井祭里選手、板橋美波選手、伊藤洸輝選手が出場した。

　スクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。

　２０年３月には、ニチイ学館＜９７９２＞との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するディップネス（２０年４月１日現在、関東エリアを中心に全国１７３店舗を展開）と協業してシナジーを創出する。

■新規出店や商品開発強化を推進

　中期経営計画（２１年６月にローリング）では目標数値として、最終年度２４年３月期の売上高９１億円、経常利益４億３７百万円、当期純利益２億７６百万円、ＥＰＳ７１円２４銭を掲げている。成長戦略として、新規出店や商品開発強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進する。

　重点施策として、事業戦略では年間２事業所程度の着実な出店、中高年層をターゲットとしたプログラムの開発、水泳指導技術を活かした商品開発の強化、選手強化、業務受託および業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

■２２年３月期２Ｑ累計大幅増収で黒字転換、通期上振れの可能性

　２２年３月期の業績（非連結、収益認識基準適用だが影響軽微）予想は、売上高が２１年３月期比１８．６％増の７７億円、営業利益が３．４倍の２億７９百万円、経常利益が３．２倍の２億８７百万円、当期純利益が２億０１百万円の黒字（２１年３月期は４億４０百万円の赤字）としている。配当予想は５０銭増配の１１円（第２四半期末５円、期末６円）である。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比３６．５％増の３７億７１百万円で、営業利益が２億円の黒字（前年同期は８５百万円の赤字）、経常利益が１億９８百万円の黒字（同８３百万円の赤字）、四半期純利益が７６百万円の黒字（同３億２１百万円の赤字）だった。収益認識基準適用による損益への影響は軽微だった。

　前年同期との比較でコロナ禍の影響が和らぎ、大幅増収で黒字転換した。全事業所合計の第２四半期末会員数は前年同期１．９％増の９万４７８５人となった。なお特別利益では前期計上の助成金収入１億８４百万円が剥落した。特別損失には新型コロナ感染症による損失６５百万円を計上したが、前期計上の５億２２百万円に比べて減少した。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１８億０７百万円で営業利益が５７百万円、第２四半期は売上高が１９億６４百万円で営業利益が１億４３百万円だった。

　通期予想は据え置いた。コロナ禍の影響が和らいで増収を見込み、これに伴って利益も回復する見込みとしている。新規施設については既存施設の新築移転を含めて２店舗程度の開設を計画している。２２年１月にはＪＳＳスイミングスクール中川（名古屋市）を新築移転予定である。ディップネスとの協業（オンラインフィットネスなど）も本格化する見込みだ。

　第２四半期累計の進捗率は、売上高が４９．０％、営業利益が７１．７％、経常利益が６９．０％、当期純利益が３７．８％である。営業・経常利益の進捗率が高水準であり、通期予想に上振れの可能性がありそうだ。経済活動再開に伴って収益回復基調を期待したい。

■株主優待制度は３月末と９月末の年２回

　株主優待制度は毎年３月３１日および９月３０日の年２回、１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。保有株式数に応じて優待券（詳細は会社ＨＰ参照）を贈呈する。

■株価は下値固め完了

　２２年４月４日移行予定の新市場区分については、２１年１１月１５日にスタンダード市場選択の申請書を提出した。移行基準日（２１年６月３０日）時点でスタンダード市場の上場維持基準のうち流通株式時価総額が不適合のため、新市場区分の上場維持基準の適合に向けた計画書を作成・公表した。中期経営計画で掲げた経営戦略および重点施策を実施することで、２５年３月期までに上場維持基準を充たすよう各種取組を進めるとしている。

　株価は安値圏でモミ合う形だが下値固め完了感を強めている。調整一巡して出直りを期待したい。１１月２４日の終値は４５９円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ５１円９７銭で算出）は約９倍、今期予想配当利回り（会社予想の１１円で算出）は約２．４％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ６１５円２１銭で算出）は約０．７倍、時価総額は約１８億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）