セントラルスポーツの前期連結業績は減収ながら大幅増益を達成

■対前年比で既存店フィットネス会員数は９４．９％、スクール会員数１０１．４％

　フィットネスクラブを全国規模で展開しているセントラルスポーツ＜４８０１＞（東１）の前１０年３月期連結業績は、売上高４６６億８００万円（０９年３月期比１．２％減）、営業利益１９億４４００万円（同６５．２％増）、経常利益１３億７２００万円（同５６．１％増）、純利益６億３２００万円（同１８５．７％増）と減収ながら大幅増益を達成した。
　既存店会員数は対０９年３月期比９６．９％、既存店の売上高は同９５．８％であった。スクール事業については、景気に左右されにくいことから既存店の会員数は同１０１．４％と順調に伸びた。しかし、全体ではフィットネスの落ち込みをカバーできず減収となった。
　利益面については、水道・光熱費、広告宣伝費、賃料、労務費等の見直しを行なったことで、コストを約１４億円削減し、大幅増益となっている。

■前期より１０社多い、２８０社と契約するなどコーポレイト部門は順調

　単体のセグメント別売上高は、フィットネス部門２６０億４１００万円（同２．８％減）、スクール部門７９億８６００万円（同２．８％増）、コーポレイト部門２０億８０００万円（同０．６％減）、業務受託部門３３億３８００万円（同４．９％減）、商品販売部門３８億９１００万円（同４．９％増）、その他の部門２５億６２００万円（同０．９％減）となっている。
　コーポレイト部門の売上高は、０９年３月期と比較して１３００万円の減収であったが、２店舗閉鎖して７０００万円の売上が消えたことを考慮すると、実質は増収といえる。昨年は１００年に１度の大不況といわれたが、社員の健康に関する福利厚生費を削減する企業は少なかったことから、法人会員社数、法人会員利用者は増えている。前期は約７５万人がチケットを利用している。今期は既に、前期より１０社多い、２８０社と契約するなどコーポレイト部門は順調である。

■有利子負債は１３億３５００万円減少

　貸借対照表では、流動負債は前受金が４億３４００万円増加したこと等から１４２億７５００万円（同９億４１００万円増）、固定負債は長期借入金を１４億３００万円返済したこと等から１５７億円（同６億３２００万円減）、純資産合計は利益剰余金が４億８８００万円増加したこと等から１３１億６５００万円（同５億９００万円増）となり、自己資本比率は３０．５％と０．６ポイント改善した。
　キャッシュ・フローは、営業キャッシュ・フロー３６億１４００万円、投資キャッシュ・フロー△９億２４００万円、財務キャッシュ・フロー△１６億５９００万円となり、現金及び現金同等物の期末残高は４７億１８００万円（同１０億３３００万円増）となっている。
　有利子負債は１３億３５００万円減少し、１８６億１９００万円となり、財務体質の健全化が進んでいる。

■１０年３月末の総店舗数は１５４店舗

　前期は０９年５月にセントラルウェルネスクラブ我孫子をオープン。会員の募集は順調であったことから、既に単月で黒字となっていて、今期の業績に貢献すると期待されている。
　１０月にはセントラルウェルネスクラブココエあまがさきをオープンした。既に会員は４０００名を超えてきたことから、単月での黒字が見えてきている。
　前期の退店は、直営店２店舗。セントラルフィットネスクラブ横浜北を昨年７月末で閉店。セントラルフィットネスクラブ３３０旭川を昨年９月末で終了した。
　１０年３月末の総店舗数は、直営店１１１店、受託４３店をあわせた１５４店舗。

■価格政策は行なっていないことから価格低下は無い

　既存店会員数の対前年比率の０６年から１０年までの推移を見ると、フィットネスは、１００％、９８．７％、９３．３％、９４．５％、９４．９％と０７年から減少している。
　スクール会員数は、１０１．６％、１０１．０％、１０１．１％、１０１．３％、１０１．４％と順調に増えている。
　既存店合計は、１００．４％、９９．３％、９５．５％、９６．５％、９６．９％と０７年から減少している。
　全店会員数は、１０２．１％、１０２．７％、９９．５％、１０２．１％、１００．１％と新店効果もあり、ほぼ横ばいで推移している。
　前期末の会員数は、フィットネス会員２７万人、スクール会員１２万人である。
　月会費単価対前年比率の０６年から１０年までの推移は、フィットネス１０２．１％、１０１．８％、１００．６％、１０２．７％、１００２．２％。
　スクール１０１％、１００．６％、１００．７％、１０２．２％、１００％となっている。
　会員数を増やすために、９０分会員や月４回会員など価格を下げる価格政策は行なっていないことから価格低下は無い。前期末の月会費はフィットネス会員８５００円、スクール会員６８００円。
　会員の年齢別構成比は、１０代１．３％（０９年３月期１．５％）、２０代１２．６％（同１３．５％）、３０代１９．２％（同２０．５％）、４０代１９．８％（同１９．９％）、５０代１８．１％（同１８．３％）、６０代１８．７％（同１７．３％）、７０代１０．１％（同８．８％）となっている。１０代から５０代は年々減少しているが、６０代、７０代は逆に増えている。

■利用者の要望に応え、セルフチェックインシステムに切り替える

　今期の基本方針は、既存店の充実と活性化を１番に挙げている。具体的には人材教育を行い、サービスのレベルを更にアップする。一方で、プログラムの開発を進め、より効果的なトレーニングを行なう。また、入館の際に、これまでメンバーズカードをフロント担当者が一旦預かり、入館の手続きを済ませていたが、利用者の要望に応え、スピードアップするように、セルフチェックインシステムに切り替えることにしている。
　次に、キッズスクールの推進となっている。キッズスクールの会員数は順調に伸びていることから、更に需要を取り込むように積極的に活動する。
　３番目が法人会員の取り込み。先述しているように、今期既に法人契約が１０社増えていることから分かるように、企業の社員の健康に関する関心は高いことから、法人会員、エリア会員向けの営業を強化する計画。

■介護予防のための健康づくりに積極的に取り組む

　４番目が受託事業の拡大である。同社では、フィットネスクラブでは他社に先駆けてインストラクターの派遣を実施している。既に、全国の１６０箇所の老人ホームにインストラクターを派遣し、健康イス体操など高齢者用プログラムを提供している。また、地域支援事業を市区町村６０ヶ所からオファーを受けている。
　以上４つの施策を実施することで、今１１年３月期連結業績予想は売上高４７７億３０００万円（前期比２．４％増）、営業利益２１億３０００万円（同９．６％増）、経常利益１５億３０００万円（同１１．５％増）、純利益２億５０００万円（同６０．５％減）と増収、営業・経常増益を見込んでいる。純利益の減益は会計制度の変更にともなう資産除去債務として特別損失を計上するため。