トーソーの前１１年３月期連結業績は２ケタ増収大幅増益

■売上高５億円のインテリア雑貨事業から撤退しても１３．０％の増収を達成

　窓周辺のインテリアメーカであるトーソー＜５９５６＞（東２）の２５日の株価は、３６５円と依然として割安のままである。ＰＥＲ４．８１倍、ＰＢＲ０．４３倍と割り負け感が強い。
　同社は、カーテンレールでは日本トップのシェアを持ち、ブラインドでは、ヒット商品「コルト」シリーズが順調に売上を伸ばしている。前１１年３月期連結業績は売上高２０，８３２百万円（前年比１３．０％増）、営業利益９７５百万円（同４．０２倍）、経常利益９５３百万円（同５．５５倍）、純利益８２９百万円（同４．６４倍）と２ケタ増収大幅増益を達成している。
　前期より売上高５億円あったインテリア雑貨事業から撤退したうえで１３．０％の増収となっている。室内装飾関連の好調振りが窺える。
　同社の株価が割安状態である理由の一つに、０７年の建築基準法改正、０８年のリーマン・ショックの影響で新設住宅着工戸数の減少により、０７年度、０８年度と赤字転落したことが挙げられる。
　しかし、０９年度に黒字化し、前１０年度は先述しているように大幅増益となっている。株価も徐々に上昇しているが、好業績を反映した株価には至っていない。
　新設住宅着工戸数の推移を見ると、０６年度までは１２０万戸近くで推移していたが先述しているように建築基準改正法、リーマン・ショックの影響で０９年度７７万５，０００戸と急落し、１０年度少し回復したものの８１万９，０００戸に留まっている。同社では、今後も８０万戸前後で推移するものと予測し、８０万戸の中でしっかりと収益を伸ばす計画をたてている。

■オフィス、商業施設、リフォーム住宅への取組も積極的に

　その一つが非住宅チャネルでの売上増進である。新設住宅だけをターゲットにするのではなく、オフィス、商業施設を対象として売上を伸ばす。また、新築だけでなく、リフォーム住宅への取組も積極的にしていく。
　もう一つが、海外販売の拡大である。「ビジョン２０１５」として、海外販売比率１０％超を達成することを目標としている。現在、上海子会社「東装窓飾」を通じ、中国市場の開拓を進めている。また、インド等成長が見込まれる市場に対しては、代理店網を活用して販促を強化している。更に、ヨーロッパ市場での販売を強化するため、今年６月にフランスに現地法人ＴＯＳＯ　ＥＵＲＯＰＥ　Ｓ．Ａ．Ｓ．を設立する。
　商品戦略としては、カーテンレール、ブラインドの新製品開発に注力している。カーテンレールでは、金属製装飾性レール、木製装飾性レール、機能性レールと全てが売上を伸ばしている。ブラインドも横型ブラインド、縦型ブラインド、ロールスクリーン、ローマンシェードと全ての種類が好調である。そのため、カーテンレール、ブラインドの商品戦略は顧客ニーズを取り込み順調といえる。

■カーテンレール、ブラインドに次ぐ商品として、省エネ商品のラインナップを拡充

　一方で、カーテンレール、ブラインドに次ぐ商品として、省エネに寄与する商品ラインナップを拡充している。日よけテント「オーニング」、二重サッシのエコ内窓「インテリアウインドウ」、複層ガラス「スリムタイプ」等が挙げられる。
　二重サッシ、複層ガラスの販売を開始することにより、インテリア業界販工店の取扱品目の増加を狙っている。また、サッシ業界の販工店への販路拡大を通じてカーテンレール・ブラインド類へのシナジー効果も期待している。
　業界２位のカーテンレールメーカーの倒産もあり、同社のカーテンレールのシェアは更に拡大している。商品戦略も順調であり、販促活動として、全国３４カ所で展示会を計画する等営業活動も積極的に実施している。そのため、今１２年３月期連結業績は、売上高２１，０００百万円（前期比０．８％増）、営業利益１，１００百万円（同１２．８％増）、経常利益１，０５０百万円（同１０．１％増）、純利益６００百万円（同２７．７％減）と増収、営業・経常２ケタ増益を見込んでいる。
　最終利益が減益となるのは、法人税の影響であり、業績を反映したものではない。
　改正建築基準法、リーマン・ショックの影響から早くも立ち直り、今後も好業績が見込めることから、株価の見直しも期待できる。

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