ヒーハイスト＜６４３３＞（東証スタンダード）は直動機器を主力として、精密部品加工やユニット製品も展開している。小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。２３年３月期は原材料価格高騰、さらに「スマート生産プロジェクト」の一環とする設備投資や開発投資といった成長投資の影響を考慮して減益予想としている。ただし主力の直動機器の需要は半導体業界向けを中心に高水準であり、物流停滞影響も緩和方向である。会社予想は保守的な印象が強く上振れ余地がありそうだ。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は地合い悪化も影響して年初来安値を更新したが、大きく下押す動きも見られない。低ＰＢＲも見直し材料であり調整一巡して出直りを期待したい。

■小径リニアボールブッシュの世界トップメーカー

　２０年７月１日付で商号をヒーハイスト精工からヒーハイストに変更した。独自の球面加工技術や鏡面加工技術をコア技術として、直動機器（リニアボールブッシュや球面軸受けなど）、精密部品加工（レース用部品や試作部品の受託加工など）、ユニット製品（液晶製造装置向けなど）を展開している。

　小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。リニアボールブッシュは機械装置の稼働部に用いられる部品で、金属と金属の接触面を鋼球が転がりながら移動することで摩擦による影響を低減し、機械装置の寿命を延ばす役割を担っている。

　２２年３月期の製品別売上構成比は直動機器６７％、精密部品加工２９％、ユニット製品４％だった。主要販売先はＴＨＫ＜６４８１＞および本田技研工業＜７２６７＞である。収益面では産業機械・電子部品・自動車関連の設備投資動向の影響を受けやすく、設備投資関連のため四半期業績が変動しやすい特性もある。

■生産能力向上と採算性向上を推進

　収益力向上および経営基盤強化に向けた重点方針として、生産能力向上とコストダウンによる採算性向上、ＱＣＤの徹底追求による顧客対応力の強化、顧客ニーズに適合した応用製品の開発と販売、主力製品リニアボールブッシュの競争力強化による拡販、提案型技術営業による新規顧客開拓、海外販売網の構築・強化、従業員の上昇志向と能力の向上を推進している。

　２１年１０月にはＥＳＧ経営の一環として、秋田県の大学生有志（国際教養大学、秋田大学、秋田県立大学の３大学）が進めている花火打ち上げプロジェクト「輝け！僕らの秋田ゆめ花火プロジェクト」に協賛した。２１年１１月には、川越市と川越商工会議所が認定・表彰する「川越ものづくりブランドＫＯＥＤＯ　Ｅ―ＰＲＯ」において、クサビ式減速機構を搭載した超精密１軸ステージおよび超精密ＸＹθステージが令和３年度大賞を受賞した。

　２２年５月には「スマート生産プロジェクト」の一環として、直動機器の増産を目的として埼玉工場の敷地内に「無人工場棟」を建設すると発表した。投資金額は約２億円（生産設備、移動費用を含まない）で、２２年１０月着工予定、２３年３月完成予定としている。

■２３年３月期減益予想だが上振れ余地

　２３年３月期の連結業績予想は、売上高が２２年３月期比１．３％減の２７億０７百万円、営業利益が５３．７％減の１億０５百万円、経常利益が５９．６％減の１億０４百万円、親会社株主帰属当期純利益が６５．７％減の７５百万円としている。配当予想は２２年３月期比２円減配の２円（期末一括）としている。

　第１四半期は売上高が前年同期比２０．２％減の５億６６百万円、営業利益が７百万円の赤字（前年同期は１億１３百万円の黒字）、経常利益が０百万円の赤字（同１億２０百万円の黒字）、親会社株主帰属四半期純利益が２百万円の赤字（同８７百万円の黒字）だった。

　中国のロックダウンによる物流停滞の影響などで減収となり、各利益は減価償却費の増加なども影響して赤字だった。部門別売上高は、直動機器が中国のロックダウンによる物流停滞の影響などで８．５％減の３億９８百万円、精密部品加工がレース用部品の減少で４２．６％減の１億２８百万円、ユニット製品は調達面の制約の影響などで２１．９％減の３９百万円だった。

　通期予想は据え置いている。製品構成の変化、原材料価格や物流費の高騰、さらに「スマート生産プロジェクト」の一環とする設備投資や開発投資といった成長投資の影響を考慮して減益予想としている。ただし主力の直動機器の需要は半導体業界向けを中心に高水準であり、物流停滞影響も緩和方向である。会社予想は保守的な印象が強く上振れ余地がありそうだ。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は地合い悪化も影響して年初来安値を更新したが、大きく下押す動きも見られない。低ＰＢＲも見直し材料であり調整一巡して出直りを期待したい。１０月６日の終値は２４０円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２円１６銭で算出）は約２０倍、今期予想配当利回り（会社予想の２円で算出）は約０．８％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ５１７円０９銭で算出）は約０．５倍、そして時価総額は約１５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）