台風縦断なのに、妙に秋風が気に掛かる３連休明けである。きょう２０日と２１日にＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）のＦＯＭＣ（公開市場委員会）が開催され、一部ダブって２１日、２２日には日本銀行の金融政策決定会合が開かれる。秋風は、どうもそこら吹いてくるらしい。両会合の結果発表次第ですでに調整していた日米株価が、さらにリスクオフとなるか織り込み済みとしてボトムアウトするか、サイコロの目の出たとこ勝負になり首筋とフトコロ具合が急に冷え込む場合もあるからで、秋相場から年末相場への方向性を決定付けることになる。

　なかでも重要ポイントは、ＦＯＭＣでの金利引き上げ幅である。０．７５％か１％か、さらに金融正常化策が年内にも打ち止めになるのか、それともさらに長期化するのかなど、米国景気のソフトランディング（景気減速）かハードランディング（景気悪化）かを左右する。季節の諺の「暑さ寒さも彼岸まで」の通りに秋分の日を挟んでせめて波乱相場が安定化してくれることが望ましいが、スンナリとは行ってくれない難しさと背中合わせである。

　調整していたのは株価ばかりではない。国債（長期金利）も為替も商品価格も総崩れである。米１０年債国債利回りは、今年６月に消費者物価指数（ＣＰＩ）が急上昇しインフレ加速を裏付けた「ＣＰＩショック」で急上昇（価格は下落）し、その後、ピークアウト（価格は上昇）したとして株価反騰をサポートした。しかし、東京市場の休場中の前日１９日の朝方には、一時この１０年債国債利回りが、３．５１％と６月高値３．４９％を上回っており、ピークアウトかボトムダウンかの重要分岐点に差し掛かっている。

　今週の当特集が注目する原油価格も、目下、同じ分岐点に差し掛かっているようである。原油先物（ＷＴＩ）価格は、今年３月に１バーレル＝１３０ドル台にタッチしたあと、足元では８５ドル台と３割強も下げ、前日１９日には一時８２ドル台まで売られて持ち直したと伝えられている。ウクライナへ軍事侵攻したロシアが、ＥＵ（欧州連合）向けに天然ガスの供給を制限し、エネルギー需給がひっ迫したままの状況にもかかわらずである。インフレ抑制に向けた相次ぐ各国の金融引き締め策による景気後退やロックダウン（都市封鎖）頻発による中国景気不調で需給悪化懸念が強まったための値崩れで、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）の減産決定も効いていない。

　しかし、この８５ドル台まで下げた前週央に一部通信社が、米政府の戦略石油備蓄の積み増しを報道したことを受けて下げ渋りの動きも示した。また、原油需要が季節的に増加するキャッチコピーには、夏場の『ドライビング・シーズン入り』と冬場の『北半球の暖房需要期入り』がある。今夏の『ドライビング・シーズン入り』は、不完全燃焼気味だったが、この彼岸過ぎからは『北半球が暖房需要期入り』を前に需給好転を試す展開も想定させる。ＥＵ各国も、供給不安の強いロシア産の天然ガスの代替エネルギーとして原油輸入に急ぐとの観測もある。仮に年末年始に寒波が到来するようなら追加輸入が忙しくなる可能性も否定できない。そんなこんなで原油関連株は、ＦＯＭＣ後にＷＴＩ価格がどう動くか見極めつつ、ボトムアウトを先取りし早手回しの対処も一考余地が出てくるとするのが、当特集の問題提起である。

　個々の銘柄でみても、こうしたステージ転換を裏付ける材料がある。代表は、鉱業株のＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東証プライム）である。同社株は、今２０２２年１２月期業績をすでに３回も上方修正しており、３回の業績上方修正は、原油先物価格の北海ブレント価格が、期初予想の１バーレル＝５３ドルが９５ドル、為替レートが、同じく１ドル＝１０３円から１２５円と見直したことによるものである。

　ところが相次ぐ上方修正にもかかわらず株価は、ＷＴＩ価格の下落とともに今年６月につけた年初来高値１８３１円から１２９３円まで急落し、前週末は１５０８円と調整ステージにある。前日１９日の北海ブレント価格は、９１．７６ドル、為替レートは１４３円台で、北海ブレント価格が１ドル変動すると純利益が６０億円、為替が１円変動すると２８億円変動する各感応度からみても下げ過ぎを示唆しているといっていい。実際に同社のＰＥＲは５．９倍、ＰＢＲは０．６倍、年間６０円に増配した配当利回りは３．９％と市場平均より割安である。

　このほかもう少しロングスパンに視野を広げると、注目材料となるのが、石油・天然ガスの開発権益の相次ぐ取得である。仮に今後、軍事情勢の変化からウクライナとロシアが停戦することにでもなれば、エネルギー安全保障関連の石油・天然ガス開発株として「停戦の配当」期待の買い物が入る可能性があるからで、ウクライナ・ロシアの軍事優劣をウオッチしつつ関連のエネルギー開発関連株までマークする余地が出てきそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）