ディ・アイ・システム＜４４２１＞（東証スタンダード）は独立系のシステムインテグレーターである。大手ＳＩｅｒとの長期取引関係を構築し、システムインテグレーション事業を主力としている。さらに中期成長に向けて、顧客企業のＤＸ推進を支援するためのサービスの強化・拡充を推進している。２２年９月期はシステムインテグレーション事業が順調に推移して増収増益予想としている。第２四半期累計は従来の減益予想から一転して増益で着地した。そして期末配当予想を上方修正した。通期予想も上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は地合い悪化の影響で反発力の鈍い展開だが下値固め完了感を強めている。出直りを期待したい。

■システムインテグレーション事業が主力

　独立系のシステムインテグレーターである。システムインテグレーション事業（業務用アプリケーション設計開発業務、インフラシステム設計構築業務、運用・保守）を主力として、教育サービス事業（新入社員・中堅技術者向けＩＴ研修サービス）も展開している。連結子会社はアスリーブレインズ、ステップコム（２１年９月子会社化）である。

　ＮＴＴコミュニケーションズなど大手ＳＩｅｒとの長期取引関係を事業基盤とし、ワンストップサービスによる高い生産性、新卒者継続採用と教育サービスのシナジー効果などを特徴・強みとしている。

　２１年１０月には、福岡エリアの案件増加に伴うオフィス環境整備、および福岡エリアにおける採用拠点としての活用を目的として、福岡サテライトオフィス（福岡県福岡市）を開設した。

　２１年９月期のセグメント別売上高構成比は、システムインテグレーション事業が９５％（業務用アプリケーション設計開発業務が４１％、インフラシステム設計構築業務が３８％、運用・保守が１６％）、教育サービス事業が５％（新卒向け研修サービスが４％、中堅向け研修サービスが１％）だった。セグメント別利益（全社費用等調整前営業利益）構成比は、システムインテグレーション事業が８８％、教育サービス事業が１２％だった。

　システムインテグレーション事業は、顧客の検収が多い第２四半期（１月～３月）および第４四半期（７月～９月）の売上と利益の構成比が高くなる傾向がある。ただし２２年９月期から収益認識会計基準を適用しているため、これまでの売上高の四半期変動傾向に若干の影響（主に原価回収基準の影響）が生じる可能性があるとしている。教育サービス事業は毎年４～６月に新入社員向け研修の受注が増加するため、第３四半期（４月～６月）の売上高が拡大する傾向がある。

■ＤＸ推進に向けて人材育成・サービス拡充

　中期経営計画（２１年９月期～２３年９月期）の目標数値は、２３年９月期の売上高６４億０７百万円、売上総利益１２億９３百万円、営業利益３億２８百万円、経常利益３億２６百万円、親会社株主帰属当期純利益２億１９百万円を掲げている。さらに中長期目標として売上高１００億円、営業利益１０億円（営業利益率１０％）を目指すとしている。

　経営方針には、人材の確保・育成およびビジネスパートナー拡大、企業のデジタル化やリモート化などキーワードに応じたＩＴ技術の提供、ＤＸ推進を背景とするサービス拡充に向けた研究開発・新製品開発、新基幹システム導入による内部管理体制強化、ガバナンス・コンプライアンスの徹底、配当性向２５％～３０％目標とする株主還元を掲げている。なお２１年４月の新入社員数は３０名、２２年４月の新入社員数は６１名だった。人材確保は順調のようだ。

　システムインテグレーション事業では、元請け案件獲得加速（元請け比率２０％目標）に向けたビジネスパートナーの拡大とワンストップ体制の確立、大手プレイヤーが希薄な中小規模案件への積極取り組みなどを推進する。なお２１年９月期の元請け比率は２０年９月期比８．３ポイント上昇して２４．６％となった。教育サービス事業ではリモート研修サービスの体制強化などを推進する。

■２２年９月期２Ｑ累計は計画超で増益着地、通期上振れの可能性

　２２年９月期連結業績予想（収益認識会計基準適用のため前期比増減率は非記載、損益への影響軽微）は、売上高が５４億２４百万円、営業利益が２億４１百万円、経常利益が２億４０百万円、親会社株主帰属当期純利益が１億６１百万円としている。配当予想は５月１３日に期末１円５０銭上方修正して、２１年９月期比１円５０銭増配の１４円（期末一括）としている。

　収益認識会計基準適用前の２１年９月期実績との単純比較で、売上高は１６．５％増、営業利益は１８．０％増、経常利益は１５．８％増、親会社株主帰属当期純利益は８．４％増となる。実質的に増収増益予想である。

　セグメント別の計画は、システムインテグレーション事業の売上高が１６．６％増の５１億３８百万円で利益（全社費用等調整前営業利益）が１６．０％増の９億９４百万円、そして教育サービス事業の売上高が１５．５％増の２億８６百万円で利益が２１．７％増の１億円としている。

　第２四半期累計は売上高が２５億４７百万円、営業利益が１億８７百万円、経常利益が１億８６百万円、親会社株主帰属四半期純利益が１億２７百万円だった。前回予想に対して売上高は２７百万円、営業利益は６１百万円、経常利益は６０百万円、親会社株主帰属四半期純利益は４３百万円それぞれ上振れた。システムインテグレーション事業の売上高が新規顧客獲得や既存顧客との取引拡大などで想定を上回り、元請比率の上昇、エンジニアの効率的な稼働、経費削減なども寄与した。

　なお収益認識会計基準適用の影響額として、従来方法に比べて売上高が８百万円増加、売上原価が３百万円増加、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益がそれぞれ４百万円増加したが、影響は軽微である。収益認識会計基準適用前の前年同期（売上高２２億５４百万円、営業利益１億７５百万円、経常利益１億７５百万円、親会社株主帰属四半期純利益１億２１百万円）との単純比較では増収増益の形となる。従来の減益予想から一転して増益で着地した。

　システムインテグレーション事業は売上高が１３．２％増の２５億２２百万円で利益（全社費用等調整前営業利益）が１４．１％増の５億７５百万円、教育サービス事業は売上高が７．１％減の２４百万円で利益が２０．５％減の３百万円だった。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１２億０７百万円で営業利益が３３百万円、第２四半期は売上高が１３億４０百万円で営業利益が１億５４百万円だった。顧客の検収時期の関係で第２四半期（１月～３月）および第４四半期（７月～９月）の構成比が高くなる傾向がある

　通期予想は据え置いている。さらなる成長に向けて顧客企業のＤＸ推進を支援するためのサービス提供を拡充させる方針だ。不透明感を考慮して通期予想を据え置いたが、第２四半期累計の進捗率は売上高が４７．０％、営業利益が７７．５％、経常利益が７７．７％、親会社株主帰属当期純利益が７８．６％と高水準である。通期予想も上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は下値固め完了

　株価は地合い悪化の影響で反発力の鈍い展開だが下値固め完了感を強めている。出直りを期待したい。５月２５日の終値は７０５円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５４円３９銭で算出）は約１３倍、今期予想配当利回り（会社予想の１４円で算出）は約２．０％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４７円７１銭で算出）は約２．０倍、そして時価総額は約２２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）