トーソー＜５９５６＞（東２、新市場区分スタンダード）はカーテンレール類やインテリアブラインド類の大手である。中期成長戦略は「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値製品拡販などを推進している。２２年３月期はコロナ禍による不透明感や世界的な原材料価格高騰などを考慮して減益予想としている。第３四半期累計は原材料価格高騰も影響して減益だった。ただし利益進捗率は順調であり、通期利益予想に上振れ余地がありそうだ。株価は小幅レンジでモミ合う展開が続いているが煮詰まり感を強めている。低ＰＥＲ・ＰＢＲも評価材料であり、モミ合いから上放れの展開を期待したい。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

　室内装飾関連事業（カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類）を主力として、介護用品事業（ステッキなど）も展開している。カーテンレール類やインテリアブラインド類の大手で、国内市場シェアは、カーテンレール類（国内市場規模約２２０億円）が約５０％、ブラインド類（同約６７０億円）が約１５％である。

　ローマンシェード「クリエティ　ループレス」はループ状の操作チェーンやコードがなく、優れたデザイン性も併せ持つ安心安全のチャイルドセーフティ製品である。２１年９月には第１５回キッズデザイン賞（主催：キッズデザイン協議会）において奨励賞およびキッズデザイン協議会会長賞を受賞、２１年１０月には２０２１年度グッドデザイン賞（主催：日本デザイン振興会）を受賞した。

　２１年３月期のセグメント別売上高構成比は室内装飾関連事業が９９％、その他が１％、営業利益構成比は室内装飾関連事業が９９％、その他が１％だった。室内装飾関連事業の商品別売上構成比はカーテンレール類４３％、ブラインド類４６％、間仕切類・他１１％だった。

　販路別売上構成比はインテリア専門店・工事店が７２％、ホームセンターなどの大型小売業が１４％、海外販売が２％、その他（メーカーへの資材販売など）が１２％だった。

　生産は国内、インドネシア、中国で行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場向けに代理店等を通じて販売している。なお１００％子会社のトーソー流通サービスを２１年４月１日付で吸収合併した。経営効率化を推進する。

　収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い特性がある。

■高付加価値製品拡販などを推進

　２０１６年度にスタートした１０年間の経営ビジョン「Ｖｉｓｉｏｎ２０２５」では、目標値（新型コロナウイルスの影響を勘案して最終年度を２６年度に変更）に売上高２７０億円、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）８％以上を掲げている。

　中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、住宅分野での深耕、高付加価値製品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新製品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を推進している。

　そして第２フェーズ（２０年度～２３年度）目標値を２３年度売上高２４０億円、ＲＯＥ６％以上としている。住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて、一層の成長戦略（非住宅分野、用途開発、海外事業、新規領域）を推進する方針だ。

■２２年３月期３Ｑ累計減益だが通期利益予想に対する進捗率順調

　２２年３月期連結業績予想（収益認識会計基準適用で前期比増減率は非記載、損益への影響は軽微）は、売上高が２１７億円、営業利益が７億２０百万円、経常利益が７億３０百万円、親会社株主帰属当期純利益が４億７０百万円としている。収益認識基準適用前の２１年３月期実績との単純比較で見ると売上高は１．３％増収、営業利益は３４．４％減益、経常利益は３６．０％減益、当期純利益は３７．３％減益となる。配当予想は２１年３月期と同額の１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比１．６％減の１５２億８８百万円、営業利益が２３．６％減の５億８２百万円、経常利益が２１．５％減の６億１７百万円、親会社株主帰属四半期純利益が２５．０％減の３億９１百万円だった。収益認識会計基準適用の影響額として、従来方法に比べて売上高が２７百万円減少、販管費が１８百万円減少、営業利益が９百万円減少している。経常利益、税金等調整前四半期純利益への影響はなかった。

　住宅分野や海外販売で持ち直しの動きが見られたが、コロナ禍の影響などで宿泊施設を中心に非住宅分野の需要が減少し、原材料価格高騰も影響して減益だった。セグメント別に見ると、室内装飾関連事業は売上高が２．２％減の１４９億８９百万円で営業利益が２５．７％減の５億６５百万円だった。非住宅分野を中心に売上が伸び悩み、営業費用の増加も影響した。その他は売上高が３４．６％増の２億９８百万円で営業利益が１６百万円（前年同期は０百万円）だった。販売活動強化で増収だった。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高が４８億４４百万円で営業利益が９０百万円、第２四半期は売上高が５１億０３百万円で営業利益が１億４５百万円、第３四半期は売上高が５３億４１百万円で営業利益が３億４７百万円だった。

　通期予想は据え置いている。コロナ禍による不透明感などを考慮して減益予想としているが、第３四半期累計の進捗率は売上高が７０．５％、営業利益が８０．８％、経常利益が８４．５％、親会社株主帰属当期純利益が８３．２％となり、利益進捗率が順調だった。通期利益予想に上振れ余地がありそうだ。

■株主優待制度は毎年３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年３月末時点の株主を対象として実施している。なお２０年３月３１日基準から、保有株式数および継続保有期間に応じた優待内容に変更（詳細は会社ＨＰ参照）した。

■株価は煮詰まり感

　株価は小幅レンジでのモミ合い展開が続いているが煮詰まり感を強めている。低ＰＢＲも評価材料であり、モミ合いから上放れの展開を期待したい。２月１７日の終値は５２７円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円６７銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の１０円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４１１円１２銭で算出）は約０．４倍、時価総額は約５３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）