ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略として新規出店や商品開発強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。２２年３月期はコロナ禍の影響が和らいで大幅増益予想としている。さらに２３年３月期も積極的な事業展開で収益改善基調だろう。株価は反発力が鈍く年初来安値圏だが、大きく下押す動きは見られず下値固め完了感を強めている。調整一巡して出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２１年３月末現在の事業所数は直営６２ヶ所、受託２１ヶ所、合計８３ヶ所（うちコンパクトプール１５か所）である。スポーツ施設運営企業として８位規模だが、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。

　２１年３月期の種類別売上高は、スイミングスクール収入が５９億８８百万円（直営事業収入が５２億７７百万円、受託事業収入が６億０２百万円、企画課外収入が１億０８百万円）、商品売上が４億６９百万円、その他の営業収入が３６百万円だった。また２１年３月期末の会員数は子供会員が２０年３月期末比６．５％減の８万３３１人、大人会員が１１．３％減の９９９８人、合計が７．０％減の９万３２９人となった。２１年３月期はコロナ禍の影響で会員数が減少し、売上高も大幅減少した。

　選手強化の実績として、東京２０２０オリンピックにおいて、競泳では渡辺香生子選手、五十嵐千尋選手、白井璃緒選手、飛込では玉井陸斗選手、荒井祭里選手、板橋美波選手、伊藤洸輝選手が出場した。

　スクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。

　２０年３月には、ニチイ学館＜９７９２＞との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するティップネス（関東エリアを中心に全国１７０店舗を展開、スポーツ施設運営企業として３位規模）と協業してシナジーを創出する。

■新規出店や商品開発強化を推進

　中期経営計画（２１年６月にローリング）では目標数値として、最終年度２４年３月期の売上高９１億円、経常利益４億３７百万円、当期純利益２億７６百万円、ＥＰＳ７１円２４銭を掲げている。コロナ禍を乗り越えて成長基調への回帰を目指す。

　成長戦略として、新規出店や商品開発強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。

　重点施策として、事業戦略では年間２事業所程度の着実な出店、中高年層をターゲットとしたプログラムの開発、水泳指導技術を活かした商品開発の強化、物販の拡大（ＪＳＳ会員向けの会員グッズ販売、グループ外スクールに対する水中運動マシンなどのスイミング用品販売）、選手強化、業務受託および業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

　ＷＥＢ強化への取り組みとしては、動画「ペン太のスクール探訪！」「ＪＳＳメッセージリレー」「お家でトレーニング」の配信を推進している。ティップネスとの協業としては、オンラインフィットネス「トルチャ」や、地域健康支援合同企画「ＪＳＳキッズファミリープラン」などを開始している。オリジナルプログラムとしては、元気の出る水中運動「バイポリンＷ」を新発売している。

■新市場区分の上場維持基準適合に向けた計画書

　２２年４月４日に移行した東京証券取引所の新市場区分についてはスタンダード市場を選択した。そして新市場区分の上場維持基準の適合に向けた計画書を作成・開示している。

　中期経営計画で掲げた経営戦略および重点施策を着実に実施することで、業績の向上および企業価値の向上（時価総額の増大）を図り、２５年３月期までにスタンダード市場の上場維持基準を充たすよう各種取組を進めるとしている。

■２２年３月期大幅増益予想、２３年３月期も収益改善基調

　２２年３月期の業績（非連結、収益認識会計基準適用だが損益への影響は軽微）予想は、売上高が２１年３月期比１８．６％増の７７億円、営業利益が３．４倍の２億７９百万円、経常利益が３．２倍の２億８７百万円、当期純利益が２億０１百万円の黒字（２１年３月期は４億４０百万円の赤字）としている。配当予想は５０銭増配の１１円（第２四半期末５円、期末６円）である。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比２２．８％増の５７億５１百万円、営業利益が４．１倍の３億１０百万円、経常利益が４．０倍の３億０７百万円、四半期純利益が１億６４百万円（前年同期は２億１３百万円の赤字）だった。

　コロナ禍の影響が継続しているが、前年同期との比較で影響が和らいで大幅増収、大幅営業・経常増益となり、最終利益は黒字転換した。全事業所合計の第３四半期末会員数は前年同期比０．８％増の９万４５８３人となった。なお特別利益では前期計上の助成金収入１億８４百万円が剥落した。特別損失では新型コロナウイルス感染症による損失が減少（前期は５億２２百万円計上、今期は６５百万円計上）した。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１８億０７百万円で営業利益が５７百万円、第２四半期は売上高が１９億６４百万円で営業利益が１億４３百万円、第３四半期は売上高が１９億８０百万円で営業利益が１億１０百万円だった。

　通期ベースでもコロナ禍の影響が徐々に和らいで増収を見込み、これに伴って利益も回復する見込みとしている。新規施設については、既存施設の新築移転を含めて２店舗程度の開設を計画している。ディップネスとの協業も本格化する見込みだ。

　第３四半期累計の進捗率は売上高が７４．７％、営業利益が１１１．１％、経常利益が１０７．０％、当期純利益が８１．６％で、営業利益と経常利益は通期予想を超過達成している。通期予想を据え置いたが上振れの可能性がありそうだ。さらに２３年３月期も積極的な事業展開で収益改善基調だろう。

■株主優待制度は３月末と９月末の年２回

　株主優待制度は毎年３月３１日および９月３０日の年２回、１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。保有株式数に応じて優待券（詳細は会社ＨＰ参照）を贈呈する。

■株価は下値固め完了

　株価は反発力が鈍く年初来安値圏だが、大きく下押す動きは見られず下値固め完了感を強めている。調整一巡して出直りを期待したい。４月１９日の終値は４０６円、前期推定ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ５１円９７銭で算出）は約８倍、前期推定配当利回り（会社予想の１１円で算出）は約２．７％、前々期実績ＰＢＲ（前々期実績のＢＰＳ６１５円２１銭で算出）は約０．７倍、そして時価総額は約１６億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）