ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略として、新たな生活様式に適応しつつ水泳指導技術を活かした商品開発の強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。２３年３月期第１四半期はコロナ禍の影響が和らいで大幅増益だった。そして通期も大幅増収増益予想としている。積極的な事業展開で収益改善基調だろう。株価は徐々に水準を切り上げて戻り歩調だ。基調転換を確認した形であり、自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。

■スイミングスクール運営首位

スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２２年４月１日現在の事業所数は、直営６３ヶ所と受託２１ヶ所の合計８４ヶ所（うちコンパクトプールが直営１３ヶ所と受託２ヶ所の合計１５ヶ所）である。スポーツ施設運営企業として８位規模だが、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。

２２年３月期の部門別売上高は、スイミングスクール収入が６９億５２百万円（うち直営事業収入が６０億２２百万円、受託事業収入が６億８９百万円、企画課外収入が２億４０百万円）、商品売上が５億６３百万円、その他の営業収入が３３百万円だった。

２２年３月期末の会員数は子供会員が２１年３月期末比１．３％増の８万１３８３人、大人会員が４．８％減の９５２３人、合計が０．６％増の９万９０６人、コース別会員数は注力している単価の高い選手・育成コースが１．３％減の５１９７人、長期在籍が見込まれるベビー・キンダーコースが１．６％増の２２８０人だった。２１年３月期と２２年３月期はコロナ禍の影響を受けたが徐々に回復傾向となっている。

選手強化の実績として、東京２０２０オリンピックにおいて、競泳では渡辺香生子選手、五十嵐千尋選手、白井璃緒選手、飛込では玉井陸斗選手、荒井祭里選手、板橋美波選手、伊藤洸輝選手が出場した。

スクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。

２０年３月には、ニチイ学館＜９７９２＞との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するティップネス（関東エリアを中心に全国１７０店舗を展開、スポーツ施設運営企業として３位規模）と協業してシナジーを創出する。

■商品開発を強化

中期経営計画（２１年６月にローリング）では目標数値として、最終年度２４年３月期の売上高９１億円、経常利益４億３７百万円、当期純利益２億７６百万円、ＥＰＳ７１円２４銭を掲げている。コロナ禍を乗り越えて成長基調への回帰を目指す。

成長戦略として、新たな生活様式に適応しつつ水泳指導技術を活かした商品開発の強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。

重点施策として、事業戦略では年間２事業所程度の着実な出店、中高年層をターゲットとしたプログラムの開発、水泳指導技術を活かした商品開発の強化、物販の拡大（ＪＳＳ会員向けの会員グッズ販売、グループ外スクールに対する水中運動マシンなどのスイミング用品販売）、選手強化、業務受託および業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

店舗展開では、少子化による施設当たり会員数減少や施設老朽化への対策として、平屋建てで天井高が低いコンパクトプールの新規出店・新築移転を推進して利益率向上を図る方針だ。ティップネスとの協業としては、オンラインフィットネス「トルチャ」や、地域健康支援合同企画「ＪＳＳキッズファミリープラン」などを開始している。

大人会員施策の一環としては、水中バイクと水中トランポリンを利用したオリジナルプログラム「バイポリン－Ｗ」を展開している。その他の施策としては、独自の療育システムに基づく児童発達支援サービスと放課後等デイサービスの提供、自治体等からの水泳授業受託サービスなども推進している。

８月１０日には、児童発達支援および放課後等デイサービス事業「ＪＳＳ水夢」の２事業所目として、２２年１１月（予定）にＪＳＳ水夢北神戸（仮称、兵庫県神戸市北区、ＪＳＳ北神戸スイミングスクール内）を開設すると発表した。

■スタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書

２２年４月に実施された東京証券取引所の市場再編についてはスタンダード市場を選択し、スタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書を開示している。

中期経営計画で掲げた経営戦略および重点施策を着実に実施することで、業績の向上および企業価値の向上（時価総額の増大）を図り、２５年３月期までにスタンダード市場の上場維持基準を充たすよう各種取組を進めるとしている。

■２３年３月期１Ｑ大幅増益、通期も大幅増益予想で収益改善基調

２３年３月期の業績（非連結）予想は売上高が２２年３月期比１０．９％増の８３億７３百万円、営業利益が２１．０％増の３億５０百万円、経常利益が２１．６％増の３億４６百万円、当期純利益が２．５倍の２億８０百万円としている。配当予想は２２年３月期比１円増配の１２円（第２四半期末６円、期末６円）としている。連続増配予想である。

コロナ禍の影響が和らいで大幅増収増益予想としている。事業所展開は既存施設の新築移転を含めて年間２店舗程度の開設を想定している。成人集客については、水中ウォーキングプログラムの深化、水中バイクプログラムの直営営業所への展開、水中バイク以外のプール対応型マシンの製品化などを推進し、大人への訴求力強化を図るとしている。

第１四半期業績は、売上高が前年同期比６．３％増の１９億２１百万円、営業利益が３０．９％増の７５百万円、経常利益が３２．２％増の７４百万円、四半期純利益が４５百万円の黒字（前年同期は６百万円の赤字）だった。

コロナ禍の影響が継続したが、前年同期との比較では影響がやや和らいで増収、大幅増益だった。なお全事業所合計の第１四半期末会員数は前年同期比０．６％減の９万３０５人となった。

通期業績予想は据え置いている。第１四半期の進捗率は売上高が２２．９％、営業利益が２１．４％、経常利益が２１．４％、当期純利益が１６．１％と概ねだった。積極的な事業展開で収益改善基調だろう。

■株主優待制度は廃止

８月１０日に株主優待制度の廃止を発表した。株主への公平な利益還元という観点から２２年３月末対象をもって廃止し、配当による直接的な利益還元に集約するとしている。

■株価は戻り歩調

株価は３月の年初来安値圏から徐々に水準を切り上げて戻り歩調だ。週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線も上向きに転じた。基調転換を確認した形であり、自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。８月３０日の終値は４７２円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ７２円４５銭で算出）は約７倍、今期予想配当利回り（会社予想の１２円で算出）は約２．５％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ６３６円２９銭で算出）は約０．７倍、そして時価総額は約１９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）