■コロナ禍を契機としてウェブ会議はビジネスシーンに定着

　ネオジャパン＜３９２１＞（東証プライム）のビジネスコミュニケーション研究機関『ＮＥＯ　ビズコミ研究所』は、コロナ禍を契機として普及した「ウェブ会議」が、現在、ビジネスシーンにどのくらい定着しているのかを探るため、ビジネスパーソン４００名を対象に実態調査を行ったと発表した。

＜調査概要＞
・調査対象：全国の２０代～５０代のデスクワーカー４００名
・調査期間：２０２２年１２月
・調査手法：Ｗｅｂ調査

＜調査結果サマリー＞
１．ウェブ会議主流派が半数以上に対し対面会議主流派は約２割
２．出社回帰の動きもある中、１年前と比較してウェブ会議が「増えた」が半数以上
３．ウェブ会議に対して「否定派」は１割にとどまる
４．課題は意思疎通の取りづらさ、回線切れ等

　今回はコロナ禍によって変化してきた働き方の中で、最も広く浸透したツールの１つとなった「Ｗｅｂ会議」の利用に関して調査しており、次回のレポートでは、「カメラＯＮ／ＯＦＦ問題」や「会議中の内職問題」など、ウェブ会議におけるより詳細な実態について明らかにしていくとしている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）

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