ディ・アイ・システム＜４４２１＞（ＪＱ、新市場区分スタンダード）は独立系のシステムインテグレーターである。大手ＳＩｅｒとの長期取引関係を構築し、システムインテグレーション事業を主力としている。中期成長に向けて、顧客企業のＤＸ推進を支援するためのサービスの強化・拡充を推進している。２２年９月期は増収増益予想としている。システムインテグレーション事業が順調に推移する見込みだ。収益拡大基調だろう。株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、売り一巡して反発の動きを強めている。出直りを期待したい。

■システムインテグレーション事業が主力

独立系のシステムインテグレーターである。システムインテグレーション事業（業務用アプリケーション設計開発業務、インフラシステム設計構築業務、運用・保守）を主力として、教育サービス事業（新入社員・中堅技術者向けＩＴ研修サービス）も展開している。連結子会社はアスリーブレインズ、ステップコム（２１年９月子会社化）である。

ＮＴＴコミュニケーションズなど大手ＳＩｅｒとの長期取引関係を事業基盤とし、ワンストップサービスによる高い生産性、新卒者継続採用と教育サービスのシナジー効果などを特徴・強みとしている。

２１年１０月には、福岡エリアの案件増加に伴うオフィス環境整備、および福岡エリアにおける採用拠点としての活用を目的として、福岡サテライトオフィス（福岡県福岡市）を開設した。

２１年９月期のセグメント別売上高構成比は、システムインテグレーション事業が９５％（業務用アプリケーション設計開発業務が４１％、インフラシステム設計構築業務が３８％、運用・保守が１６％）、教育サービス事業が５％（新卒向け研修サービスが４％、中堅向け研修サービスが１％）だった。セグメント別利益（全社費用等調整前営業利益）構成比は、システムインテグレーション事業が８８％、教育サービス事業が１２％だった。

システムインテグレーション事業は、顧客の検収が多い第２四半期（１月～３月）および第４四半期（７月～９月）の売上と利益の構成比が高くなる傾向がある。ただし２２年９月期から収益認識会計基準を適用しているため、これまでの売上高の四半期変動傾向に若干の影響（主に原価回収基準の影響）が生じる可能性があるとしている。教育サービス事業は毎年４～６月に新入社員向け研修の受注が増加するため、第３四半期（４月～６月）の売上高が拡大する傾向がある。

■ＤＸ推進に向けて人材育成・サービス拡充

中期経営計画（２１年９月期～２３年９月期）の目標数値は、２３年９月期の売上高６４億０７百万円、売上総利益１２億９３百万円、営業利益３億２８百万円、経常利益３億２６百万円、親会社株主帰属当期純利益２億１９百万円を掲げている。さらに中長期目標として売上高１００億円、営業利益１０億円（営業利益率１０％）を目指すとしている。

経営方針には、人材の確保・育成およびビジネスパートナー拡大、企業のデジタル化やリモート化などキーワードに応じたＩＴ技術の提供、ＤＸ推進を背景とするサービス拡充に向けた研究開発・新製品開発、新基幹システム導入による内部管理体制強化、ガバナンス・コンプライアンスの徹底、配当性向２５％～３０％目標とする株主還元を掲げている。なお２１年４月の新入社員数は３０名だった。

システムインテグレーション事業では、元請け案件獲得加速（元請け比率２０％目標）に向けたビジネスパートナーの拡大とワンストップ体制の確立、大手プレイヤーが希薄な中小規模案件への積極取り組みなどを推進する。なお２１年９月期の元請け比率は２０年９月期比８．３ポイント上昇して２４．６％となった。教育サービス事業ではリモート研修サービスの体制強化などを推進する。

■２２年９月期増収増益予想

２２年９月期連結業績予想（収益認識会計基準適用のため前期比増減率は非記載、損益への影響軽微）は、売上高が５４億２４百万円、営業利益が２億４１百万円、経常利益が２億４０百万円、親会社株主帰属当期純利益が１億６１百万円としている。配当予想は２１年９月期と同額の１２円５０銭（期末一括）としている。

収益認識会計基準適用前の２１年９月期実績との単純比較で、売上高は１６．５％増、営業利益は１８．０％増、経常利益は１５．８％増、親会社株主帰属当期純利益は８．４％増となる。実質的に増収増益予想である。

セグメント別の計画は、システムインテグレーション事業の売上高が１６．６％増の５１億３８百万円で利益（全社費用等調整前営業利益）が１６．０％増の９億９４百万円、そして教育サービス事業の売上高が１５．５％増の２億８６百万円で利益が２１．７％増の１億円としている。

第１四半期は売上高が１２億０７百万円、営業利益が３３百万円、経常利益が３２百万円、親会社株主帰属四半期純利益が２１百万円だった。

収益認識会計基準適用前の前年同期（売上高１０億６０百万円、営業利益５２百万円、経常利益５２百万円、親会社株主帰属四半期純利益３５百万円）との単純比較で増収・減益だった。なお収益認識会計基準適用の影響額として、従来方法に比べて売上高と売上原価がそれぞれ１９百万円増加したが、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益への影響はなかった。影響は軽微である。

主力のシステムインテグレーション事業は、売上高が１１億９７百万円（収益認識会計基準適用前の前年同期は１０億４５百万円）で、利益（全社費用等調整前営業利益）が２億２４百万円（同２億１４百万円）だった。クラウド管理ソリューション関連、ワークフロー関連、セキュリティ関連などの引き合いが増加して順調だった。教育サービス事業は売上高が１２百万円（同１６百万円）で、利益が４百万円（同４百万円）だった。リモート研修サービスなどが堅調だった。

通期予想は据え置いている。第１四半期の進捗率は売上高が２２．３％、営業利益が１３．７％、経常利益が１３．３％、親会社株主帰属当期純利益が１３．０％と低水準の形だが、顧客の検収時期の関係で第２四半期（１月～３月）および第４四半期（７月～９月）の構成比が高くなる傾向があることを考慮すれば、概ね順調な水準と言えるだろう。

成長戦略として、得意分野とするＥＣサイトの構築やワークフローシステムの開発など、顧客企業のＤＸ推進を支援するためのサービスの更なる強化・拡充を推進している。需要が高水準に推移して収益拡大基調だろう。

■株価は反発の動き

株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、売り一巡して反発の動きを強めている。出直りを期待したい。３月３０日の終値は７１８円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５３円４２銭で算出）は約１３倍、今期予想配当利回り（会社予想の１２円５０銭で算出）は約１．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４７円７１銭で算出）は約２．１倍、そして時価総額は約２２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）