ヒーハイストは調整一巡、22年3月期は需要回復基調で再上振れの可能性

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 ヒーハイスト<6433>(JQ)は直動機器を主力として、精密部品加工やユニット製品も展開している。小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。22年3月期は需要回復基調で大幅増収増益予想としている。第2四半期累計の進捗率が高水準であり、通期予想は再上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。なお22年4月4日からの新市場区分についてはスタンダード市場に移行する。株価は上値を切り下げる形となって軟調展開だが、下値固め完了して出直りを期待したい。

■小径リニアボールブッシュの世界トップメーカー

 20年7月1日付で商号をヒーハイスト精工からヒーハイストに変更した。独自の球面加工技術や鏡面加工技術をコア技術として、直動機器(リニアボールブッシュや球面軸受けなど)、精密部品加工(レース用部品や試作部品の受託加工など)、ユニット製品(液晶製造装置向けなど)を展開している。

 小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。リニアボールブッシュは機械装置の稼働部に用いられる部品で、金属と金属の接触面を鋼球が転がりながら移動することで摩擦による影響を低減し、機械装置の寿命を延ばす役割を担っている。

 21年3月期の製品別売上構成比は直動機器55%、精密部品加工33%、ユニット製品11%だった。主要販売先はTHK<6481>および本田技研工業<7267>である。収益面では産業機械・電子部品・自動車関連の設備投資動向の影響を受けやすく、設備投資関連のため四半期業績が変動しやすい特性もある。

■生産能力向上と採算性向上を推進

 収益力向上および経営基盤強化に向けた重点方針として、生産能力向上とコストダウンによる採算性向上、QCDの徹底追求による顧客対応力の強化、顧客ニーズに適合した応用製品の開発と販売、主力製品リニアボールブッシュの競争力強化による拡販、提案型技術営業による新規顧客開拓、海外販売網の構築・強化、従業員の上昇志向と能力の向上を推進している。

 21年10月には、秋田県の大学生有志(国際教養大学、秋田大学、秋田県立大学の3大学)が進めている花火打ち上げプロジェクト「輝け!僕らの秋田ゆめ花火プロジェクト」に協賛した。21年11月には、川越市と川越商工会議所が認定・表彰する「川越ものづくりブランドKOEDO E―PRO」において、クサビ式減速機構を搭載した超精密1軸ステージおよび超精密XYθステージが令和3年度大賞を受賞した。

■22年3月期大幅増収増益予想、さらに再上振れの可能性

 22年3月期の連結業績予想(収益認識基準適用だが損益への影響なし、8月10日に上方修正)は、売上高が21年3月期比16.6%増の26億22百万円、営業利益が2.8倍の2億46百万円、経常利益が2.6倍の2億45百万円、親会社株主帰属当期純利益が4.4倍の1億83百万円としている。配当予想は21年3月期と同額の1円(期末一括)としている。

 第2四半期累計は、売上高が前年同期比56.5%増の13億99百万円、営業利益が1億79百万円の黒字(前年同期は88百万円の赤字)、経常利益が1億78百万円の黒字(同87百万円の赤字)、親会社株主帰属四半期純利益が1億27百万円の黒字(同61百万円の赤字)だった。

 全体として需要が回復基調となり、大幅増収で各利益は黒字転換した。概ね従来予想(8月10日に売上高、利益とも上方修正)水準で着地した。

 部門別売上高は、直動機器が半導体関連を中心とする引き合いの増加で78.4%増の9億31百万円、精密部品加工がレース用部品を中心に増加して61.9%増の4億07百万円、ユニット製品が設備投資需要の低迷で49.8%減の60百万円だった。

 四半期別に見ると、第1四半期は売上高が7億09百万円で営業利益が1億13百万円、第2四半期は売上高が6億90百万円で営業利益が66百万円だった。

 通期予想を据え置いたが、第2四半期累計の進捗率は売上高が53.4%、営業利益が72.8%、経常利益が72.7%、親会社株主帰属当期純利益が69.4%と高水準だった。需要回復基調を勘案すれば再上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。

■株価は下値固め完了

 なお22年4月4日移行予定の新市場区分については、1月11日に、スタンダード市場に移行することとなったとリリースしている。

 株価は上値を切り下げる形となって軟調展開だが、下値固め完了して出直りを期待したい。1月17日の終値は339円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS29円83銭で算出)は約11倍、今期予想配当利回り(会社予想の1円で算出)は約0.3%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS487円61銭で算出)は約0.7倍、時価総額は約21億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

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