クリナップ＜７９５５＞（東証プライム）はシステムキッチンの大手で、システムバスルームや洗面化粧台も展開している。２２年３月期は需要回復、高付加価値商品投入、原価低減効果などで大幅増益予想としている。原材料高の影響など不透明感もあるが、積極的な事業展開で２３年３月期も収益拡大基調だろう。株価は地合い悪化も影響して反発力の鈍い形だが、一方では大きく下押す動きも見られない。低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。

■システムキッチンの大手、システムバスルームも展開

　厨房部門（システムキッチン）および浴槽・洗面部門（システムバスルーム・洗面化粧台）を展開している。２１年３月期の部門別売上高構成比は厨房部門が７９％、浴槽・洗面部門が１４％、その他が７％だった。システムキッチンの大手で、同社資料によるとシステムキッチンの市場シェアは２０年３月期が１７．５％、２１年３月期が１８．５％だった。

　中高級品に強みを持ち、厨房部門はステンレスキャビネットキッチンのセントロ、ステディア、システムキッチンのラクエラ、コンパクトキッチンのコルティ、浴槽・洗面部門はバスルームのアクリアバス、ユアシス、洗面化粧台のティアリスなどを主力製品としている。

　中高級品市場での更なる競争力強化に向けて、２０年６月にＫＩＴＣＨＥＮ　ＴＯＷＮ　ＹＯＫＯＨＡＭＡ（横浜市みなとみらい）をオープンし、旗艦ショールーム全国４拠点（東京、横浜、名古屋、大阪）体制とした。２１年１０月には福井ショールーム（福井県福井市）を移転オープンした。

　販売ルートは工務店の会員登録制組織「水まわり工房」加盟店を主力としている。２１年３月期の販売ルート別売上構成比（単体ベース）は、一般ルート（工務店・リフォーム）が８０％、ハウスメーカーが１５％、直需（マンション）が５％だった。収益面では新設住宅着工件数やリフォーム需要の影響を受けやすい。

■サステナブルビジョンは「人と暮らしの未来を拓く」

　中期経営計画（２１～２３年度）では、目標数値に最終年度２４年３月期の売上高１２００億円、営業利益５０億円、営業利益率４．２％を掲げている。さらにサステナブルビジョンとして「人と暮らしの未来を拓く」を掲げている。さらに長期ビジョンの目標は３０年度に、２０年度比で売上高３０％増、販管費比率３０％以下、営業利益３．５倍としている。

　重点施策としては、既存事業の需要開拓と低収益からの脱却、新規事業による新たな顧客の創造、ＥＳＧ・ＳＤＧｓ視点での経営基盤の強化を推進する。

　既存事業に関しては、水回り３品（キッチン、浴室、洗面）事業での安定した収益確保を目的として中高級品の販売力強化、システムバス販売の底上げ、リフォーム需要獲得、水回り３品で培ったノウハウを活かしたサービス・物流分野での外販ビジネスの拡大、生産変革による原価低減、間接業務の効率化などで利益改善を推進する。

　システムキッチンの新製品では、２１年１０月にニューノーマル時代の新生活提案キッチン「ＨＩＲＯＭＡ」の本格販売を開始した。キッチンの要素を極力シンプルにしてダイニングテーブルと融合することで、新しいＬＤＫの在り方や暮らしを提案するキッチンテーブルである。また２１年２月には、主力の中高級価格帯システムキッチンのステディアをモデルチェンジして受注開始した。

　なお福島県いわき市に生産拠点を構えている。東日本大震災の翌年の１２年１２月に公益財団法人クリナップ財団を設立し、福島県の復興支援を目的として活動している。２１年７月には２１年度の奨学生５０名を決定した。１３年度に開始した奨学支援事業は震災復興支援に有用な人材育成を目指し、９年間で累計奨学生３６０名となった。

■２２年３月期大幅増益予想、２３年３月期も収益拡大基調

　２２年３月期の連結業績予想（収益認識会計基準適用だが影響軽微、２１年１１月５日付で上方修正）は、売上高が２１年３月期比８．０％増の１１２５億円、営業利益が２２．４％増の３２億円、経常利益が３２．６％増の３６億円、親会社株主帰属当期純利益が３１．７％増の２３億円としている。配当予想は２１年３月期と同額の２０円（第２四半期末１０円、期末１０円）としている。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比１１．４％増の８５５億７６百万円、営業利益が７７．１％増の４０億９０百万円、経常利益が８５．０％増の４４億６２百万円、親会社株主帰属四半期純利益が９５．０％増の２９億２９百万円だった。

　収益認識会計基準適用の影響額としては、従来方法に比べて売上高が６億２１百万円増加、売上原価が９億５０百万円増加、売上総利益が３億２９百万円減少、販管費が６１百万円減少、営業利益が２億６７百万円減少、営業外費用が３億１４百万円減少、経常利益が４６百万円増加、税金等調整前四半期純利益が４６百万円増加している。影響は軽微である。

　政府による住宅取得支援策なども背景として新設住宅着工戸数が前年を上回るなど需要が回復傾向となり、高付加価値商品の投入や原価低減などの効果も寄与して大幅増益だった。部門売上高は厨房部門が１１．８％増の６７２億９８百万円、浴槽・洗面部門が２．６％増の１１７億８９百万円だった。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高が２６９億０１百万円で営業利益が１０億９０百万円、第２四半期は売上高が２８０億３６百万円で営業利益が１０億７６百万円、そして第３四半期は売上高が３０６億３９百万円で営業利益が１９億２４百万円だった。

　第３四半期累計の進捗率は売上高が７６．１％、営業利益が１２７．８％、経常利益が１２３．９％、親会社株主帰属当期純利益が１２７．３％で、各利益は通期予想を大幅に超過達成している。原材料高の影響など不透明感もあるが、積極的な事業展開で２３年３月期も収益拡大基調だろう。

■株価は調整一巡

　株価は地合い悪化も影響して反発力の鈍い形だが、一方では大きく下押す動きも見られない。低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。４月１１日の終値は５１７円、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６２円３５銭で算出）は約８倍、前期推定配当利回り（会社予想の２０円で算出）は約３．９％、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１４３０円２０銭で算出）は約０．４倍、時価総額は約１９４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）