トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）は総合リユースショップを展開している。株価は７月の上場来高値１７４７円から急反落して１５００円近辺でモミ合う展開だ。第２四半期累計（３月～８月）業績予想を増額修正したが、好材料出尽くしとして利益確定売りが優勢になったようだ。ただし中期成長力を評価する流れに変化はなく、目先的な利益確定売りが一巡して上値を試す展開だろう。

■リユースショップをチェーン展開、関西への出店や新業態の開発も積極化

　首都圏を中心として、総合リユース業態「トレジャー・ファクトリー」や服飾専門リユース業態「トレファクスタイル」などのリユースショップを直営店中心にチェーン展開している。

　１５年２月期末時点の店舗数は直営総合業態「トレジャー・ファクトリー」５０店舗、直営服飾業態「トレファクスタイル」２４店舗、新業態の古着アウトレット業態「ユーズレット」１店舗、スポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ」１店舗、事業を譲り受けた「ブランドコレクト」業態２店舗、およびＦＣ総合業態「トレジャー・ファクトリー」４店舗の合計８２店舗である。

　中期成長戦略として、多店舗展開（複数の業態を組み合わせて年間１０店舗程度の新規出店、関西地域でのドミナント出店）、既存店活性化（店舗移転・リニューアルによる収益力改善、既存店の売上総利益率改善）、ネットへの取り組み強化（宅配買い取りの強化、ネット経由の販売強化）、そして新業態開発を推進している。

　関西地域でのドミナント出店については、１３年５月総合業態の関西１号店・神戸新長田店、１３年１０月服飾業態の関西１号店・尼崎店、１４年３月大阪府初出店となる関西３号店の総合業態・岸和田店、７月大阪府２号店となる総合業態・八尾店、１１月大阪府３号店となる総合業態・東大阪店、そして１５年２月服飾業態の関西旗艦店となるアメリカ村店（大阪市中央区）をオープンして関西圏の店舗数は合計６店舗となった。

　新業態はスポーツ・アウトドア用品専門業態「トレファクスポーツ」１号店の横浜市・青葉台店を１４年９月にオープンし、ネット通販も強化して１３年４月に楽天市場へ出店した。また新規事業として１０年１０月からブランドバッグ＆ファッションのオンラインレンタルサービス「Ｃａｒｉｒｕ」を運営している。

　１４年１０月にはファーストザウェーブ社の「ブランドコレクト」事業（ウェブサイト、フルフィルメントセンター１拠点、ブランドコレクト原宿店）を譲り受け、１５年１月原宿２号店をオープンした。ネットでの事業展開を加速するとともに、ハイブランド・高価格帯のブランド古着に特化した都心型店舗の新業態としてファッションカテゴリーを強化する。

　１５年２月には不動産賃貸仲介大手のハウスコム＜３２７５＞と業務提携した。ハウスコム店舗で契約したお客様限定で、引越と不用品買い取りを行うサービス「トレファク引越」を割引料金で提供して買い取りを強化する。

　７月８日には、大規模マンションの管理組合を対象にした新サービス「リユースコンシェルジュ　ｆｏｒ　ｍａｎｓｉｏｎ」を６月２６日に開始したと発表している。マンション内のコンシェルジュデスク等を介して不用品回収・買い取りなどのサービスを提供する。

■１６年２月期も増収増益基調、第２四半期累計増額修正で通期も増額含み

　１５年２月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）２５億８２百万円、第２四半期（６月～８月）２３億３６百万円、第３四半期（９月～１１月）２８億８５百万円、第４四半期（１２月～１月）２８億７９百万円、営業利益は第１四半期３億５１百万円、第２四半期７７百万円、第３四半期３億４３百万円、第４四半期１億８４百万円だった。

　既存店の売上総利益率は第１四半期６６．８％、第２四半期６５．９％、第３四半期６６．５％、第４四半期６３．４％だった。第１四半期と第３四半期は、引越シーズンなどで利益率の高い家電製品や家具の構成比が高まるため、売上総利益率が高くなるという季節要因があるようだ。

　また１５年２月期の配当性向は１７．７％だった。ＲＯＥは１４年２月期比２．４ポイント上昇して２１．０％、自己資本比率は同０．３ポイント上昇して５８．５％、だった。

　７月１０日に発表した今期（１６年３月期）第１四半期（３月～５月）の非連結業績は、売上高が前年同期比１６．６％増の３０億１１百万円、営業利益が同１２．１％増の３億９５百万円、経常利益が同１２．４％増の４億０１百万円、純利益が同１４．４％増の２億３２百万円だった。

　商品別売上高（直営事業）は、主力の電化製品が同２０．１％増収、服飾雑貨が同１６．７％増収、衣料が同１４．７％増収と好調に推移した。仕入の経路別構成比は一般買い取りが同２．２ポイント上昇して７７．８％となった。なお前期まで営業外収益で計上していた引越事業の仲介手数料収入について、事業が本格化して重要性が高まったため１６年２月期から売上高に計上している。１５年２月期第１四半期は０．８百万円、１６年２月期第１四半期は４百万円だった。

　既存店売上高は同７．２％増収で想定を上回った。既存店の売上総利益率は６６．０％で同０．８ポイント低下したが、１件あたり販売単価は同２２２円上昇して３２６９円となった。

　第１四半期業績が想定を上回ったため、７月１０日に第２四半期累計（３月～８月）非連結業績予想を増額修正した。前回予想（４月１０日公表）に対して、売上高は１億０８百万円増額して前年同期比１３．４％増の５５億７７百万円、営業利益は５７百万円増額して同５．０％増の４億５２百万円、経常利益は６０百万円増額して同３．７％増の４億６１百万円、純利益は２８百万円増額して同９．９％増の２億６８百万円とした。

　通期（１６年３月期）の非連結業績予想は前回予想（４月１０日公表）を据え置いて、売上高が前期比１０．９％増の１１８億５３百万円で、営業利益が同８．２％増の１０億３９百万円、経常利益が同８．８％増の１０億５２百万円、純利益が同１１．４％増の６億３１百万円としている。

　配当予想は中間配当を開始して年間１１円（第２四半期末５円５０銭、期末５円５０銭）としている。１５年６月１日付の株式２分割を考慮して前期の年間１８円を年間９円に換算すると実質的に前期比２円増配となる。予想配当性向は１９．５％となる。なお配当性向については当面の目標を２５％としている。

　既存店は前期並みの増収率（７．９％増）と売上総利益率（６５．６％）の達成を目指し、新規出店は１１～１３店舗の計画だ。中部地域や北関東など新規エリアへの出店も検討するようだ。知名度上昇、新業態を含めた積極的な新規出店、既存店の収益力強化、大口仕入や出張買い取りの強化、さらにネット事業の強化、売上総利益率の上昇などで増収増益基調だろう。

　通期予想に対する第１四半期の進捗率は、売上高が２５．４％、営業利益が３８．０％、経常利益が３８．１％、純利益が３６．８％である。第１四半期と第３四半期の売上総利益率が高くなる季節要因を考慮しても高水準と言えるだろう。通期業績の会社予想も増額含みだ。

　なお月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１５年３月は全店１１１．８％、既存店１０４．０％、４月は全店１１８．３％、既存店１０８．４％、５月は全店１１７．６％、既存店１０９．５％、そして６月は全店１１６．３％、既存店１０７．１％だった。既存店売上は１４年３月から１６ヶ月連続の前年比プラスと好調に推移している。

　好調な仕入も背景として販売単価の高い生活家電、家具、さらに衣料、服飾雑貨の好調が続いている。新規出店は３月０店舗、４月１店舗、５月０店舗、６月１店舗で１５年６月末時点の店舗数は合計８４店舗だった。なお７月１８日にトレファクスタイル本八幡店（千葉県市川市）をオープンした。

　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて国内主要都市への新規出店や業態の多様化を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に年間１０店舗程度の新規出店で１００店舗体制構築を当面の目標としている。既存店の収益力強化策や新業態・新規事業の積極展開も寄与して中期的に収益拡大基調だろう。

■株価は目先的な利益確定売りが一巡して上値試す

　株主優待制度については毎年２月２８日時点の１単元（１００株）以上保有株主に対して「トレジャーチケット」を贈呈している。「トレジャーチケット」の内容は「トレジャー・ファクトリーオリジナルクオカード１０００円分」、プレゼント抽選券「トレジャーロト」、および当社の店舗および宅配買い取りサービスで利用できる「買い取り金額アップクーポン」をセットにしている。

　株価の動き（１４年９月１日付で株式２分割、１５年６月１日付で株式２分割）を見ると、７月１０日の上場来高値１７４７円から急反落して１５００円近辺でモミ合う展開だ。第２四半期累計業績予想を増額修正したが、好材料出尽くしとして利益確定売りが優勢になったようだ。ただし大きく下押す動きは見られない。目先的な利益確定売りはほぼ一巡したようだ。

　８月４日の終値１４５０円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ５６円３８銭で算出）は２５～２６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１１円で算出）は０．８％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績に株式２分割を考慮したＢＰＳ２６３円６０銭で算出）は５．５倍近辺である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が下向きに転じ、目先的には自律調整局面のようだ。ただし２６週移動平均線がサポートラインの形だろう。中期成長力を評価する流れに変化はなく、目先的な利益確定売りが一巡して上値を試す展開だろう。