三洋貿易＜３１７６＞（東１）は自動車関連向けのゴム・化学関連商品を主力とする専門商社である。株価は６月高値後の上げ一服局面だが、１桁台の予想ＰＥＲ、２％台後半の予想配当利回りなど指標面には依然として割安感があり、１５年９月期連結業績再増額の可能性も評価して６月高値を試す展開だろう。

■自動車向けゴム・化学関連製品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に事業展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。海外は米国、メキシコ、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。

　主力の自動車関連向けは、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーなど）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様の市場を独占し、ランバーサポートは世界市場６割を占有している。

　飼料・エネルギー・リサイクル関連では飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。

　なお１５年３月には、エレクトロニクス関連商品卸売の連結子会社アロマンの株式をタクミ商事に譲渡した。グループとして重点志向する事業領域へ経営資源集中を進める方針だ。

　またアジア展開強化策の一環として、６月１７日にシンガポールの工業用フィルム販社であるＢＰＳ社の株式８５％を取得して子会社化（７月１日付でシンガポール三洋貿易に社名変更）した。北米、中国に加えて、アセアン市場における当社既存事業との相乗効果が期待される。

■１５年９月期連結業績予想は再増額の可能性

　今期（１５年９月期）の連結業績予想（４月２７日に利益を増額修正）は、売上高が前期比５．８％増の６２０億円、営業利益が同１６．４％増の３７億円、経常利益が同１０．９％増の３９億円、純利益が同３８．７％増の２７億５０百万円としている。

　配当予想（４月２７日に増額修正）は同１４円増配の年間４８円（第２四半期末２４円、期末２４円）で予想配当性向は２５．０％となる。配当の基本方針は連結配当性向２５％を下限の目途としている。

　ゴム関連や自動車用部品が引き続き好調に推移し、環境関連機械の伸長も期待される。セグメント別売上高の計画はゴム・化学品が同４．５％増の２５２億円、機械資材が同７．４％増の１６９億円、海外現地法人が同８．３％増の１３６億５０百万円、国内子会社が同１．７％増の６０億５０百万円、その他が同１４．５％減の２億円である。なお売上総利益率は同０．５ポイント上昇の１５．３％の計画としている。

　自動車関連の合成ゴム商材や自動車シート用部品など、高付加価値の主力商材が国内外で好調に推移している。円安による輸入コスト上昇に対応した国内市場における輸入材料の価格見直しを進める一方で、円安を利用して化学品の輸出を促進する。

　第２四半期累計（１０月～３月）は前年同期比３．４％増収、１５．６％営業増益、１３．９％経常増益、３６．６％最終増益だった。ゴム関連商材や自動車用部品が好調に推移して期初計画を上回る増益となった。売上総利益率は１５．８％で同１．１ポイント上昇した。純利益についてはアロマンの株式譲渡に伴う法人税負担額の減少も寄与した。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（１０月～１２月）１５３億８６百万円、第２四半期（１月～３月）１５６億１６百万円、営業利益は第１四半期９億８２百万円、第２四半期１０億５４百万円だった。

　また通期予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が５０．０％、営業利益が５５．０％、経常利益が５６．３％、純利益が５５．１％と高水準である。当社の第２四半期は３月期決算企業の期末にあたるため、設備投資関連の売上構成比が高まる傾向もあるが、通期業績の会社予想は再増額の可能性があるだろう。

■中期成長に向けて新規ビジネスやＭ＆Ａ戦略も推進

　中期成長に向けた戦略として、新規ビジネスのグリーンイノベーション領域（地熱発電・海洋資源開発・ＣＯ２地中貯留、木質バイオマス加工・ガス化熱電併給装置、太陽電池部材などの環境・資源エネルギー関連分野）の強化、ライフイノベーション領域（医薬中間体・原体、食品・バイオ関連向け各種分析機器、医療関連原材料などの生活関連分野）の強化、ＡＳＥＡＮ地域や北中米地域などグローバル展開の強化、そしてＭ＆Ａ・アライアンス戦略の推進を強化する方針だ。

　中期目標数値として掲げていた１５年９月期の売上高６１０億円、営業利益３０億円のうち、営業利益目標は１４年９月期に前倒しで達成している。中期的にも収益は拡大基調だろう。なお１５年秋に次期中期経営計画を発表予定としている。

■株価は自律調整一巡して６月高値試す

　株価の動きを見ると、６月１９日の上場来高値１８３０円後の上げ一服局面だが、高値圏の１７００円近辺で堅調に推移している。全般地合い悪化の影響を受けて７月９日に１４８０円まで下押す場面があったが、影響は一時的だった。好業績を評価する流れに変化はないだろう。

　７月２１日の終値１７０８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１９２円２６銭で算出）は８～９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４８円で算出）は２．８％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１４８円８８銭で算出）は１．５倍近辺である。

　日足チャートで見ると一旦割り込んだ２５日移動平均線を回復する動きだ。また週足チャートで見ると下ヒゲをつけて２６週移動平均線近辺から切り返した。サポートラインを確認した形だろう。１桁台の予想ＰＥＲ、２％台後半の予想配当利回りなど指標面には依然として割安感があり、１５年９月期連結業績再増額の可能性も評価して６月高値を試す展開だろう。