クリナップ＜７９５５＞（東１）はシステムキッチンの大手で、システムバスルームや洗面化粧台も展開している。２２年３月期は大幅増益予想としている。原材料高の影響などを考慮して下期を慎重な見込みとしているが、需要が回復傾向であり、原価低減効果も寄与して再上振れの可能性が高いだろう。収益拡大を期待したい。株価は２１年９月の昨年来高値から反落し、地合い悪化も影響して水準を切り下げる場面があったが、その後は下値を切り上げて反発の動きを強めている。調整一巡して出直りを期待したい。

■システムキッチンの大手、システムバスルームも展開

　厨房部門（システムキッチン）および浴槽・洗面部門（システムバスルーム・洗面化粧台）を展開している。２１年３月期の部門別売上高構成比は厨房部門が７９％、浴槽・洗面部門が１４％、その他が７％だった。システムキッチンの大手で、同社資料によるとシステムキッチンの市場シェアは２０年３月期が１７．５％、２１年３月期が１８．５％だった。

　中高級品に強みを持ち、厨房部門はステンレスキャビネットキッチンのセントロ、ステディア、システムキッチンのラクエラ、コンパクトキッチンのコルティ、浴槽・洗面部門はバスルームのアクリアバス、ユアシス、洗面化粧台のティアリスなどを主力製品としている。

　中高級品市場での更なる競争力強化に向けて、２０年６月にＫＩＴＣＨＥＮ　ＴＯＷＮ　ＹＯＫＯＨＡＭＡ（横浜市みなとみらい）をオープンし、旗艦ショールーム全国４拠点（東京、横浜、名古屋、大阪）体制とした。２１年１０月には福井ショールーム（福井県福井市）を移転オープンした。

　販売ルートは工務店の会員登録制組織「水まわり工房」加盟店を主力としている。２１年３月期の販売ルート別売上構成比（単体ベース）は、一般ルート（工務店・リフォーム）が８０％、ハウスメーカーが１５％、直需（マンション）が５％だった。収益面では新設住宅着工件数やリフォーム需要の影響を受けやすい。

■サステナブルビジョンは「人と暮らしの未来を拓く」

　中期経営計画（２１～２３年度）では、目標数値に最終年度２４年３月期の売上高１２００億円、営業利益５０億円、営業利益率４．２％を掲げている。さらにサステナブルビジョンとして「人と暮らしの未来を拓く」を掲げている。さらに長期ビジョンの目標は３０年度に、２０年度比で売上高３０％増、販管費比率３０％以下、営業利益３．５倍としている。

　重点施策としては、既存事業の需要開拓と低収益からの脱却、新規事業による新たな顧客の創造、ＥＳＧ・ＳＤＧｓ視点での経営基盤の強化を推進する。

　既存事業に関しては、水回り３品（キッチン、浴室、洗面）事業での安定した収益確保を目的として中高級品の販売力強化、システムバス販売の底上げ、リフォーム需要獲得、水回り３品で培ったノウハウを活かしたサービス・物流分野での外販ビジネスの拡大、生産変革による原価低減、間接業務の効率化などで利益改善を推進する。

　システムキッチンの新製品では、２１年１０月にニューノーマル時代の新生活提案キッチン「ＨＩＲＯＭＡ」の本格販売を開始した。キッチンの要素を極力シンプルにしてダイニングテーブルと融合することで、新しいＬＤＫの在り方や暮らしを提案するキッチンテーブルである。さらに２２年２月には新「ＳＴＥＤＩＡ」の投入を計画している。

　なお福島県いわき市に生産拠点を構えている。東日本大震災の翌年の１２年１２月に公益財団法人クリナップ財団を設立し、福島県の復興支援を目的として活動している。２１年７月には２１年度の奨学生５０名を決定した。１３年度に開始した奨学支援事業は震災復興支援に有用な人材育成を目指し、９年間で累計奨学生３６０名となった。

■２２年３月期大幅増益予想、さらに再上振れの可能性

　２２年３月期の連結業績予想（収益認識基準適用、１１月５日に上方修正）は、売上高が２１年３月期比８．０％増の１１２５億円、営業利益が２２．４％増の３２億円、経常利益が３２．６％増の３６億円、親会社株主帰属当期純利益が３１．７％増の２３億円としている。配当予想は２１年３月期と同額の２０円（第２四半期末１０円、期末１０円）である。

　第２四半期累計は売上高が前年同期比１５．２％増の５４９億３７百万円、営業利益が２１億６６百万円（前年同期は８５百万円）、経常利益が２４億１０百万円（同１億７１百万円）、親会社株主帰属四半期純利益が１５億５２百万円（同１億４２百万円の赤字）だった。

　なお収益認識基準適用で、売上高が３億７０百万円増加、売上原価が５億９７百万円増加、売上総利益が２億２６百万円減少、販管費が４５百万円増加、営業利益が１億８１百万円減少、営業外費用が２億０７百万円減少、経常利益が２６百万円増加している。

　売上面ではリフォーム需要を取り込んで計画を上回る増収となり、原価低減や経費抑制なども寄与して各利益も計画を上回る大幅増益だった。部門売上高は厨房部門が１７．５％増の４３７億４８百万円、浴槽・洗面部門が８．５％増の７７億６６百万円だった。売上総利益率は０．８ポイント上昇し、販管費比率は３．０ポイント低下した。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高が２６９億０１百万円で営業利益が１０億９０百万円、第２四半期は売上高２８０億３６百万円で営業利益１０億７６百万円だった。

　第２四半期累計が計画を上回ったため通期連結業績予想を上方修正したが、第２四半期累計の上振れ幅（売上高１４億３７百万円、営業利益８億６６百万円、経常利益１０億６０百万円、親会社株主帰属四半期純利益７億２２百万円）と、通期上方修正幅（売上高２５億円、営業利益４億円、経常利益７億円、親会社株主帰属当期純利益５億円）を比較すると、下期の利益を下方修正した形になる。

　原材料高の影響などを考慮して下期を慎重な見込みとしているが、積極的な営業活動、生産設備の整備、ショールームの改装、情報基盤整備への投資、原価低減、全社的なコスト削減を推進するとしている。修正後の通期予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４８．８％、営業利益が６７．７％、経常利益が６６．９％、親会社株主帰属当期純利益が６７．５％と高水準である。需要が回復傾向であり、原価低減効果も寄与して通期会社予想は再上振れの可能性が高いだろう。収益拡大を期待したい。

■株価は反発の動き

　２２年４月４日移行予定の新市場区分については、新市場区分の上場維持基準への適合状況に関する一次判定結果でプライム市場適合を確認し、２１年１２月６日開催の取締役会においてプライム市場選択申請を決議した。所定のスケジュールに従って手続を進める。

　株価は２１年９月の昨年来高値から反落し、地合い悪化も影響して水準を切り下げる場面があったが、その後は下値を切り上げて反発の動きを強めている。低ＰＢＲも見直し材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。１２月３０日の終値は５４７円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６２円３５銭で算出）は約９倍、今期予想配当利回り（会社予想の２０円で算出）は約３．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４３０円２０銭で算出）は約０．４倍、時価総額は約２０５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）